業界初!コールシェアが『在宅ワークカオスマップ2020』を公開~在宅ワークニーズの増加で、スキルに合わせたお仕事選択が実現~
株式会社Wiz(本社:東京都豊島区、代表取締役社長:山崎 俊、以下「Wiz」)の子会社である株式会社コールナビ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:山本 桂、以下「コールナビ」)が運営する在宅コールセンター「コールシェア」は、在宅ワークカオスマップ 2020年版を作成したことをお知らせいたします。
「在宅ワークカオスマップ 2020年版」の作成の背景
昨今の新型コロナウイルスの流行によるテレワークの普及から、国内では在宅でのお仕事を可能とするサービスや求人が増えています。(※1)
今回、コールシェアでは、多種多様な在宅ワークサービスの内、完全在宅可能なサービスや求人を取り扱っているサイトをまとめ、カオスマップを作成いたしました。 当カオスマップでは49種のサービスを9つのジャンルに分けて、掲載しております。
「在宅ワークカオスマップ 2020年版」の考察
1.ワーカースキル
全体として特化したスキルが無くても、始められるものが多く普及しており、当カオスマップ内では15のサービスがスキル不要で始められるお仕事となっております。主婦向けのお仕事は空いた時間でも働けるよう、スキルが不要なデータ入力やアンケートがほとんどです。
また、近年話題となっているポイ活(※2)も誰でもすぐに始められるため、非常に数多くのポイ活サイトが登場しています。 スキル不要で始められる分野の在宅ワークは、求職者からの需要も高まっているため、更に広がりを見せていくと考えられるでしょう。
一方で、専門スキルを要するお仕事は、ジャンルの幅が広がってきており、持っているスキルを更に活かせるようなお仕事サイトが増加しています。ライターやデザイナーなどの専門職系だけでなく、自分の得意なことを商品として販売できるスキル販売系のサイトも注目を集めています。スキル販売系のジャンルは多岐に渡っており、一般的なオフィスワークから、資格やライフスタイルのお悩み相談、生活にまつわるサポートなど様々です。
また、専門職系の中には初心者向けの内容もあり、経験が浅くてもチャレンジできるようになったことで、以前と比べ業務開始のハードルも下がっています。お仕事のジャンルもスキルも、自由な選択ができるようになったと言えるでしょう。
2.必要機材
エンジニアやライター・デザイナーは、パソコン上での作業が必要になるケースが多いです。しかし、最近は、スマートフォンでメールを打つ感覚で記事作成ができるお仕事も増えています。スマートフォンの機能拡充に伴い、これまでパソコンでしかできなかった作業が、スマートフォンに移行している傾向も見られます。
主にネット販売のジャンルは、スマートフォンアプリで完結できるサービスが普及し、2019年時点で国内利用者数3,375万人と年々増加しています。(※3)アプリをインストールすれば、スマートフォン一つで商品を販売することができ、発送・入金までアプリ内で完結する手軽さが特徴です。
また、コールセンター業界でも在宅化が推進され、パソコンやインターネットが無くても作業ができるような環境構築が進んでいます。 在宅ワークという言葉が浸透した現在、在宅ワーク求職者にとってはどれだけ手軽に始められるかが重視されているようです。
今回、在宅ワークカオスマップを作成した結果、勤務時間の縛りが無く、手軽に開始することができるサービスが多く普及していることが明らかとなりました。在宅であるという前提に加え、求職者はいかに柔軟な働き方ができるのかに焦点を置いていると考えられます。
今後は、コロナ以前よりも在宅ワーク求職者のニーズに合わせたサービスの提供が求められるでしょう。
※1 参考:「在宅勤務」に関する仕事の動向を調査
http://press.indeed.com/jp/press/20200514/
※2:ポイ活・・日々の買い物でポイントを貯め、お得に買い物をする活動のこと。
※3 参考:成長著しい「CtoC EC」市場、日本とアメリカの動向を比較する
https://www.live-commerce.com/ecommerce-blog/ctoc-ec/#.X6Oni2j7SM8
※掲載サービスについて
掲載希望の企業様、また当カオスマップへの掲載に問題がある場合は、
お手数ですが以下よりご連絡いただきますようお願い申し上げます。
https://share.callnavi.jp/contact
『コールシェア』の意義
コールシェアはこれまで「日本一稼げる在宅ワーク」をビジョンとし、自宅でできるコールセンター業務の提供を行ってきました。 2020年2月には、ユーザーがパソコンだけではなく所有のスマートフォン(マイスマホ)で業務が可能となる在宅ワークを開始し、環境的な参入障壁を下げることに成功しています。 コールシェアは今後も、より多くのユーザーが参入できる在宅ワークであるべく、在宅ワークに役立つコンテンツの配信や、業務拡充に努めてまいります。
◼︎コールシェア公式サイト
https://share.callnavi.jp/
会社概要
会社名 :株式会社コールナビ
本社所在地 :東京都渋谷区東3-15-7 ヒューリック恵比寿ビル4F
代表取締役 :山本 桂
事業内容 :メディアサイト運営
URL :http://corp.callnavi.jp/
会社名 :株式会社Wiz
本社所在地 :東京都豊島区南大塚2-25-15 South新大塚ビル12F
代表取締役社長:山崎 俊
事業内容 :Wiz cloud事業、ITプロダクト事業、新生活サポート事業、メディア運営事業、開店オンライン事業、保育サポート事業、nene事業、デジタルサイネージ事業、アプリプラット事業、DX承継事業、HRコンシェルジュ事業、パートナー事業
URL :https://012grp.co.jp/
※株式会社コールナビは、株式会社Wizの完全子会社です。
- シェア
- シェアとは、インターネット上で自分が見つけて気に入ったホームページやブログ、あるいは、Facebookなど自分自身が会員登録しているSNSで自分以外の友達が投稿した写真、動画、リンクなどのコンテンツを自分の友達にも共有して広めたいという目的をもって、SNSで自分自身の投稿としてコンテンツを引用し、拡散していくことをいいます。
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- アプリ
- アプリとは、アプリケーション・ソフトの略で、もとはパソコンの(エクセル・ワード等)作業に必要なソフトウェア全般を指す言葉でした。 スマートフォンの普及により、スマートフォン上に表示されているアイコン(メール・ゲーム・カレンダー等)のことをアプリと呼ぶことが主流になりました。
- インターネット
- インターネットとは、通信プロトコル(規約、手順)TCP/IPを用いて、全世界のネットワークを相互につなぎ、世界中の無数のコンピュータが接続した巨大なコンピュータネットワークです。インターネットの起源は、米国防総省が始めた分散型コンピュータネットワークの研究プロジェクトARPAnetです。現在、インターネット上で様々なサービスが利用できます。
- CtoC
- CtoCとは、**Consumer to Consumer**の略で消費者個人同士が直接行う取引の形態をいいます。同じような言葉で、企業と消費者または企業と企業間の取引のことをそれぞれ*BtoC* 、*BtoB*と呼びます。
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- コンテンツ
- コンテンツ(content)とは、日本語に直訳すると「中身」のことです。インターネットでは、ホームページ内の文章や画像、動画や音声などを指します。ホームページがメディアとして重要視されている現在、その内容やクオリティは非常に重要だと言えるでしょう。 なお、かつてはCD-ROMなどのディスクメディアに記録する内容をコンテンツと呼んでいました。
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- URL
- URLとは、「Uniform Resource Locator」の略称です。情報がどこにあるのかを示すインターネット上の住所のようなものだと考えるとわかりやすいでしょう。各ページのURLは、インターネットブラウザの上部に文字列として表示されています。日本語では「統一資源位置指定子」という名称がついていますが、実際には日本でもURLという語が使われています。
- オンライン
- オンラインとは、通信回線などを使ってネットワークやコンピューターに接続されている状態のことをいいます。対義語は「オフライン」(offline)です。 現在では、オンラインゲームやオンラインショップなどで、インターネットなどのネットワークに接続され、遠隔からサービスや情報などを利用できる状態のことを言う場合が多いです。
- デジタルサイネージ
- デジタルサイネージとは、屋外、店頭、公共空間や交通機関などのあらゆる場所で、広告などの情報を電子看板などのディスプレイで情報を発信するシステムの総称です。
- アプリ
- アプリとは、アプリケーション・ソフトの略で、もとはパソコンの(エクセル・ワード等)作業に必要なソフトウェア全般を指す言葉でした。 スマートフォンの普及により、スマートフォン上に表示されているアイコン(メール・ゲーム・カレンダー等)のことをアプリと呼ぶことが主流になりました。
- URL
- URLとは、「Uniform Resource Locator」の略称です。情報がどこにあるのかを示すインターネット上の住所のようなものだと考えるとわかりやすいでしょう。各ページのURLは、インターネットブラウザの上部に文字列として表示されています。日本語では「統一資源位置指定子」という名称がついていますが、実際には日本でもURLという語が使われています。
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