Zoomのウェビナー向け機能やBtoBマーケティングでの活用法を紹介
対面での接触が難しくなった最近では、オンラインで集客や販促などを行う手法としてウェビナーが注目を集めています。ウェビナーを配信するためのシステムには様々な種類があり、特に人気の高いツールが「Zoomウェビナー」です。
この記事では、ウェビナーの基礎知識やメリット、Zoomウェビナーをマーケティングに活用するポイントについて解説します。ウェビナーの開催を検討しているマーケティング担当者の方はぜひ参考にしてください。
目次
- ウェビナーとは
- ウェビナーのメリット
- Zoomでウェビナーを行う企業が多い
- ZoomウェビナーとZoomミーティングの違い
- BtoBマーケティングでZoomウェビナーを活用するポイント
- Zoomウェビナーで集客や販促を成功させよう
今回紹介する内容の一部は、PDF資料「これだけは必ず押さえて!リスティング広告運用を始める前に知っておくべきこと」から抜粋しています。
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ウェビナーとは
ウェビナーとは「Web」と「セミナー」を合わせた造語で、オンラインで開催されるセミナーを意味します。ウェビナーを開催することで、企業は見込み顧客や既存顧客に対する情報発信が可能です。
ウェビナーが活発に行われるようになった背景として、セミナーや展示会などオフラインのイベント開催が難しくなったことが挙げられます。また、スマートフォンの普及で動画の視聴環境が整ったこともウェビナーが活発化した要因です。
オンラインで情報収集をする見込み顧客へのアプローチ手段として、ウェビナーの重要性が高まっています。
ウェビナーのメリット
ウェビナーには、オンライン開催ならではのメリットが複数あります。主なメリットは次の通りです。
非対面でアプローチができる
ウェビナーは、対面での接触が制限されている状況でも参加者にアプローチできます。そのため、感染症拡大防止の観点からセミナーやイベントが行えなくなった場合でも、集客や販促活動が可能です。
双方向のコミュニケーションができる
リアルタイムに動画を配信するウェビナーは、参加者と双方向のコミュニケーションができます。質疑応答の時間を設けてウェビナー内で回答したり、チャットで質問を受け付けたりすることが可能です。
双方向のコミュニケーションにより、主催者側が参加者の疑問や悩みを把握し、その場で解決できます。参加者のニーズに合わせた内容を配信することで、満足度を高めやすい点がウェビナーのメリットです。
遠方の参加者もターゲットにできる
ウェビナーはインターネット視聴環境があれば*どこからでも参加できます。*そのため、日本だけでなく海外までを対象として参加者を集めることが可能です。
場所にかかわらず参加者を集められるため、商圏が広がります。オフラインで開催するセミナーと比較して、ウェビナーはより多くの見込み顧客にアプローチできる点がメリットです。
会場を予約する手間やコストが不要
オフラインのセミナーや説明会などを開催する場合、参加人数に応じた広さの会場を事前に予約する手間がかかります。また、参加人数が増えるほど高い会場費が必要です。
一方、ウェビナーの場合はライブ配信をするスペースさえあれば、広い会場を借りる必要がありません。会場を用意するための手間やコストを気にせず開催できることがウェビナーのメリットです。
Zoomでウェビナーを行う企業が多い
ビデオ会議ツールに関する調査データによると、日本におけるシェアはZoomがトップで、76.76%を占めています。
参考:The Video Call Platforms that Dominate the World
社内外のオンラインミーティングなどでよく利用されるZoomは、日本のビジネスパーソンにとって使いやすいツールです。そのため、Zoomを使ってウェビナーを開催する企業が多く存在します。
BtoBとBtoCにおけるウェビナーの活用例は以下の通りです。
BtoB向けの活用例
BtoB向けのウェビナーの例として、マーケティング支援ツールなどの紹介を兼ねた勉強会が挙げられます。MAツールを使って業務を自動化するポイントや、SEO向けツールの使い方などをウェビナーで配信することで見込み顧客の獲得が可能です。
また、マーケティングや求人など、企業が求めるノウハウをウェビナーで解説し、自社のコンサルティングサービスを紹介する方法もあります。士業の場合は法務や資金繰りなどに関する法人向けウェビナーを開催し、顧問契約に繋げることが可能でしょう。
BtoC向けの活用例
BtoC向けでは、健康食品やサプリメントなどの分野でウェビナーが活用できます。栄養や健康に関するウェビナーを開催し、自社の商品を紹介することで新規顧客の獲得が可能です。また、メイクの仕方やコスメの選び方などに関するウェビナーから、美容品通販に繋げることもできます。
株式投資や不動産投資など、個人を対象とした専門性の高いコンテンツもウェビナー向きです。投資について勉強したい方向けにウェビナーを開催し、自社のコンサルティングサービスや支援ツールなどを紹介できます。
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ZoomウェビナーとZoomミーティングの違い
Zoomには、ウェビナー向けの「Zoomウェビナー」と、通常の会議向けの「Zoomミーティング」の2種類があります。同時接続できる人数や機能などが異なるため、各ツールの特徴を把握しておくことが重要です。
以下では、ZoomウェビナーとZoomミーティングの違いを紹介します。
参加人数
Zoomミーティングでは、無料ライセンスの場合100名まで参加可能です。プロライセンスでは通常100名まで、大規模ミーティングのアドオンを追加すると最大1,000名まで参加できます。ビジネスライセンスの参加人数は通常300名まで、アドオンの追加で最大1,000名までです。
一方、Zoomウェビナーでは最大500名参加できるプランから、最大50,000名参加できるプランまで選べます。このように、Zoomウェビナーの方がより多くの参加者に対応することが可能です。
利用料金
ZoomミーティングとZoomウェビナーの利用料金は以下の通りです。
【Zoomミーティング】
ライセンス | 1ライセンスあたりの月額 | 1ライセンスあたりの年額 |
---|---|---|
基本 | 無料 | 無料 |
プロ | 2,000円 | 20,100円 |
ビジネス | 2,700円 | 26,900円 |
【Zoomウェビナー】
ライセンス | 1ライセンスあたりの月額 | 1ライセンスあたりの年額 |
---|---|---|
最大500名出席 | 10,700円 | 92,800円 |
最大1,000名出席 | 45,700円 | 457,000円 |
最大3,000名出席 | 133,100円 | 1,330,600円 |
最大5,000名出席 | 334,700円 | 3,346,600円 |
最大10,000名出席 | 872,300円 | 8,722,600円 |
10,000名以上出席 | 要問合せ | 要問合せ |
参考:Zoomビデオ会議のプランと価格設定
参考:Zoomウェビナーのプランと価格設定
Zoomミーティングは、基本プランであれば無料で利用できます。一方、Zoomウェビナーには無料のプランがなく、最大出席人数に応じた有料の契約が必要です。
機能
ZoomミーティングとZoomウェビナーでは、いずれもWebカメラなどを通じたオンラインでのコミュニケーションができます。また、画面共有機能やホワイトボード機能、アンケート機能なども利用可能です。
両者の主な違いとして、参加者に許可されている操作が挙げられます。Zoomミーティングでは、参加者全員が自分の音声をミュートしたり、画面を共有したりすることが可能です。そのため、参加者同士が自由に双方向のコミュニケーションを取る用途に向いています。
一方、Zoomウェビナーでは、ホストとパネリストのみミュートや画面共有が可能です。それ以外の出席者は視聴専用モードで参加し、ホストが許可した場合のみ自分のマイクを有効にできます。
そのため、主にホスト側が情報発信をし、参加者には必要に応じて発言を許可したい場合、Zoomウェビナーの機能が適しています。
BtoBマーケティングでZoomウェビナーを活用するポイント
ウェビナーを通じて集客や販促などを行う場合、いくつかのポイントに注意が必要です。単にウェビナーを開催するだけでは、十分な成果を得ることができません。
ここでは、マーケティング活動にウェビナーを活用するポイントを紹介します。
ターゲットのニーズに合わせたコンテンツを企画する
ウェビナーで配信するコンテンツは、ターゲットのニーズに合わせて企画することが重要です。自社がウェビナーを通じてアプローチしたい人が、どのような悩みや解決したい課題を持っているかを具体的に考えましょう。
また、同じような課題を持っている人であっても、購買プロセスのどの段階に居るかによってニーズは異なります。
例えば、MAツールについて最近知った人をターゲットにしたい場合、MAツールでできることやメリットなどを伝える入門向けウェビナーが効果的です。
一方、すでに自社のMAツールを資料請求済みで、導入を検討する段階のターゲットに対しては、機能の詳細や競合ツールとの違いが分かるウェビナーが適しています。
ターゲットのニーズを踏まえて、興味を持ってもらえるウェビナーを企画しましょう。
ウェビナーで達成したい成果を明確にする
ウェビナーを通じて、どんな成果を得たいかを明確にすることも重要です。例えば、ウェビナー参加者に自社商品を紹介し商談に繋げることが目的なら、次のような目標が考えられます。
- 商談の獲得件数〇〇件以上
- ウェビナー参加者からの商談申し込み率〇〇%以上
ウェビナーで得たい成果を数値化すると、ウェビナーで集めるべき参加者数なども自ずと決まります。具体的な目標を立てた上で、ウェビナーを開催しましょう。
ウェビナー参加者にアプローチして商談に繋げる
マーケティング活動において、ウェビナーはあくまでもプロセスの一部です。そのため、ウェビナーの内容だけでなく、その後にどのようなアプローチを行うかも考える必要があります。
ウェビナー参加後に購買意欲が高まっている見込み顧客には、電話やDMなどでのアプローチで商談に繋げることが可能です。まだ購買意欲が低いターゲットには、参加したセミナーに関連する追加のコンテンツを案内するなどのアプローチが考えられます。
商談から成約を獲得するまでの流れを踏まえて、ウェビナーとその後の施策を行いましょう。
Zoomウェビナーで集客や販促を成功させよう
ウェビナーを開催すると、自社のターゲットに対してオンラインで情報発信ができます。対面での接触が難しい場合でも開催できることや、遠方の参加者もターゲットにできることなどがウェビナーのメリットです。
Zoomが提供するZoomウェビナーなら、最大50,000人まで参加できるウェビナーを開催できます。ターゲットのニーズを踏まえてウェビナーを開催し、ぜひ集客や販促を成功させてください。
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ウェビナー集客にもferretをご活用いただけます
ferretではセミナー集客のお手伝いをする掲載プランもご用意しております。
サポート内容など具体的な事例はこちらをご覧ください。
【事例】イベント集客をするならferret|スマートキャンプに聞くBOXIL EXPO集客の成果とは
スマートキャンプ株式会社の堤直樹氏にferretの「イベント集客メニュー」の成果を伺いました。イベント集客でお悩みの方におすすめの記事です。3分ほどで読めます。
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- オンラインとは、通信回線などを使ってネットワークやコンピューターに接続されている状態のことをいいます。対義語は「オフライン」(offline)です。 現在では、オンラインゲームやオンラインショップなどで、インターネットなどのネットワークに接続され、遠隔からサービスや情報などを利用できる状態のことを言う場合が多いです。
- マーケティング
- マーケティングとは、ビジネスの仕組みや手法を駆使し商品展開や販売戦略などを展開することによって、売上が成立する市場を作ることです。駆使する媒体や技術、仕組みや規則性などと組み合わせて「XXマーケティング」などと使います。たとえば、電話を使った「テレマーケティング」やインターネットを使った「ネットマーケティング」などがあります。また、専門的でマニアックな市場でビジネス展開をしていくことを「ニッチマーケティング」と呼びます。
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- リスティング広告とは、検索エンジンの検索結果ページに、ユーザーが検索したキーワードに関連した広告を、有料で表示するサービスのことです。ユーザーの検索結果に連動した形で広告が表示されるため「キーワード連動型広告」「検索連動型広告」とも呼ばれます。
- セミナー
- セミナーとは、少人数を対象とする講習会のことです。講師からの一方的な説明だけで終わるのではなく、質疑応答が行われるなど講師と受講者のやり取りがある場合が多いようです。
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- セミナー
- セミナーとは、少人数を対象とする講習会のことです。講師からの一方的な説明だけで終わるのではなく、質疑応答が行われるなど講師と受講者のやり取りがある場合が多いようです。
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- シェアとは、インターネット上で自分が見つけて気に入ったホームページやブログ、あるいは、Facebookなど自分自身が会員登録しているSNSで自分以外の友達が投稿した写真、動画、リンクなどのコンテンツを自分の友達にも共有して広めたいという目的をもって、SNSで自分自身の投稿としてコンテンツを引用し、拡散していくことをいいます。
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- オンラインとは、通信回線などを使ってネットワークやコンピューターに接続されている状態のことをいいます。対義語は「オフライン」(offline)です。 現在では、オンラインゲームやオンラインショップなどで、インターネットなどのネットワークに接続され、遠隔からサービスや情報などを利用できる状態のことを言う場合が多いです。
- BtoB
- BtoBとは、Business to Businessの略で、企業間での取引のことをいいます。
- BtoC
- BtoCとは、Business to Consumerの略で、企業と消費者間の取引のことを言います。
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- マーケティング
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- コンサルティング
- ビジネスはより高度化し専門的になっています。そこで、事業者のみならず専門家を呼び、彼らからアドバイスを受けながら、日々の活動を確認したり、長期の戦略を考えたりします。その諸々のアドバイスをする行為自体をコンサルティングといい、それを行う人をコンサルタントと言います。特別な資格は必要ありませんが、実績が問われる業種です。
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- BtoCとは、Business to Consumerの略で、企業と消費者間の取引のことを言います。
- コンテンツ
- コンテンツ(content)とは、日本語に直訳すると「中身」のことです。インターネットでは、ホームページ内の文章や画像、動画や音声などを指します。ホームページがメディアとして重要視されている現在、その内容やクオリティは非常に重要だと言えるでしょう。 なお、かつてはCD-ROMなどのディスクメディアに記録する内容をコンテンツと呼んでいました。
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