新型コロナウイルスの感染拡大により、新しい消費行動が生まれています。その中の一つとして「巣ごもり消費」がありますが、「巣ごもり消費」は、このまま常態化する可能性が高いとも言われており、企業として「巣ごもり消費」を考慮したマーケティング戦略が今後求められていくと予想されています。そこで記事では、新常態である「巣ごもり消費」という消費者行動をいち早く捉え、自社の商品・サービスに上手く活かしている企業の商品・サービスを紹介します。

「巣ごもり消費」にいち早く応えた企業の取り組み

「体験キット」でおうち時間の質を上げる

アソビュー!ストア

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出典:アソビュー!ストア

「アソビュー!」は、日本最大級のレジャーや体験などの予約サイト。新型コロナウイルスの感染拡大により、売上低迷の危機を迎えましたが、今後長引くと予測される”Withコロナ”を乗り切るべく、3月より次なる施策の準備を進め、2020年6月11日に「アソビュー!ストア」をリリース。

「アソビュー!ストア」は、自宅にいながら本格的な体験が楽しめる、体験キット専門通販サイトで、陶芸体験や味噌作り、ハーバリウムなどの厳選した体験キットが販売されています。

緊急事態宣言が解除されたとはいえ、未だこれまでのような外出がしにくい状況下で、「家の中での良質な遊びの機会」を作った「アソビュー!」。今後も需要が見込まれる自宅での遊び場をより有意義なものにしてくれるサービスと言えるでしょう。

参考:アソビュー!ストア
「おうち体験キット」は巣ごもり消費の未来をつくる

急なテレワークに対応!家具のサブスクリプション

subsclife(サブスクライフ)

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出典:リモートワークで人気の家具・家電

「家の中を、世界一、豊かな国へ。」をビジョンに掲げる「subsclife」は、新品のデザイン性の高い家具や家電を月額制で利用できるサブスクリプションサービス。緊急事態宣言後、多くの企業がテレワークとなる中、自宅での仕事環境が整っておらず、新たにデスクやチェアなどを買い揃えた人も多いのではないでしょうか。

「subsclife」では、仕事をするのに最適なオフィスチェアを月額640円(税込) からレンタルをいち早く開始。期間限定のテレワーク下においてお得に手軽に利用したい、という消費者ニーズに見事に応えた事例です。

参考:リモートワークで人気の家具・家電
リモートワークに最適な家具もサブスクで。subsclife、オフィスチェア月額640円(税込) 〜など厳選21種公開!

芸人とオンラインで交流

純喫茶よしもと/スナック吉本

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出典:【6月】『純喫茶よしもと』~あの芸人がオンライン喫茶のマスターに~

コロナショックにより、これまで数々のエンターテインメントを提供し続けてきた吉本興業は、全国にて運営する劇場の一時閉鎖や、テレビ番組の収録やイベントなどの相次ぐ中止を受け、コロナ禍であってもエンタメを提供するべく、クラウドファンディングを立ち上げました。

芸人が”ママ”となり、オンライン上でファンとつながる「純喫茶よしもと」や20歳以上を対象とした「スナック吉本」に、目標金額を大きく上回る支援金が集まりました。集まった支援金は、オンライン純喫茶・スナックの運営資金やタレントのギャランティへと充てられる仕組みです。

これまでにないファンとタレントの新しい交流の場が生まれたことで、エンターテインメントの可能性が大きく広がった事例と言えるのではないでしょうか。

参考:【6月】『純喫茶よしもと』~あの芸人がオンライン喫茶のマスターに~
【6月/東日本】芸人オンライン呑み会『スナック吉本』~芸人がスナックのママに~

平日に毎日「宅飲みセット」を届ける、サブスクリプション型デリバリー

Takeany(テイカニー)

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出典:Takeany

「Takeany(テイカニー)」は、関西・福岡を中心にサービスを展開している、サブスクリプション型デリバリーサービス。なかでも話題となったのが、「Takeany」を運営するテイカニーと関西のテイクアウト情報をまとめたInstagramアカウント「#togokansai」を運営する京阪神エルマガジンが協働して期間限定で提供した「5DAYS TAKEANY」。平日5日間の19時から22時に人気店の「宅飲みセット」を自宅に届けてくれます。

これまでにない新しい形で自宅飲みを支えるサービスであるとともに、大手デリバリーサービスを利用しない飲食店への集客も目的としているそう。

期間限定・地域限定ではありますが、宅飲み需要が急増した日々変化の著しいコロナ禍におけるニーズに細やかに応えたサービスと言えます。

次の消費行動を予測し、新たなニーズに応える準備をしておこう

新型コロナウイルスの終息時期は未だ読めませんが、消費者の生活スタイルの変化によって、今後も新たな消費行動が生まれる可能性があります。日々アンテナを張り巡らせ、次の消費者ニーズに向けた施策をいち早く打つための準備をしておくことが、アフターコロナ 時代を生き抜く秘訣なのかもしれません。