マーケティングリサーチはもちろん、企画書の作成においても客観的な裏付けとなる調査データは必要不可欠です。

しかし、いざ必要な調査データを探そうとするものの、「一体どこを探せばいいのかわからない」であったり、政府機関やリサーチ会社から提供される調査データも「全数100ページにも及び、必要な情報を探すのが大変」だったりと、目的の調査データを見つけるのは簡単ではありません。

なにより、調査データの中には普段聞き慣れない用語が使われ、慣れていないと読み解くのすら難しい結果、再度調べなおすといった経験をしている方も多いのではないでしょうか。

そうした各種調査データを、必要な情報だけ分かりやすくパッケージ化し、データにより無償、若しくは有償で利用できるのが今回ご紹介する『3rd Party Data Gallery on Demand』です。

本記事では、そこで提供されている100以上の調査データの中からマーケターの方であれば知っておきたい国内の統計データから訪日外国人に関するデータなど、すぐに役立つものに厳選して10個ご紹介します。

見るだけでなく分析もしやすい『3rd Party Data Gallery on Demand』で提供する調査データ10選

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はじめに『3rd Party Data Gallery on Demand』について簡単にご紹介すると、調査データに利用する政府機関やリサーチ会社をはじめ、株式会社ゼンリンジオインテリジェンスや株式会社ドコモ・インサイトマーケティングなどの企業が提供する豊富な第三者データ(執筆時点で100以上)を気軽に利用できるサービスです。

無料登録はこちら

第三者データとは、企業が社内で保有しているデータ以外の第三者が提供するデータを指します。近年、国や自治体が公表する「オープンデータ」、民間企業が提供してきた「商用外部データ」、そしてスマートフォンの急速な普及に伴い生み出されたデータ、これらが企業におけるデータ分析に大きな価値を生み出すとして注目を浴びています。

本サービスの利用にあたって、必要な手続きは無料会員登録のみで、第三者データは無償から数千円という安価に利用できるデータもあります。そして、3rd Party Data Gallery on Demandの大きな特長は、専用の管理画面で利用したい第三者データを閲覧するだけでなく“分析レポートのようなコンテンツとして提供されている点。

つまり、今までであれば、提供されている統計データや調査データを元に、分析しやすいようエクセルなどを使って加工が必要でしたが、既に分析レポートとして管理画面上で閲覧できるので加工や分析する手間を大幅に省けるメリットがあります。

これによって、すぐにでもデータを実践的に利用することができます。管理画面では、以下のように利用可能な第三者データが一覧となっており、その中から必要なものを選択する形式になっています。
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選択した第三者データは、管理画面上にて以下のように分析レポート化されて表示されており、各項目を選択することで、より詳細に分析することも可能。エクセルのマクロやピボットテーブルを使って抽出するようなデータが管理画面上から簡単に得られます。
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以下では3rd Party Data Gallery on Demandで現在提供されている有償、無償の各データの中から厳選して10個ピックアップします。

日本国内居住者に関するデータ

1.平成27年国勢調査 人口速報集計【無償】

使用データ  : 平成27年国勢調査 人口速報集計
データ提供元 : 総務省統計局

国内の47都道府県・市区町村における世帯数、人口増減率、世帯増減率が分かる調査データです。人口・世帯数グラフを見ると人口の数が多いほど暖色になっていき、唯一の赤色である東京都は他の県に比べてもダントツで人口の数が多いことが視覚的に分かります。
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ランキングで全国比較することも可能で、先ほどのように東京都は人口ランキングが1位にもかかわらず、世帯数増減率ランキングでは沖縄県がダントツでトップ。人口増減率ランキングでも沖縄が1位であることから、東京に比べて沖縄のほうが世帯を持つ人が増えている、つまり、結婚もしくは移住する人の割合が多いと仮説を立てることが可能です。
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2.日本の地域別将来推計人口 全国版【無償】

使用データ  : 日本の地域別将来推計人口
データ提供元 : 国立社会保障・人口問題研究所

2010年から2040年までの人口増減を5年毎に全国市区町村単位(福島県を除く)推計したデータです。都市部への集中と地方の過疎化を地図上でリアルに実感できます。以下では、実際に人口が集中すると言われている東京都の市区町村別に絞って人口増減を表示したものですが、2020年を境に人口増減はマイナスへ転ずることが右上のグラフから見てとれます。
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この傾向は東京都全体というわけではなく市区町村においても別れ、赤く染まる中央区のみで絞ってみると2020年を過ぎても増加傾向と予想されています。

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3.エリアポテンシャル分析(2010年世帯人口数) 全国版

使用データ  : 人口統計Basic2010年版(メッシュ)
データ提供元 : 株式会社ゼンリンジオインテリジェンス

全国の人口・世帯数の分布状況を500mメッシュ単位で確認できるデータです。色が暖色なほど、世帯数が密集していることが分かるだけでなく、調べたいエリアのプロファイル情報として一世帯あたりの構成員数、持ち家か借家の有無、居住年数、通勤・通学の手段まで詳細に把握することが可能。
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周辺エリアの居住者情報を調査する際に活用できるデータと言えます。

4.エリアポテンシャル分析(2013年年収・貯蓄階級別世帯数) 全国版

使用データ  : 年収階級別世帯数推計データ2013年版(メッシュ)
データ提供元 : 株式会社ゼンリンジオインテリジェンス

年収、貯蓄という富裕度を表すデータを基にエリア別の世帯数を推計。購買ポテンシャル別世帯分布状況を500mメッシュ単位で確認できるデータです。

以下、東京都で見てみると新宿区や渋谷区などの都心に住む世帯は、購買ポテンシャルが高く色も暖色であるのに対し、西部にいくほど購買ポテンシャルは下がっていく傾向にあるようです。
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例えば、この地域ごとの購買ポテンシャルを参考に新規店舗の出店候補地を選定するといった活用もできるでしょう。

5.エリアポテンシャル分析(モバイル空間統計)

使用データ  : モバイル空間統計 人口分布統計サマリーデータ
データ提供元 : 株式会社ドコモ・インサイトマーケティング

NTTドコモの携帯電話ネットワークの運用データを基に生成されたデータで、約7000万台の個人契約者に限定し、性別・年代別、平日休日別での各地域の人口分布が分かるデータです。データは毎月更新され、直近過去15ヶ月間のデータとなっています。

以下、東京都の特別区周辺で平日のデータを見てみると沿線沿いが相対的に高いことからも、通勤・通学に移動していることが分かります。その他、例えば年代・性別ごとで絞り込むことも可能なため、より詳細に把握することもできます。
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訪日外国人に関するデータ

6.訪日外客数の動向 国籍/月別訪日外客数【無償】

使用データ  : 国籍/月別訪日外客数
データ提供元 : 日本政府観光局(JNTO)

2020年、東京オリンピック開催が近づくにつれ高まるのがインバウンド需要。実際にどれくらいの人数が訪日しているかをグラフと数値で把握することができるデータです。
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国別で絞り込むことも可能なため、訪日外国人に多い国籍などを月別・年別で把握することが可能。

7.宿泊旅行統計調査(外国人) 国籍/月別宿泊者数 全国版【無料ダウンロード可能】

使用データ  : 宿泊旅行統計調査(外国人) 国籍/月別宿泊者数
データ提供元 : 国土交通省 観光庁

訪日外国人の宿泊場所が分かるデータで、都道府県別、年月別で訪日外国人宿泊者数を把握することができます。これによって訪日外国人の訪れる都道府県や市区町村、時期や国籍も分かるため季節のシーズンごとでの移り変わりや国別での傾向なども分析することが可能。
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具体的な数値は、集計表で見ることもできるほか、ランキングで比較することもできます。

8.訪日外国人SNS投稿位置解析情報 全国版

使用データ  : 訪日外国人SNS投稿位置解析データ
データ提供元 : 株式会社ナイトレイ

訪日外国人がSNSの利用状況や投稿内容を地図上で確認することができます。以下の動画のように、それぞれの位置でどれくらい投稿されているかが可視化されます。その他、投稿時間や実際に投稿された画像投稿も分かるため、どういったことに興味関心があるのかを把握することも可能。

さらに、それらの投稿履歴を時系列に並べることで、行動履歴を割り出すこともできるので、訪日外国人の行動傾向を分析することにも利用できるでしょう。

9.訪日外国人エリア滞在分布 全国版

使用データ  : 訪日外国人エリア滞在分布データ
データ提供元 : 株式会社ナビタイムジャパン

先ほどの宿泊データに比べて、より訪日外国人の行動にフォーカスしたデータです。モバイルアプリのGPSデータを利用しており、直近過去12ヶ月分のデータが閲覧できます。気になるスポットをクリックすると国籍別、時間別で滞在している訪日外国人を把握することが可能。

10.訪日外国人エリア相関流動 全国版

使用データ  : 訪日外国人エリア相関・流動データ
データ提供元 : 株式会社ナビタイムジャパン

先ほどと同様にモバイルアプリのGPSデータを利用したデータです。訪日外国人の都道府県間・市町村間の移動について、相関関係や流動状況を把握できます。直近過去12ヶ月分のデータを閲覧可能。

以下の動画のように、東京都を選択すると東京都から他県へ移動する相関関係が可視化され、市区町村別で絞り込むこともできます。その他、隣接する県への流入・流出を一覧で見ることもできるため、流動状況を把握できます。

まとめ

マーケターであれば、データには貴重なヒントが詰まっていることはご存知でしょう。しかし、そのデータを紐解くために、一手間が必要であったり、そもそも見つけるのが難しかったりと、一苦労するのも事実です。

そうした手間を省き、必要なデータを必要な期間だけ利用できるのが、今回ご紹介した『3rd Party Data Gallery on Demand』です。ちなみに、本記事でピックアップしたデータは全国版ですが、都道府県別のデータも提供しているので、利用目的に応じて必要なデータを利用してみてください。

>>>第三者データ提供サービス『3rd Party Data Gallery on Demand』