スマートフォンが普及し、動画の視聴環境が整ってきた現在、マーケティングに動画を活用したいと考える企業が増えてきています。マーケティング施策に動画を取り入れるためには、媒体や市場に関する最新の動向を押さえておくことが大切です。

この記事では、動画編集ツール『Video BRAIN』を提供する株式会社オープンエイト監修のもと、動画マーケティングのトレンドや今後の展望について紹介します。

動画活用に関する最新情報を知り、自社の施策に取り入れられるヒントを得たい方はぜひ参考にしてください。

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目次

  1. 直近1~2年での企業における動画活用の変化
  2. 動画市場と動画を使ったマーケティング施策のトレンド
  3. 2022年以降における動画活用の展望

直近1~2年での企業における動画活用の変化

企業が動画を活用し始めている理由に関して、株式会社オープンエイトが行ったアンケート調査では次の3つの回答が上位となっていました。

  • 対面ではなくオンラインで物事を伝える必要が出てきたため
  • 静止画や文章では表現できない物事を表現する必要があるため
  • 営業の商談・プレゼンをより強化するため

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近年は特にコロナ禍の影響もあって、歴史的に日本が得意とされていた直接対面の機会が減り、オンラインのコミュニケーションが増えたことも、企業が動画制作に取り組む理由となっています。

ただし、動画に注目が集まっている理由は必ずしもコロナ禍だけではありません。静止画やテキストでは難しい表現をする手段や、商談・プレゼンを強化するツールとしても動画が注目されています。

一方で、動画への関心が高まっている中、具体的にどのような施策を行えばよいか分からず、課題感を持つ企業が増えていることも事実です。株式会社オープンエイトに寄せられる問い合わせでは、企業の動画活用に関する内容が2020年ごろから特に増えています。

BtoBではウェビナーや動画の内製化が活発

BtoBで特に見られる変化として、オフラインの接触が難しくなり、ウェビナーを活用する企業が増えてきたことが挙げられます。

ウェビナーの増加に伴って、特にアーカイブ利用を目的として、動画編集を内製する企業も増えてきました。動画は、リード段階から既存顧客のコミュニティ形成まで、見せ方を変えることで幅広く活用できます。

また、顧客に対してだけではなく、社内向けの業務マニュアルや研修に動画が使われるようになったことも、近年よく見られる変化の1つです。例えば、大手企業でも以下のような形で社内向けに動画を活用しています。

「人事からの案内がわかりづらい」「コロナ禍で疲れた」という社員からの声に応えるために、人事部では 社内コミュニケーション内容を多面的に見直すとともに、社員をHappyにするトピックをライブ配信することや、動画コンテンツを公開するなどの様々な試みを行っています。
株式会社オープンエイト プレスリリース「資生堂、社内アナウンスの活性化のため、 ビジネス動画編集クラウドVideo BRAINを導入」 より導入企業ご担当者のコメントを引用

BtoCでは動画への接触が増加、短尺動画を活用する企業も

BtoCで見られる変化としては、再生時間の短い「短尺動画(ショートムービー)」を販促や認知拡大に活用する企業が増えています。

Instagramは「Reels(リール)」、YouTubeは「Shorts(ショーツ)」としてショートムービー機能をリリースしており、単なる広告目的以外にも、自社コンテンツやクリエイターとのコラボレーションなどにおいて活用されるケースも増えています。

また、マーケティング感度が高いBtoC企業ほど、動画活用に興味関心を抱いている傾向があります。

情報量の増加と共に、消費者はあらゆる態度変容を短時間で起こすようになりました。例えば、音楽では試聴する人の興味を引くために、最も盛り上がるサビの部分を冒頭に配置した楽曲が当たり前ですし、SNSではフィード、メディアではサマリーコンテンツなど端的に情報を把握できるようになっています。

じっくりと味わう「噛む情報」と同時に、短時間で解釈できる「飲む情報」「舐める情報」も近年においては強く求められていると言えるでしょう。

しかし、一つひとつのコンテンツは短くなっている一方で、消費者がメディアに接触する総計時間は増加しています。調査データによると、2021年のメディア総接触時間は450.9分と大幅に伸長し過去最高となりました。中でも、「携帯電話/スマートフォン」 (昨年から18.0分増)が一番伸びています。

参考:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2021」時系列分析より

動画市場と動画を使ったマーケティング施策のトレンド

動画を試聴するためのプラットフォームや、動画を使った広告媒体も、大きく変化しています。

オンライン広告メディアの入稿フォーマットでも、最近は動画を使ったメニューが当たり前にあり、InstagramやFacebook、Twitterなど各種SNSでも動画投稿に合わせて動画編集機能がデフォルトで付加されていることが近年のトレンドです。

ただ、SNSは全般的に伸び続けていますが、年代別で見ると、その伸長率は各メディアでやや鈍化している傾向もあったりします。しかし、唯一YouTubeだけは全年代でアクティブユーザー数を伸ばし続けています。

また、動画関連サービスを取り扱う企業も増えています。GoogleやMeta(旧Facebook社)、Tiktok(ByteDance社)などの大企業だけでなく、短編動画アプリの快手(クワイショウ)、スマートフォンに特化した縦型動画配信サービスアプリ「smash.」も規模を拡大中です。

BtoBでは動画広告だけでなくマニュアルとしての活用も

BtoBビジネスを展開する企業では、動画を広告として活用するだけではなく、マニュアル、プレゼン・研修資料など、多岐に渡りコミュニケーションのDXとして活用し始めています。

ただ、動画を使った施策に対するリテラシーの差も大きく、新たな手法の導入に抵抗感がない企業ほど、動画を積極的に活用しているのが特徴です。

BtoCはサービスが増えるも広告色が強い動画は嫌われる傾向

BtoCビジネスでは、消費者向けの動画配信サービスやコンテンツが増えています。例えば、ライブ配信サービスや、レシピを動画で紹介するサービスなどは普遍的に人気を博しています。

また、料理の作り方やメイクの仕方など、HowToを動画で見られるコンテンツも好まれています。

しかし、広告色が強い動画に対しては抵抗感を感じるユーザーもいます。企業の一方的なメッセージではなく、いかに共感を得られるかが、ユーザーからの支持を集める上で大切なポイントだと言えるでしょう。

2022年以降における動画活用の展望

これまでに紹介した内容を踏まえて、2022年以降の動画活用の展望について最後に解説します。

あらゆる場面で動画の利用が必須に

オンラインによるコミュニケーションは、完全に定着することが予想されます。そのため、マーケティング関連の部署だけでなく、様々な部署に動画の活用は広がっていくでしょう。

また、動画制作のリテラシーが高まっていくことで、動画を自社で内製する企業が増えていく可能性も大いにあります。

SNSで検索した時の情報量が鍵

消費者の購買行動はすでに変化し始めていて、SNSや動画検索で商品やサービスについて調べる人も増えてきました。そのため、今後はSNSで検索されたときの情報量と質が鍵となります。

ユーザーは、購入前にSNSでレビューや動画チェックを無意識に行っています。そのため、自社に関する情報は動画というフォーマットも含めて用意しておくと良いでしょう。

あくまで動画は手段、誰に何を伝えるかが重要

単に動画を作るだけでは、販促や認知拡大などの効果が得られるとは限りません。動画の活用が当たり前になっていく今後は、誰に何を伝えるかが重要となります。

特にターゲットユーザーに対して、どのようなメッセージを伝えるかという設計は必須です。動画の役割を踏まえて、消費者や顧客を起点としたマーケティング戦略を考えていきましょう。

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