ユーザーに対して常に情報発信を行っていく必要があるオウンドメディアの運営企業にとって、いかに安定的に記事を作成していくかは悩みの種でしょう。
自社の社員だけでは継続して記事を作成できなかったり、繁忙期には記事作成自体がストップしてしまったりといった企業もいるかもしれません。
しかし、提供する記事が少なくなっていくと、オウンドメディアの運営自体も鈍化してしまうでしょう。

今回は、ライター不足を解消する3つの方法をご紹介します。

 「記事は作りたいけど、書く人がいない」
 「ライターを雇用したいけど、採用がいまいち上手くいかなくて困っている」

こういった悩みを持っている方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.アウトソーシング（外部委託）を利用する

特定のスキルを持った人材が社内にいない場合、他社にアウトソーシングという形式で依頼する方法があります。
プロに依頼することで記事の質が上がったり、自社で手のつけられない一定期間のみ利用できたりといった点がメリットとして挙げられるでしょう。
一方では、契約の手間がかかり、自社で業務をコントロールしづらいといったデメリットがあります。

特に記事作成を依頼したい場合は、クラウドソーシングサービスを通してフリーで業務を引き受けている個人に依頼する方法や編集プロダクションに委託する方法が挙げられるでしょう。

1-1.クラウドソーシング

Web上でライターやエンジニア、デザイナーなどに対して仕事を受発注できるクラウドソーシングは、記事1本単位で依頼できる手軽さがメリットです。

・Lancers
国内最大級のクラウドソーシングサイトで、ライターごとの実績だけでなくポートフォリオなども閲覧できます。
 ▷http://www.lancers.jp/
・クラウドワークス
135万人もの会員数を抱える国内最大級のクラウドソーシングサイトです。
 ▷https://crowdworks.jp/
・サグーワークス
 SEO対策を含め、記事作成に特化したクラウドソーシングサイトです。
 ▷https://works.sagooo.com/client/
・シュフティ
 専業主婦などの在宅ワーカーが中心として登録されているサイトです。
 ▷https://www.shufti.jp/
 ・Shinobiライティング
31万人を超えるライターを抱える、記事作成に特化したクラウドソーシングサイトです。
 ▷https://crowd.biz-samurai.com/corporate/

国内の主なクラウドソーシングサービスとしては上記のようなサイトが挙げられるでしょう。
クラウドソーシングは手軽に利用できる一方、ライターごとにスキルのばらつきがあります。記事作成を丸投げしてしまうのではなく、自社内でもチェックできる体制をひいておきましょう。

1-2.編集プロダクション

編集プロダクションとは、テレビ局や出版社に代わって、テレビ番組や雑誌の企画・作成・編集などを行う企業を指します。
Webコンテンツの制作を請け負っている企業もあり、記事の作成も依頼できます。

編集のプロに依頼できるというだけでなく、企業単位の契約としての信頼性があることもメリットとして挙げられるでしょう。

参考：
日本編集制作協会
[編集プロダクションってどんな業態？｜業界研究お助けガイド]
(https://employment.en-japan.com/tenshoku-daijiten/12427/)

2.雇用形態を工夫する

自社でライターを雇用したいと考えたい時、採用の枠を広げるために社員だけでなくアルバイトや派遣社員など複数の雇用形態を合わせて検討しましょう。

総務省の『平成28年度労働力調査』によるとアルバイトや派遣社員といった非正規雇用に就いている人のうち、現在の職に就いた理由として「自分の都合のよい時間に働きたいから」を挙げている人がもっとも多く27.%にものぼります。
「家計の補助・学費等を得たいから」(21.3%）「正規の職員・従業員の仕事がないから」（15.6%）と言った理由よりも、時間を重要視する人が増えていることは企業にとっても意識したいところでしょう。

「働き方改革」が国の重要な指針となっているなか、様々な人の働きやすい環境に合わせた雇用形態の整備もポイントとなりそうです。

参考：
[平成28年（2016年）平均（速報）結果の概要（PDF：243KB)]
(http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/dt/pdf/ndtindex.pdf)
働き方改革の実現｜首相官邸

3.募集チャネルを変える

今までライターの募集を行ったことがない企業にとって、どういった募集チャネルを持てはいいのか悩んでいる担当者も多いかもしれません。

大手の採用サイトだけでなく、複数の募集チャネルを持つことで母集団を増やせます。
また、直接連絡が取りやすいチャネルもあるので、よりスピーディーな採用が可能でしょう。

3-1.SNS

SNSの中には、採用活動に特化した機能を持つものもあります。代表的なものを3つ紹介しましょう。

Lineked In（リンクトイン）

Lineked Inは、ビジネス特化型のSNSです。
自社の同僚や上司、取引先といった人とつながることを目的としたSNSであり、2017年4月現在世界で5億人ものユーザーを抱えています。

サイト内では人材募集を行うこともでき、GoogleやDellといった大手IT企業も利用しています。

参考：
LinkedInのユーザーが5億人突破　登録企業は900万社以上

Facebook

世界最大のSNSであるFacebookでは、2017年2月に企業が求人情報を掲載できる「Jobs」という機能を公開しました。

企業はFacebook上で、求人情報の投稿や応募管理、Messengerによる応募者への個別連絡まで一元管理できます。
2017年4月現在、アメリカ及びカナダにて提供されています。今後日本国内でも利用できるようになれば、新しい応募チャネルとしての活用も可能でしょう。

参考：
[Facebook、求人情報機能を米国でリリース--LinkedInの牙城に挑む？]
(https://japan.cnet.com/article/35096738/)
[求人募集も求人応募も、Facebookでもっとスムーズに]
(https://www.facebook.com/business/news/take-the-work-out-of-hiring)

Wantedly

Wantedlyはビジネス特化型のSNSで、企業単位での求人ページを作成できるほか、従業員のブログ作成機能もあります。
Web関連企業の募集も多く、ライターのほかディレクターやデザイナーといった、Web運営関連の人材が登録されているのも特徴でしょう。

3-2.リファラル

採用サイトやSNSといったツールを用いての採用だけでなく、社員の紹介による「リファラル採用」もチャネルの1つになりえます。

採用したい人材と直接連絡が取り合えることで、採用サイトなどに支払う金額が削減できるだけでなく、社員自身の目で見極めた「企業風土に合った人物」を採用できるメリットがあります。

参考：
[｢リファラル採用｣は日本でも定着するのか社員紹介による新卒･中途採用が本格化]
(http://toyokeizai.net/articles/-/140297)

まとめ

ライター不足を解消するには大きく分けて、3つの方法があります。

・業務委託する
・雇用形態を工夫する
・募集チャネルを変える

自社で雇用する際は正社員だけでなく、アルバイトや派遣社員といった雇用形態を増やして募集を行ったり、SNSやリファラルを活用して応募チャネルを増やしたりといった対応が挙げられます。また、繁忙期やメディア自体のリリース前などで突発的に人手が足りない場合はクラウドソーシングや編集プロダクションへの外部委託も有効でしょう。

どのような施策を打つ場合でも、まずは自社が何を目的として記事作成を行い、どういった仕事内容や役割をライターに任せたいのかを明確にすることが大切です。
予算やスケジュールを含め、計画的な採用・委託を行うようにしましょう。