仕事仲間が本当の仲間。若手社員が「輝き」を引き出し合う職場の作り方

日常のツールや技術の進化は、暮らしの利便性を高めてくれるのはもちろん、それを使う人々の考え方そのものにも大きな影響を与えます。多感な時期に震災やSNSの普及を経験している今の若手社員は、それらを経験していない管理職世代とは違った独特な価値観を持っています。

SNSによって他人の価値観に触れることが圧倒的に多い環境で育った今の20代は、「共感」という感性を重視します。それは、日常生活だけではなく働く意識や、そもそもの「職場選び」の尺度にもなっています。10年前の選択基準では「業界の大手企業かどうか」という点が当然のように重視されていましたが、今はそれよりも*「社風」や「理念」に共感できるかが重視される傾向*にあります。

しかし、世代が違っても変わらない部分も当然あります。9割以上が失敗するといわれるシリコンバレーで生き残るベンチャーの条件はビジネスの着眼点ではなく、今も昔もメンバー同士が「一緒に働くことそれ自体を楽しんでいるかどうか」。ビジネスモデル自体はそもそも千変万化が当たり前。大事なのは当初のビジネスがたとえ上手くいかなくても、仲間と一緒に挑戦し続けること。ヒューレット・パッカード社の創業メンバーであるヒューレットは、パッカードと働くことそれ自体がエキサイティングだったので、シリコンバレーの原点とも言われるヒューレット・パッカード社が誕生したのです。

現代の「共感世代」がイキイキと活躍できる、「一緒に働くことそれ自体が楽しい」職場はどのように作れるのでしょうか。

方法①：ビジネスチャットツールを導入する

社内のやりとりはメールか内線電話で、という企業もまだまだ多いですが、最近ではLINEのようにやりとりの流れが見えやすいビジネスチャットツールの導入も増えてきています。そもそもは「情報共有の促進」を目的として導入されるこれらのサービスですが、利用するうちに予期せぬ副産物を生むこともあります。

例えばメールでおなじみの「おつかれさまです。……以上、ご確認よろしくお願いします。」という形式は、チャットツールでは多くの場合省略されます。このやりとりの変化がもたらす影響は単に時間の短縮だけでなく、職場の人間関係自体のカジュアル化につながることが多くあります。ツールを変えることで初めて、私たちの気分や関係性は想像以上にツールによって規定されていたことに気づく人も多いでしょう。

しかし、ビジネスチャットツールは良い面ばかりではありません。コミュニケーション速度が上がるということは、ネガティブなコミュニケーションが加速するリスクも増します。クローズドなやりとりは禁止するなどネガティブ感情が膨らむ要因をなるべく排除しつつ、*ポジティブなやりとりの「見える化」*を図っていくことで良好な職場の雰囲気を醸成することができます。

導入のコツ①：「感謝」を伝えるためのフォーマットに特化したツールを選ぶ

ツールによってコミュニケーションが規定されるなら、そもそもポジティブなやりとりに用途を絞ったチャットツールを導入するという手段もあります。例えばこの「THANKS GIFT」というツールは、社員同士の感謝のやりとりに特化しています。日常の些細な「ありがとう」のやりとりを見える化することで、ポジティブな気分が醸成されます。

方法②：社員の報奨制度を設ける

成果を挙げた社員にハイライトを当ててお互いを認め合える会社のカルチャーを作るという意味でも、また若手人材を「スター化」してリーダー育成していくためにも、月間MVPなどを定期的に選出して表彰していく仕組みづくりは有効な手段です。

しかし、注意すべき点として数字によって成果がわかりやすい営業などの職種に評価が集中しやすく、定性的な評価が主体の間接部門の社員等にシラケが生じてしまうリスクもあります。そうならないためにも、全ての社員が同じ尺度で評価し合える工夫が必要になってきます。

導入のコツ②：トップの目が届かない現場のファインプレーを拾えるツールを選ぶ

現場のファインプレーを一番目撃するのは、現場の社員たち。マネジメント層の目に止まる所で活躍した社員だけが評価されるような会社では、不公平感が生まれます。小さなファインプレーでもちゃんと共有しやすいカジュアルなチャットツールであれば、気軽に感謝を言い交わしながら社内全体に共有することができます。

方法③：働く「理念」で人をつなげる

お互いを認め合う関係性を作るためには、営業部門や間接部門などの垣根を越えて社員同士が同じ「尺度」を共有する必要があります。そこで今改めて見直されているのが企業の理念やクレドといった価値のステートメントです。一昔前は「額縁」に入れて飾られていたそれらの言葉は、一部の企業では日常の会話の中にしっかり息づいてきています。

企業理念の浸透といえばトップからのメッセージングが思い浮かびますが、例え社長からの話であっても一方的な「訓示」では響きません。大切にしたい理念がある場合、それは言葉ではなく*「仕組み」を上手く使うことで自然に浸透*させられます。

導入のコツ③：ツールによって社員同士のコミュニケーションに経営理念を混ぜる

LINEの無料スタンプは様々な企業が自社ブランドのシンボルをユーザー同士のコミュニケーション手段として使ってもらうことで、ブランドメッセージの浸透を図っていこうという意図で提供されています。今やLINEなどのチャットツールが当たり前になった世代の間では、このチャット上のコミュニケーションにのぼるコトバや記号こそリアルに受け入れられます。

このメカニズムを応用して、ビジネスチャットツール上でのやりとりの中に自然と経営理念が飛び交うような環境を作れば、ポジティブな気持ちのやり取りの中でそれらが社員に浸透していきます。「THANKS GIFT」を提供するTake Action'社では、スピーディに挑戦する姿勢自体を尊重する「For ACTION」という価値観が経営理念の一つとして存在しますが、それを「For ACTIONコイン」としてスタンプのようにやりとりしています。

「一緒に働くことそれ自体が楽しい職場」は作れる。

ここまでご紹介した3つの方法は全て「THANKS GIFT」というサービスを使うことで実現できます。そもそも「感謝」のやりとりに特化して作られたチャットツールなので、メールベースの堅苦しいやりとりを無くして、社員同士のポジティブなコミュニケーションを日常化させることができます。

また、「ランキング機能」を使うことで社員同士の感謝の中でMVPが生まれ、行動規範が自然と培われていきます。小さなファインプレーをちゃんと見ている「まなざし」ほど、社員を育てるものはありません。

具体的なやりとりは「コインを送る」機能を使って、自社の経営理念を反映したコインを贈りあうことで生まれます。贈る前にどのコインがふさわしいかを選ぶことで、またもらった時に自分の行動を振り返ることで、自然と大切な経営理念が「行動規範」として浸透していきます。

THANKS GIFTは、共感世代の社員の働きがいを生む「最も現実的な方法」

時代が移るにつれて、社会や人々の「リアル」も移り変わります。これまでは目先の売上や利益の達成のために打ち手を打つことこそが経営者の仕事でしたが、今やそれだけではビジネスを動かすことは難しくなってきています。いかに現場の若い社員の創意工夫を引き出すか、お互いにイキイキと高めあっていける環境を作っていくか。掛け声だけでは何も変わらないのは今も昔も同じですが、共感世代の感性にフィットする「ツール」の力を借りるというのは、経営者が今考えるべき現実的で確実な方法です。