2015年国民生活時間調査報告書 | NHK放送文化研究所

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参考：
2015年国民生活時間調査報告書 | NHK放送文化研究所

こちらもNHK放送文化研究所によるもので、2015年10月13日～26日の間で10歳以上の国民12,600人（うち有効回答数7,882人）を対象に調査が実施されました。

この調査における「テレビの行為者」とは、1日の中で15分以上テレビを見る人のことを表します。

テレビ行為者率がここ5年で大きく減少

1995年の国民全体のテレビ行為者率が92%で、2000年には91%、2005年には90%と微減していたものの、2015年で85%まで減少しました。
2010年と比べると、平日の行為者率は男50代以下と女30・40代で減少しています。

若い世代の「テレビ離れ」が影響した結果であることがわかります。

平日に1日15分以上テレビを見る人の割合が男性20代が最小で62%

平日に1日15分以上テレビを見る人の割合が70歳以上は男女ともに96%であるのに対して、20代男性が62%、20代女性が75%とともに世代間で最低の割合です。

平日のテレビ視聴時間は年齢が高くなるほど長時間に

平日のテレビ視聴時間が男女ともに、年齢層が上がるほど長時間になる傾向があることがわかります。

男女ともに70歳以上では平日・休日限らず5時間を超えています。一方で、平日の男性40・50代と女性20・30代は2時間台、男女10代と男性20・30代は1時間台と短くなっています。

まとめ

各調査機関のデータを統合すると「若年層のテレビ離れ」を裏付ける結果となりました。
高齢者の視聴時間は安定していますが、若年層は年々スマホ利用時間が増えています。

それでもテレビの影響力はまだまだ無視できません。
電通が毎年発表している「日本の広告費2016」によると、主要媒体（マスコミ四媒体・インターネット・交通広告など）中でテレビに割かれる広告予算の割合が最も高くなっています。

参考
電通報 - 「2015年 日本の広告費」解説―インターネット広告費がリードし4年連続でプラス成長を達成

増加率ではインターネット広告費が群を抜いていますが、テレビ広告費にはまだ追いついていません。

従来のプロモーションといえばマスコミ四媒体に出稿するのが最も効果的というのが一般的でした。
しかし、インターネットが登場しユーザーが分散した現在は、より戦略的になる必要があります。

どこかの媒体に偏るのではなく、各媒体の特色やメリットを把握したうえで自社に最適なプロモーションを考えてみましょう。