新型コロナウイルスの感染拡大により、日本のみならず世界経済が大きな打撃を受けています。飲食業界やエンタメ業界のあり方が変化し、リモートワークなどで働き方を大きく変えなければならない中で、私たちはwithコロナ、アフターコロナにどう対応していくべきなのでしょうか。

コロナ時代の経済や働き方について書かれた書籍に、ヒントがあるかもしれません。

コロナ禍の今オススメの書籍

アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド

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出典:アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド (日経BPムック)|Amazon

「日経クロステック」の専門記者が主要9業界「自動車」「機械」「電機」「IT」「通信」「医療」「建設」「住宅・不動産」「金融・フィンテック」の分野の専門家に取材してみえてきた、アフターコロナの全貌について書かれています。

「新型コロナウイルスの脅威が過ぎ去った後、世界はコロナ以前に戻るか」という問いに、多くの専門家が「否」と予測。いままでの常識が通用しなくなった世界で、ビジネスの常識がどう上書きされていくのか。ビジネスパーソンとしてコロナ禍にどう立ち向かっていくべきかを考えるのに必要な視点がそろっています。

新型コロナウイルスの脅威が発生してから日本のロックダウン、市場ストップによる経済危機までが時系列で整理されており、この半年間の日本や世界の動きを振り返り把握し直すにも良い1冊です。

コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画

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出典:コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画(文春e-book)|Amazon

メーカーの再生支援から破綻企業の再建支援、ベンチャー企業の立ち上げ支援まで多くの実践的成果を上げ、ビジネス書の執筆も多く手掛ける株式会社経営共創基盤 代表取締役CEOの冨山和彦氏による著書。

冨山氏の提言では、リーマンショックを超える今回の経済危機は、3つの時間軸で襲ってくると言います。第1波が、日本のGDP7割を占める飲食・小売・エンタメなどローカル産業の壊滅。第2波が大企業・グローバル企業へ波及、第3波が金融恐慌の発生です。

コロナショックの大きな特徴は、影響範囲が地方~世界、いち消費者~大企業、経済圏の打撃範囲が生活圏から金融圏まで多岐にわたること。これだけの長期的な危機への対策として、政府は切迫した事業者に対して短期的な融資を行っていますが、収益構造が変わってしまった今、短期的な対策は焼け石に水。本書では、「破産したくなければ企業は短期PLを本気で捨てよ」と説いています。

未曾有の危機を乗り越えるために、企業のリーダーはどう対応していくべきか。数々の企業の危機を救ってきた冨山氏ならではの実践的な考え方が詰まっています。

ポスト・コロナ「新しい世界」の教科書

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出典:ポスト・コロナ「新しい世界」の教科書(徳間書店)|Amazon

嘉悦大学教授の高橋洋一氏と、経済評論家の渡邉哲也氏という政治・経済・外交まで知り尽くす2名が、リモート対談でアフターコロナの社会について論じている対談本です。

本著ではまず、最初に新型コロナウイルスが発生した中国が、嘘で被害を世界に拡大させたことに対して強く批判。米国による制裁をはじめ世界各国で中国排除の連携が進むと予想し、これに対して日本は危機感をもって望むべきだと説いています。

また、日本においては新型コロナウイルスをきっかけに炙りだされた「日本の弱さ」「日本の本当の敵」について言及。今後日本経済はどこまで落ち込むか、弱さが露見した日本経済が復活するために必要なこととは、そしてアフターコロナの世界でビジネス環境や世界の仕組みはどうかわるのか、がわかりやすく解説されています。

「新型コロナ恐慌」後の世界

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出典:「新型コロナ恐慌」後の世界(徳間書店)|Amazon

経済評論家で、これまでにリーマンショックや中国バブルの崩壊などの経済危機を的中させてきた渡邉哲也氏が、新型コロナウイルスによるパンデミックがいつまで続くのか、その後の世界がどうなっていくのかを分析・予想します。

発売された2020年3月末と言えば、店頭からマスクやトイレットペーパーが消え、東京五輪の1年延期が決まった頃。7都府県にて緊急事態宣言が出された4月7日より前になるため、コロナ危機の初期に書かれた書籍になります。

しかし、書籍でも取り上げられている中国への反感意識の高まりや脱中国化などの視点は、まさに今直面している問題。コロナ危機初期に渡邉氏が予測した未来と今の情勢を比較しながら読んでみるのも面白いでしょう。

令和版 公共事業が日本を救う 「コロナ禍」を乗り越えるために

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出典:令和版 公共事業が日本を救う 「コロナ禍」を乗り越えるために(扶桑社)|Amazon

京都大学大学院工学研究科教授で2012年より2018年まで安倍内閣・内閣官房参与(防災減災ニューティール担当)を務めた藤井聡氏による著書。

かつて1964年の東京オリンピックに向けて、日本全国で大規模なインフラ整備がおこなわれました。それから60年近く経ち、当時つくられた高速道路や橋、興行施設や公営住宅にいたるまで多くの建築物が老朽化していることが現状課題となっています。

そんな中で起こった新型コロナウイルスの脅威。日本人の生命や財産を守り、この不況から早急に復帰するためには、公共事業への大規模投資を行うべきだと言及するのが、藤井氏です。

日本経済を立て直すために、公共事業が復興にどんな役割を担うのかという、よりマクロな視点で見ることができる一冊です。インフラ事業者に限らず、道路、交通、街、人に関わり、また災害に直面しやすい日本でサービスをおこなうすべての事業者が、アフターコロナの時代にあるべき事業者像を考えるのに役立つでしょう。