本記事で学ぶ内容

・LINEビジネスを始める前に考えておくべきことを理解できる。
・自社商品の強みや特徴を明確化できる。
・定性的・定量的な目的を設定できる。

LINEがビジネス向けに提供していたサービス「LINE＠」は2020年に終了し、現在では、機能を公式アカウントに集約され、LINEビジネスとして利用できます。LINE公式アカウントの運用において、始めに考えなければいけないのが、目的を設定することです。

明確な目的がないままでは「何を配信すればいいか分からない」「思ったより効果が出ないが改善策が分からない」といった事態になりかねません。

現状と施策の成果を比較することで、売上やリピート顧客の増加に向けて効果的にPDCAを回せます。

目的を決めるための3つのポイント

LINEビジネスを運用する上では、「誰に向けて」「どんな内容を」「何のために」の３つのポイントを決めたうえで発信することが重要です。

1.「誰に」：自社のターゲット
2.「どんな内容を」：自社（商品）の特徴・強み
3.「何のために」：定性的・定量的な目的

【具体例】
1.30代のサラリーマン
2.手頃な価格でボリュームのある定食・既存顧客のリピート率が高い
3.平日のランチタイムの集客向上（LINE公式アカウント経由売上目標：10万円）

加えて、上記のような発信が実際にできるのか、できるのであれば、LINEをどのように活用するのかも考えましょう。LINEで活用できる機能は、記事内で後ほど紹介します。

LINE公式アカウントの利点と自社分析

自社のターゲットや特徴・強みを分析することで、目的を達成するためにLINEをどのように活用すれば良いか考えやすくなります。

例えば、同じ飲食店でも、「30代サラリーマン向けの手頃な価格帯で美味しい料理が自慢の定食屋」と、「美容と健康に気を使う20代女性向けのオーガニックカフェ」では、LINEの活用方法は変わります。

リピート顧客の増加を目的にしたとき、前者には定期的なクーポン配信、後者には新メニューの食材の原産地や栽培方法などの情報発信が効果的かもしれません。

また、LINE公式アカウントと友だちになるのは、その企業や店舗のことを知っていたり、利用していたりするユーザーがほとんどです。このことから、既存顧客のユーザー（友だち）向けの発信に適しています。

ユーザーとのコミュニケーションを密にすることで既存顧客のリピート率や単価を上げ、継続的な利益を生み出せます。

自社のポジションを明確にすることで、LINE公式アカウントの利点を最大限に活かして運用しましょう。

目的設定に具体的な数値目標を決めよう

「定性的な目的」と「定量的な目的」

目的は、定性的なものと定量的なものに分けられます。

定性的な目的は、「ユーザーに愛着をもってもらう」「ユーザーの満足度を向上する」などが挙げられるでしょう。

しかし、定性的な目的だけでは、達成したかどうかや、達成しなかった場合に足りなかったものを判断する基準がありません。

目的を設定する際には、定性的な目的に加え、可視化できる定量的な数値目標も考えておきましょう。

定量的な目的の算出方法

LINE公式アカウントの最終的な目的は、売上への貢献です。LINEを経由した売上目標のために必要な要素（KPI）は、以下の計算式で算出できます。

LINE公式アカウントの売上目標＝LINE経由の集客数✕顧客単価

例えば、顧客単価が1,000円の飲食店が、LINE経由で10万円の売上を目標に設定する場合、

10万円＝100人✕1,000円

という計算式が成り立ちます。

この場合の目標は、
LINE公式アカウント経由の売上目標：10万円
集客目標：100人
顧客単価目標：1,000円

となります。

曖昧に「友だち300人」などと設定するのではなく、目指す目的から逆算して考えることが重要です。

LINEの各機能でできること

自社の特徴を分析し、目標も設定できたら、改めてLINEの機能で何ができるか考えてみましょう。それぞれの機能によって、ユーザーに対して提供できる価値と得られる成果は変わります。

【例】
・友だち登録：顧客接点の創出
・メッセージの一斉配信・LINE VOOM：認知度向上・来店数増加
・1：1トーク：エンゲージメント向上

このように、機能ごとに適切な目標を設定して運用することで、効果をより高めることができるでしょう。

まとめ：LINE公式アカウントの特性が活かせる目的を定めよう

LINE公式アカウントを効果的に運用するためには、LINEの特性を理解した上で、「自社（商品）の理解」「ターゲット設定」「定量的・定性的な目的」の要素をしっかりと定めて運用することが不可欠です。

LINEビジネスの目的が曖昧になってしまっている方は、一度しっかり検討してから運用を始めましょう。