2019年5月23日、株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下 サイカ)は、企業の広告宣伝担当者約200人を対象に実施した「動画広告の活用実態アンケート調査」の結果を発表しました。

動画広告の市場規模は年々拡大し、2024年には約5,000億円に達すると予測されています。それに伴い、企業の広告活動において動画広告は、今後ますます重要な役割を占めるようになると考えられます。しかし、今回の調査によれば、動画広告の目的が購買促進である、と答えたのは2割程でした。

参考:
企業の広告宣伝担当者200人超に聞いた 動画広告の活用実態アンケート調査 7割以上が動画広告の投資対効果の高さを実感 購買促進が目的の動画広告は2割に満たない|株式会社サイカのプレスリリース

動画広告に期待するのはブランドの向上

今回の調査によると、動画広告に期待する効果として、「製品のブランド価値向上・認知向上」の回答が8割以上を占め、一方「製品の購買促進」は2割に満たないことがわかりました。

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引用:https://www.atpress.ne.jp/releases/184468/img_184468_4.png

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動画広告への投資は増加傾向

過去1年間の動画広告への投資状況においては「動画広告には投資していない」と回答した割合は17.3%で、8割以上が動画広告を活用していることがわかりました。また、そのうち42.1%が「過去1年間で動画広告への投資の割合が増加した」と回答したのに対し、「投資の割合が減少した」との回答は3.3%であり、動画広告の普及が進行していることがわかります。

今後1年間の動画広告への投資見込みにおいても「割合が増加していく見込み」(48.6%)との回答が約半数を占め、市場規模の予測のとおり、今後も企業における動画広告の活用が加速していくことが予想されます。

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引用:https://www.atpress.ne.jp/releases/184468/img_184468_3.png

動画広告の投資対効果は高い?

動画広告への投資を増やす理由として、もっとも多かった回答は「テキストや静止画像の広告よりも投資対効果が高いと思われるため(71.9%)」でした。動画広告の投資対効果の高さを挙げる回答が多かった一方で、「広告のトレンドであるため(52.9%)」との回答も多く、動画広告への注目が高まる中で対応に迫られている企業の実態がうかがえます。

この投資目的である「広告のトレンドであるため」というのは、担当者としては立ち止まって考える必要があります。というのも、インターネット広告では数字が重みを持っています。トレンドは重要ですが、自社として動画広告が費用対効果に見合っているのかは慎重に考えるべきでしょう。

動画広告への投資増加に伴い、投資が減少する広告

予算には限りがあるので動画広告へ投資をした分、何かしらの広告枠の予算が減らされることになります。動画広告への投資増加に伴い投資を減らす広告については、「インターネット広告(75.2%)」が一番多い結果となりました。

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引用:https://www.atpress.ne.jp/releases/184468/img_184468_6.png

動画広告への進出の課題

動画広告における課題として、もっとも多かった回答は「動画広告を含めた広告戦略の全体設計(51.9%)」であり、次いで「動画広告のクリエイティブ制作(45.5%)」「動画広告を出稿する媒体の選択(43.9%)」という結果になりました。この結果からは、動画広告が急速に普及していく反面、企業には動画広告を活用するノウハウがまだ十分に蓄積されていないことが分かります。

調査の概要

調査名:企業の広告宣伝担当者200人超に聞いた動画広告の活用実態アンケート調査
調査対象期間:2019年5月
調査方法:Webアンケート調査
調査対象:以下の条件を満たす214人の広告宣伝担当者
インターネット広告を出稿している企業の勤務者(インターネット広告のみを出稿している企業に限定せず、並行してオフライン広告を出稿している企業も含みます)     
・その企業にて、広告出稿業務、ならびに出稿した広告の効果測定業務に現在従事している者