スマートフォンの普及などにより若者のテレビ離れが進んでいると言われている昨今。5G環境の整備などによって、今後ますますインターネットを通じてのメディア接触が増える傾向にあることは明らかです。そんな中、これからの時代の広告手法として、多くの企業が注目・実施しているのがインターネット動画広告です。

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画像出典:総務省 令和元年版 情報通信白書

総務省が発表している「令和元年版 情報通信白書」では2000年以降、テレビの視聴時間は右肩下がり。一方で、インターネットの利用時間は、ほぼ全ての年代で右肩上がりとなっています。依然としてテレビCMのインパクトが大きいとはいえ、SNSやYouTubeなどを使った動画広告戦略は避けては通れない道です。テレビCMの補完としてのインターネット動画広告、ではなくSNSやWebコンテンツとしての価値を最大化させるためには、いったいどのようなことをすれば良いのでしょうか。

本記事では、インターネット動画広告の成功事例を元に、マーケターはどのような視点で当社の動画広告を作っていけばいいのか、そして分析・評価していけばいいのかをご紹介します。

参考:総務省 令和元年版 情報通信白書

動画広告を伸ばすための分析指標とは

具体的な動画広告の成功事例を見る前に、そもそも動画広告とはどのように効果を評価すればいいのかについて触れておきましょう。いくらかっこいい動画が出来上がっても、広告の目的とズレていれば意味がありません。これから動画広告を導入する際には、目的に合わせたKPI指標を設定し、仮説・検証を繰り返していく必要があります。

動画広告の目的によって異なるKPI

動画広告と一言で言っても、その目指すべきゴールは異なります。
認知拡大、商品の購入、登録者や会員の獲得など、どこにKPIをおくかによって、動画広告をどう作っていくべきかという戦略が変わります。

例えば、新サービスを紹介するための動画広告を制作する場合。サービスの存在を知ってもらうのはもちろんですが、今までになかったサービスであれば「どんなサービスなのか」を訴求する必要があるかもしれません。

認知拡大のための動画広告であれば、KPIは視聴回数や、表示回数、ユニーク視聴者数、ブランド認知度などが考えられます。また、見込み客の獲得と商品・サービス購入の検討をしてもらうことが目的であれば、KPIは再生時間や視聴完了率などが挙げられるでしょう。その先の、実際の購入や問い合わせ獲得を目的とするなら、KPIは当然クリック率や問い合わせ件数、会員登録数、実際の売り上げなどになってきます。

効果を確認してPDCAを回そう

再生回数や視聴率、ユーザーの反応数など動画広告の目的に合わせたKPIを設定したら、実際に動画広告の効果を測定し、次の広告戦略へと生かしましょう。効果測定には、Google Analyticsや、YouTubeアナリティクス、Googleのブランド効果測定サービスなどが活用できます。

仮に再生回数をKPIとして設定しているのに、再生数が伸びないとしたら、サムネイルの改善や出稿先の検討、想定ユーザー層とのギャップなどが考えられます。また、視聴完了率が低い場合には、動画の構成や長さなども要因として考えられるでしょう。