
【調査データ】11月11日は「介護の日」!アサヒグループ食品が介護食に関する意識調査を実施。およそ7割の人が知らない「介護用レトルト食品」
アサヒグループ食品株式会社(本社 東京都、社長 尚山勝男)は、11月11日(月)の介護の日に合わせ、全国の40代~70代の同居家族に要介護認定者がいる531名を対象に「介護食」に関する意識調査を実施した。
「介護を必要としている家族に、食事を楽しんでほしい」75.1%
出典:アサヒグループ食品調べ
アサヒグループ食品の調査によると、現在の要介護者への介護意識の中から、食や調理への意識に関し質問をしたところ、「介護を必要としている家族に、食事を楽しんでほしい」が75.1%で最も高くなった。ついで「食事はできるだけ、手作りの方がよい」が62.1%だった。
被介護者への食事として、介護用レトルト食品の購入率はわずか19.4%
出典:アサヒグループ食品調べ
被介護者への食事に関し、加工食品の利用について聞いたところ、スーパーなどの店内調理惣菜他、加工食品の利用率は約8割にものぼり、ほとんどの人が利用していることがわかった。一方で介護用レトルト食品を使っているという人は約2割に留まったという。
介護用レトルト食品の存在を知らない人が約7割にも及ぶ
出典:アサヒグループ食品調べ
同居家族に要介護認定者がいる人で、食事タイプの介護用レトルト食品について全体の約7割が認知していない結果となった。
介護用レトルト食品を継続購入している人は7割以上
出典:アサヒグループ食品調べ
同居家族に要介護認定者がいる人で介護用レトルト食品(食事タイプ)の購入経験がある人に聞いたところ、継続購入している人は7割以上と、一度購入した人の高い継続率が明らかになった。
2016年と2019年を比較すると「レトルトや、インスタントの食品を活用していきたい」が5.1ポイント上昇し、「介護用のレトルト食品や飲料を、活用していきたい」も4.9ポイント上昇。レトルト食品の利用意向が高まっている傾向にあるといえる。
【調査概要】
・調査タイトル:「2019年度介護定点調査」
・対象者:全国40~70代の男女531名、同居家族に要介護認定者あり
・調査期間:2019年9月13日~9月17日
・調査方法:インターネット調査
・その他:構成比は小数点以下を四捨五入しているため、合計しても100とならない場合があります。
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