マーケティングを行う上ではじめに行うのがリサーチ・市場調査です。「言葉は知っているけど、実際にどうやって行うのかわからない」という方もいらっしゃると思います。

今回は、リサーチ・市場調査とは何か、進め方やツール導入時の比較ポイントなどを紹介します。

初めてツールを導入する方や現在のサービスから変更しようと考えている方は、ぜひ比較ポイントを参考にしてみてください。

リサーチ・市場調査とは?

リサーチ・市場調査とは?

リサーチ・市場調査とは現在の市場動向を把握するために行う調査のことで、「マーケットリサーチ」とも言われています。

ユーザーの購買行動などを分析し、市場全体のトレンドやユーザーニーズを数値や数字で把握することで、マーケティング戦略に役立てます。

リサーチ・市場調査の必要性とは?

「リサーチ・市場調査はマーケティング活動に必須って言われているけれど、本当に必要?」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。

リサーチ・市場調査とは、市場を対象に行う調査のことで、市場は企業が提供しているサービス・商品に対するユーザーの感情や意思、それらに基づいた動向のことを指します。

例えば、企業が新商品を開発するという場合、闇雲に提供してもユーザーは何が魅力なのかがわからず、購入まで至らないかもしれません。
特に大量生産の場合は、事前に損益の度合いをシミュレーションしていないと大きな損失になる可能性があります。

そうならないためにも、綿密かつ適切な方法でリサーチを行い、適切なマーケティング施策を立てる必要があります。
リサーチ・市場調査とは、最終的に売上を立てるためにとても重要や初期設定なのです。

リサーチ・市場調査の方法とは?

リサーチ・市場調査の方法には、下記のような調査方法があります。

  • 定量調査
  • 定性調査
  • 統計データ調査
  • 覆面調査

【方法1:定量調査とは】
郵送、対面、アンケート、インタビューなどを行ってデータを収集する方法

【方法2:定性調査とは】
年齢、性別、職業などが共通しているグループのインタビューを行い、意見を引き出す方法

【方法3:統計データ調査とは】
公的機関が調査、公表しているデータを使って数値の割り出しなどを行う方法

【方法4:覆面調査とは】
第三者が実際にサービスを利用して依頼元に情報を提供する方法

どんなデータを収集したいかによってリサーチ・市場調査方法が異なります。次節から進め方をご案内します。

リサーチ・市場調査の進め方とは?

【進め方とは1】調査目的を明確にする

リサーチ・市場調査を行うには、まず調査の目的を明確にする必要があります。

調査の目的や課題としてよく挙げられるのは、

  • 既存商品の改善点を調べるために消費者のニーズや不満を把握したい
  • 商品やサービスの満足度を調査したい
  • 商品やサービスのターゲットを決めるためにトレンドを把握したい
  • 新商品の価格を決めるために試作品をテストしたい

などです。

調査の目的が曖昧なまま調査を行っても、課題解決や売上アップにはつながりません。

調査目的とは何か?を明確にすることで、方法が決まり、より効果的なリサーチ・市場調査が行えると言えます。

【進め方とは2】調査対象と調査方法を決める

調査目的を明確にしたら、次は調査対象と調査方法を設定します。
この時に質問内容や形式を一緒に設定しておきましょう。

代表的な調査方法として、アンケート調査やインタビューなどがありますが、「他の企業もやっているからこの方法で大丈夫だろう」という軽い考えで調査方法を設定してはいけません。

自社が必要なデータとは?必要な数はどのくらい?と具体的に考え、それらが集められる調査方法を選択することで、より良い調査結果を得ることができるでしょう。

【進め方とは3】調査を実施する

リサーチ・市場調査の対象者と調査方法が決定したら、実際に調査を行います。

調査を行う上で注意すべきは以下の2点です。

・調査対象者の選定
・調査員のスキル

調査対象者は、平均的なユーザーのみを選んでしまいがちですが、端的なユーザーを対象にすることで予想外の回答を得られる場合があります。

また、直接調査対象者とやり取りを行う調査員は高いスキルを持つ方を確保しましょう。
自社ではなく、リサーチ・市場調査会社に依頼する際は、方法を熟知しており、経験や実績が豊富な会社を選択すると良いかもしれません。

【進め方とは4】調査データを集計・分析する

リサーチ・市場調査を実施した後は、データを集計・分析し、レポートにまとめます。

ただ調査結果をまとめるのではなく、「今後このデータをどのように活用していくか」ということを意識して作成しましょう。

リサーチ・市場調査会社の中には、各企業の課題や目的に合わせて最適なレポート作成を行う会社もあるため、「自社ではうまくまとめられない……」という場合は依頼してみるのも1つの方法です。

データ分析が終わったら、その結果を基に新しい商品・サービスの開発や既存商品の改善・対策案を考えます。