「EC（エレクトロニックコマース）」とは、インターネット上での売買や決済、サービスの契約などを行う「電子商取引」のことで、主に「EC」と略されます。

インターネット通販やオンラインショップとほぼ同義で使われることが多いようですが、インターネットバンキングやコンテンツ配信サービスなどを含めることがありますので、使い方には注意が必要です。

ECの分類と歴史

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ECは以下の順番で普及していきました。

1. 企業間同士の取引「B to B」（Business to Business）
2. 企業・消費者間の取引「B to C」（Business　to Consumer）
3. 消費者間同士の取引「C to C」（Consumer to Consumer）

もともと、企業間（B to B）では電子化して取引を行うことがありました。その後、一般家庭を含めインターネットが急速に普及したことで「オンラインショップ」「デジタルコンテンツのオンライン販売」が誕生し、企業間と消費者間（B to C）の取引でもECが行われるようになりました。そして、現在では「オンラインオークションサイト」が出現し、消費者同士（C to C）でもECが行われるケースがあります。

代表的なECサイト

  • 楽天市場
  • Amazon
  • Yahoo! ショッピング
  • ヤフオク（Yahoo! オークション）

その他、オンライン書店やオンラインDVDレンタル、ネット銀行やiTunesなどの音楽配信サービスもECサイトの枠組みに入ります。

ECのメリット

ECの大きなメリットとしては、場所に縛られず世界に向けて販売できることが挙げられます。店頭販売の場合、特定の場所に店舗を構えるため、そこに足を運べる人以外は顧客になりません。しかしECの場合は、Webサイトを用意すれば世界各地の人々が顧客になり得ます。国内だけの話でいっても、北海道に住んでいる人が沖縄に拠点がある企業の商品を手軽に購入できるようになるのです。

店頭販売よりも顧客となる人々の幅が広がるのは、EC最大のメリットと言っても過言ではないでしょう。

ECの問題点

インターネットを利用することで地域や時間に関係なく商品やサービスを販売できるECですが、利便性が高い一方でいくつかの問題点も指摘されています。

1. ホームページの構築や維持するための設備投資がかかる。
2. 他店と価格を比較しやすいため、価格競争が発生しやすい。
3. セキュリティのためのシステムが必要。

特に重要になってくるのが、セキュリティの問題です。誰でもアクセスできるインターネットを使うので、セキュリティは盤石でなければなりません。

現在のECは成熟期を迎えつつあり、決済や流通システム、データのセキュリティ保護システムなど、技術的な問題は解決する方向に向かっています。しかし、データの漏洩やインターネット上の取引ならではの詐欺など、まだまだ解決しなければならない問題があるのも事実です。

このような点に注意しながら、ECをうまく利用する必要があるでしょう。

会話例

「ECサイトを運営し、日本全国に向けて商品を販売していこう」
「身のまわりの物は、すべてECサイトで購入しています」