「動画元年」からもうすぐ10年。気持ちを動かし、ビジョンを動かす動画活用の最前線に迫る

スマホの普及とYouTubeやTik Tokなどの日常化により、Web動画視聴はすっかり生活者に定着しています。諸説ありますが、一般に「動画元年」といわれるのは2014年で、今年はそこから10年目の節目の年になります。

この10年のうちに動画の担う役割にも変化が見られます。以前はプロモーション動画として主に「認知」段階での活用が多かった動画ですが、現在はその先の「理解」や「共感醸成」といったあらゆるフェーズで活用されるようになってきています。今や動画は、企業理念を実現するための有効な手段の一つといえます。

動画の役割が変化するにつれて、それを担う新しいプレイヤーも生まれてきています。今回は、動画元年以降に生まれた新たなプレイヤーのスタイルから、今のリアルな動画活用の最前線に迫ります。

動画時代に台頭する新たなプレイヤーの作法

これまでのTVCMを得意とする制作会社が提供する「重厚長大」な動画制作とは別に、企業の課題解決の手段として動画活用を支援するコンサル的なスタンスの動画制作会社が支持を集めています。

納品物（＝動画）視点ではなく、経営戦略視点を持ってコストも含めた全体最適でJUST FITなプランを提案してくれる所が支持されるポイント。また重厚長大型の既存の動画制作会社に比べ、クラウド型のリソースを活用するなどの工夫によって手際よくリーズナブルなのも特徴です。

経営のゴールから逆算した動画戦略

ひと昔前までは動画活用といえば「認知」段階のWebCMが中心でしたが、現在では経営ビジョンを伝えるためのムービーやリクルーティング、社内教育動画など、ビジネスのあらゆる領域で活用されるようになっています。

用途が増えた分、限られた予算の中で「いつ・どこで・どのように」動画を活用すべきなのかという全体設計が重要です。これまではコミュニケーションの全体戦略を策定した上で、コンテンツごとにオリエン・発注を行っていましたが、設計段階から動画制作会社が組み立てるケースが増えているのです。

コンサル型の動画制作会社は、経営のゴールから逆算して「どこで、どのような動画が必要なのか」を戦略的に設計した上で、そのまま実制作・効果検証までワンストップで任せられるという点に強みがあります。

Web視点の構築的なコンテンツ設計

またコンテンツの作り方もWeb時代のスタイルに最適化されています。動画単体で発想するのではなく、コミュニケーションの全体フローの中で動画の位置づけを定義した上で動画制作を行うため、目的に対して企画がブレずに進められます。

認知だけでなく理解・納得まで進める必要があるWebコミュニケーションの場合、LPを作るように動画のシーン毎に細かく狙いを定めて構築的に設計していきます。

またリーンバック（受動的）な視聴態度で接触するTVCFと違い、Webの動画視聴の特徴はリーンフォワード（能動的）です。効果を最大化させるためには「開始15秒でストーリーを展開させる」や「5秒に一度興味のフックを設ける」などWeb動画ならではのノウハウも必要。これらを押さえることでたとえばYouTube動画広告の完全視聴率（＝30秒）が平均の20%から40%超に上昇するなど、顕著な違いが生まれます。

動画配信から効果検証・最適化までトータル管理

戦略から効果検証まで俯瞰した視点でのプランニングは、単に動画を納品するだけのスタンスとは取り組み方も、また提案内容も大きく違ってきます。当然、制作だけでなくメディアプランニングも含めて設計する必要があるため、自社で最新の動画配信方法をキャッチアップできていなくても、様々なチャネルから最適な媒体・ターゲティング方法を選定してもらえるのも魅力のひとつ。

クリエイティブの出し先も含めてワンストップで任せられるメリットはメディアプランの最適化だけではありません。ターゲティングした配信先のユーザーインサイトを踏まえて逆算し、エッジを効かせたメッセージングができます。たとえばターゲティングを「競合商品のユーザー」とした場合、その商品の不満を起点にしたクリエイティブ設計も可能です。

気持ちを動かし、ビジョンを動かす動画制作。

MVV（ミッション／ビジョン／バリュー）の策定など、近年のビジネス経営では理念の言語化の重要性が高まっています。しかし、いくら上手に言語化したとしても、受け手によって捉え方がバラバラなのが言葉の宿命というもの。

本当に自社のビジョンを実現したいのなら、サービス認知だけでなく採用・広報・インナーなどあらゆる領域で受け手の解釈にズレの少ない「動画」によって解像度高く伝える必要があります。

今回ご紹介した新たな動画制作のプレイヤー像は、株式会社プルークスへの取材を基にしています。2015年、動画元年を皮切りにスタートした同社は単なる動画制作会社ではなく顧客の経営課題を解決するために動画を活用するコンサルティング集団。

戦略の立案から、クリエイティブ制作、広告配信までコンサルティング視点で一貫して支援することで経営目的に対する効果を最大化します。

代理店を挟まず、自社でマーケティング機能まで持ちながら、費用相場以下の価格・料金プランを提供。コスト競争力の源泉は、1000名程度の厳選された独自のクリエイターネットワーク。動画のみならずHP・LP、バナー、ポスター、パンフレットなどあらゆるクリエイティブの制作が可能です。

これまでベンチャーから大手企業、官公庁など2,000社・6,000本以上の豊富なBtoB向け動画制作実績があり、過去に蓄積した制作実績・配信データに基づき、効果の出る動画をロジカルに企画してくれるのが特徴。クリエイティブをブラックボックスにせず、事業戦略と紐づけた会話をしながら進められるので安心感・納得感が違います。