Criteo、2017年第2四半期の好調な業績を発表

2017年8月9日
ferret×PR TIMES
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売上高は前年比33％増、クライアント総数は1万6,000超え次世代ヘッダー入札技術Criteo Direct Bidderは世界450件以上のパブリッシャーに接続済

コマースマーケティングのテクノロジー企業である、Criteo（本社：フランス、NASDAQ：CRTO、以下Criteo）は、2017年6月30日を末日とする第2四半期の決算を発表しました。

■業績ハイライト
• 売上高は前年同期比33％（為替変動の影響を除くと35％[i] ）増の5億4,200万ドルでした。
• トラフィック獲得コスト（TAC）を除く実質売上高[ii] は、前年同期比32％（為替変動の影響を除くと34％）増の2億2,000万ドルとなり、対売上高の比率は41％でした。
• 調整EBITDA[ii] は前年同期比38％（為替変動の影響を除くと42％）増の5,400万ドルであり、TACを除く実質売上高に対する比率は25％でした。
• 営業活動によるキャッシュフローは、前年同期比214％増の6,000万ドルでした。
• フリー・キャッシュフロー[ii] は3,700万ドル増加して3,300万ドルとなりました。
• 純利益は、HookLogic, Inc. （「HookLogic」）買収による会計上の影響と第2四半期の中国でのリストラ費用により、前年同期比44％減の800万ドルとなりました。
• 希薄化後1株当たり調整純利益[ii] は前年同期比18％増の0.39ドルでした。
■エグゼクティブのコメント
Criteoのエリック・アイヒマンCEO（最高経営責任者）は、「当社は小売業者とブランド向けに、最高のパフォーマンスを実現するオープンなコマースマーケティングエコシステムを構築しており、それによってこれらの企業はｅコマース大手と競合できています。」と述べ、「当社独自のソリューションが大きな事業機会を生み出しています。」とコメントしています。

また、ベノワ・フイヤンCFO（最高財務責任者）は次のように述べています。「当社は事業への投資を行いながら、利益ある成長を加速させ、キャッシュフローを増やしました。この魅力的な組み合わせにより、当社の事業モデルは引き続き差別化を図れているのです。」
■ビジネスハイライト
• 既存クライアントのTACを除く実質売上高の前年同期比伸び率は、為替変動の影響を除いて前四半期から加速し、17％になりました。技術の向上とサプライネットワークの広がりが奏功した結果です。
• クライアントの純増数は950となり、当四半期末のコマースとブランドのクライアント総数は1万6,000を超えました。事業全体で90％の顧客維持率が維持されました。
• Criteo ユーザー・デバイスグラフは規模と効率性が引き続き改善し、その寄与により、複数のデバイスを横断してマッチングされたユーザーがTACを除く実質売上高の76％を占めました。
• 当社の次世代ヘッダー入札技術であるCriteo Direct Bidderは現在、世界450件以上のパブリッシャーに接続しており、これらの企業が平均収益を20～40％向上させるのに役立っています。
• 当社は現在、アプリのインストールやブランド、小売業者向けの CRM オンボーディング、店舗からウェブへのリターゲティング・キャンペーンなど、有望な成果が期待できる新プロダクトの取り組みをいくつか試験しています。

※本資料は、米国Criteoより2017年8月2日に発表されたプレスリリースの抄訳です。
※本リリースの全文は英文資料をご参照ください。

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■Criteo（クリテオ）について■
Criteo（NASDAQ: CRTO）は、コマースマーケティングのリーダーです。小売業・ブランドへ収益と売上増加をもたらす最高水準のオープンコマースマーケティングエコシステムを形成しています。2,700名以上の従業員を擁し、16,000の広告主と世界各国の多くのパブリッシャーとパートナーを組み、買物客をその人が必要かつ好む商品と繋げることによって、大規模にパフォーマンスを提供しています。Criteo コマースマーケティングエコシステムは年間コマース売上データにおいて5500億ドルを越えています。
※詳細は http://www.criteo.com をご覧ください。
※CRITEO株式会社はその日本法人です。詳細は http://www.criteo.com/jp/ をご覧ください。
[i]為替変動の影響を除くベースでの増加率は、2016年の該当期間の平均為替レートを2017年の数値に適用して算出しています。
[ii]TACを除いた実質売上高、調整EBITDA、希薄化後1株当たり調整純利益およびフリー・キャッシュフローは、米国一般会計原則（GAAP）に従って計算された指標ではありません。