富士通総研が、大企業におけるデジタルマーケティングの成果を出すポイントを探ることを目的にデジタルマーケティングの実態を調査。75.5％のマーケターがデジタルマーケティングは「ビジネスに貢献」と回答していることが分かった。

デジタルマーケティングのビジネス貢献状況

75.5％がデジタルマーケティングは「ビジネス貢献している」

ferret_fujitsu_1.jpg出典：株式会社富士通総研

担当しているデジタルマーケティングのビジネス貢献状況を聞いたところ、「ビジネスに貢献している」と答えた比率は75.5％に達した。

デジタルマーケティングで次のような副次的効果も出ていたという。「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」が51.2％、「データを元に営業やマーケティグ活動をするようになった」が39.8％。デジタルマーケティングに取り組むこと自体が社内の意識や行動の変革にも貢献しているようだ。

デジタルマーケティング成熟度の分布状況と対象顧客による違い

「ビジネスに貢献している」うち49.9％が「部分最適」

ferret_fujitsu_2.jpg出典：株式会社富士通総研

「ビジネスに貢献している」を貢献度合いで3段階に分け、「貢献していない等」と合わせて、4段階のデジタルマーケティング成熟度を定義。

第1段階「トライアル」が24.5％、第2段階「部分最適」が49.9％、第3段階「全体最適」が15.7％、そして第4段階「リーダー」が9.9％という結果になった。「ビジネスに貢献している」と答えた半数以上は、一部の商品・サービスを対象としたトライアルで成果を出し、これから全社展開を進める状況にあるようだ。この分布は対象顧客によって異なり、「トライアル」はBtoCが17.4％に対してBtoBは29.7％で、BtoBはトライアル段階が多くなっていた。

デジタルマーケティング成熟度の段階による違いの例

「トライアル」・「部分最適」に戦略がある割合は少ない

ferret_fujitsu_3.jpg出典：株式会社富士通総研

成熟度の違いを見ると、「トライアル」や「部分最適」は「デジタルマーケティングの戦略やロードマップがある」の比率が低く、「経営層が入ってデジタルマーケティングを牽引している」にも差があります。

プレスリリース→調査結果により、75.5％がデジタルマーケティングは「ビジネスに貢献している」と回答－「大企業のデジタルマーケティング取り組み実態調査」結果－

調査概要
調査名称：「大企業のデジタルマーケティングへの取り組み実態と課題」
調査対象：年商1,000億円以上の民間企業に勤務するデジタルマーケティング担当のマーケター
調査方法：インターネット調査(モニターパネル使用)
回収数：1,294人
調査時期：2019年10月
調査分析：株式会社富士通総研 経済研究所