2020年1月頃から世界中に広がった新型コロナウイルス。日本でも2020年4月7日に最初の緊急事態宣言が発令されました。それ以降、感染拡大防止として「3密を避ける」「マスクの着用」「在宅ワーク」など、これまでにない新しい生活様式が日常化しました。

では、その暮らしの変化により、ユーザーの購買行動意識はどう変わったのでしょうか?マーケティング担当者なら、新しいニーズを知っておきたいものです。

この記事では2020〜2021年の消費者動向を振り返るとともに、新しく生まれたニーズについてデータを基に解説します。具体的な資料は各項目ごとに準備していますので、興味のある方は資料をダウンロードしてみてください。

目次

  1. 2020~2021年の住宅、自動車など大型消費動向を振り返る
  2. 未だ残るコロナの影響、各業界の消費者動向を読み解く
  3. コロナ禍で変わった消費者意識を調査
  4. 消費者動向を読み取り2022年のマーケティングに活かそう

2020~2021年の住宅、自動車など大型消費動向を振り返る

まずは、2020年における住宅や自動車などの大型消費の動向を振り返ります。商品の購入動機および予算、購入時期などの傾向を分析しています。

2020年、コロナの影響で購入を見送った高額商品

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コロナ元年とも呼ばれる2020年は、人との接触を避ける3密が浸透した年でもあります。自宅にこもる生活は、経済縮小へと繋がり、様々な業界へ波紋を起こしました。

株式会社ヴァリューズの調査によると、2020年に購入を見送った高額商品は、「旅行が最も高く、「習い事」や「結婚式」などを延期する人も一定数いました。

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その影響もあり、2021年はリバウンド購入が見込まれると予測され、国内旅行スマホ・PC、家電などの需要が高まっていました。

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その後、デルタ株が世界中に広がり、日本も2021年だけで3回も緊急事態宣言を発令するなど、一時的に国内旅行消費は下がり、予想を反した結果に。しかし、6月ごろから一般者にもワクチン接種が始まったこともあり、国内旅行消費は徐々に回復傾向にあります。

参考旅行・観光消費動向調査 2021年7-9月期|観光庁

PDF資料「2021年 大型消費展望調査レポート」では、高額商品の年間検索動向やユーザーはどの媒体から情報収集しているかなどの調査結果が掲載されています。2022年を読み解くためには過去を知ることも重要です。興味のある方はぜひダウンロードしてみてください。

2021年大型消費展望調査レポート

2021年大型消費展望調査レポート

2021年の住宅・旅行・家電などの大型消費展望調査レポート(VALUES 自主調査)についてご説明します。

未だ残るコロナの影響、各業界の消費者動向を読み解く

2021年12月現在、国内のワクチン接種率(2回目)は77.8%となり、世界でも上位に入る割合になりました。しかし、未だにコロナの影響は残り、日常生活はコロナ禍のままと言えるでしょう。

ここでは、コロナ禍で生まれた新しい意識やネット・サービス業などの消費者動向の調査結果をまとめています。

コロナ禍で興味関心を持つようになったこと

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在宅ワークや自粛など人との接触を避ける生活の中で、興味関心をもったことは「健康、医療、病気」17.0%、「節約」15.6%、「無料動画配信サービス」15.5%という結果でした。

感染予防をきっかけに改めて健康に気を配る人が増えたほか、先行きの見えない経済状況から、節約への意識の高まりも見受けられます。また、自粛生活により動画配信サービスを利用し始めた人も増えたようです。

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さらに、コロナ禍における休日や余暇の過ごし方にも変化が見られます。コロナ拡大後に増えたことは、「家で行うことができる運動」「掃除」「料理・お菓子作り」など基本的に自宅でできること。

逆に減ったのが「外食」「商業施設での買い物」「映画館での映画鑑賞」などで、外出関連が上位を占めています。

下記PDF資料では「コロナ禍におけるTwitter・Instagramなど、SNSユーザーの変化」や「​​コロナ禍で変化した食生活と食に関する意識調査 」など、さらに詳しくまとめられていますので、コロナ禍で変化した消費者意識に興味のある方はダウンロードしてみてください。

~withコロナ編~コロナ禍における消費者のデジタル動向調査

~withコロナ編~コロナ禍における消費者のデジタル動向調査

ロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

Webサービスやサブスクなどネット・サービス業の変化

コロナ禍において、自宅で買い物をする「巣ごもり消費」という言葉も生まれました。株式会社ヴァリューズの調査によると、国内ECサービス大手の「Amazon」と「楽天」は、GooglとYahoo!のどちらで検索されたかによって購入される商品の傾向が分かれると調査結果として出しています。

Amazonの場合、Googleでは、パソコン・周辺機器家電&カメラなどのカテゴリがよく閲覧され、Yahoo!では、ドラッグストアという結果となっており、共通してよく閲覧されているカテゴリはホーム&キッチンでした。

楽天の場合、Googleではインテリア・寝具・収納スポーツ・アウトドア花・ガーデン・DIYとなっており、Yahoo!は日用品雑貨・文房具・手芸医薬品・コンタクト・介護となりました。

このように商品をECサイトで購入する場合、用途によって検索サイトを使い分ける傾向にあることが読み取れます。

PDF資料「〜ネット・サービス業界編〜デジタル・トレンド白書 2021」では、Webサービス・アプリやサブスクなど7つの業界の利用状況を調査しています。詳しいレポートを確認したい方はダウンロードしてみてください。

〜ネット・サービス業界編〜デジタル・トレンド白書 2021

〜ネット・サービス業界編〜デジタル・トレンド白書 2021

Webサービスや通信、サブスク事業や小売業界についてコロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

自動車、化粧品、ヘルスケアなど消費財・耐久消費財での変化

コロナ禍でもニーズが伸びたのがカーシェア業界です。PDF資料「デジタル・トレンド白書 2021〜消費財・耐久消費財編〜」では、「タイムズカーシェア」「カレコ・カーシェアリングクラブ」「オリックスカーシェア」の3社を対象とし、カーシェア業界の変化を調査しています。そこでは新しいニーズが読み取れました。

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まずは、上記をご覧ください。3社とも一度は落ち込んだものの、2020年5〜7月にかけて、ユーザー数は上昇傾向にあります。カーシェアサービスは外出自粛や移動制限の中でも、公共交通機関を避ける移動手段として一定数のニーズがあったと言えるでしょう。

また、サービスごとに年代シェア率が異なるのも大きな特徴でした。

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「タイムズカーシェア」は、これまで20代ユーザーに支持されていましたが、コロナ禍でさらに若年層のユーザー数が増加しました。

「カレコ・カーシェアリングクラブ」は、コロナ禍以降50代、60代以上のユーザーが増加。「オリックスカーシェア」は20代が増加、50代、60代は減少傾向でした。

このように、「どの年齢層に向けたサービスか」を明確にすることで、同じサービスでも差別化できることがわかります。「カレコ・カーシェアリングクラブ」は、シニア層に向けたターゲティング戦略が、コロナ禍での好調な業績に繋がっている可能性が考えられます。

その他にもPDF資料「〜消費財・耐久消費財編〜デジタル・トレンド白書 2021」では、化粧品や食品など5分野に分けて詳しく調査結果を確認できます。気になる方はダウンロードしてみてください。

〜消費財・耐久消費財編〜デジタル・トレンド白書 2021

〜消費財・耐久消費財編〜デジタル・トレンド白書 2021

化粧品、食品、自動車などの消費財・耐久財についてコロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

コロナ禍で変わった消費者意識を調査

ここではコロナ前とコロナ後で変わった消費者意識の調査レポートをまとめています。

「旅行に関する意識調査」移動は自動車が増加、楽しみ方はのんびり

「旅行に関する意識調査」では、旅行にかけたい費用や移動手段、目的に関する調査を行っています。

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まず、旅行先については遠距離や中距離が減少し、近距離が増加しました。移動手段は交通機関の利用が減少し、自動車やレンタカーの利用が増えています。あまり混雑しない近場の観光地へ自動車で移動して「人混みを避ける」意識が高まったことがわかります。

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また、旅行に求めることとして、コロナ前の「わいわいしたい」「贅沢したい」は減少し、「のんびりしたい」「開放されたい」が増えています。近年のキャンプブームは、自宅での巣ごもり生活からの解放や密室を避けたいといった欲求が背景にあるのかもしれません。

下記のPDF資料「コロナ禍の旅行に関する意識変化を調査」では、旅行でお金をかけたいところの傾向や5つのセグメントに分けて消費者の旅行意識を調査、分析しています。興味ある方はダウンロードしてみてください。

コロナ禍の旅行に関する意識変化自主調査レポート

コロナ禍の旅行に関する意識変化自主調査レポート

東京都在住者のコロナ禍における旅行に関する意識変化自主調査についてのレポートです。

消費者動向を読み取り2022年のマーケティングに活かそう

インターネットの利用者が増加し、巣ごもり消費が一つのトレンドになった2020〜2021年でしたが、その中で消費者の意識がどのように変化したかをまとめました。

コロナの影響は、BtoCだけでなくBtoBでも同じような傾向が見られ、マーケティングでは「インターネット上でどのように顧客と接点を持てるか?」が、これまで以上に重要となります。

今回紹介した資料をじっくり読み、消費者動向を読み取ることで2022年のマーケティングのヒントになるのではないでしょうか。