2.雇用形態を工夫する

自社でライターを雇用したいと考えたい時、採用の枠を広げるために社員だけでなくアルバイトや派遣社員など複数の雇用形態を合わせて検討しましょう。

総務省の『平成28年度労働力調査』によるとアルバイトや派遣社員といった非正規雇用に就いている人のうち、現在の職に就いた理由として*「自分の都合のよい時間に働きたいから」*を挙げている人がもっとも多く27.%にものぼります。
「家計の補助・学費等を得たいから」(21.3%）「正規の職員・従業員の仕事がないから」（15.6%）と言った理由よりも、時間を重要視する人が増えていることは企業にとっても意識したいところでしょう。

「働き方改革」が国の重要な指針となっているなか、様々な人の働きやすい環境に合わせた雇用形態の整備もポイントとなりそうです。

参考：
[平成28年（2016年）平均（速報）結果の概要（PDF：243KB)]
(http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/dt/pdf/ndtindex.pdf)
働き方改革の実現｜首相官邸

3.募集チャネルを変える

今までライターの募集を行ったことがない企業にとって、どういった募集チャネルを持てはいいのか悩んでいる担当者も多いかもしれません。

大手の採用サイトだけでなく、複数の募集チャネルを持つことで母集団を増やせます。
また、直接連絡が取りやすいチャネルもあるので、よりスピーディーな採用が可能でしょう。

3-1.SNS

SNSの中には、採用活動に特化した機能を持つものもあります。代表的なものを3つ紹介しましょう。

Lineked In（リンクトイン）

Lineked Inは、ビジネス特化型のSNSです。
自社の同僚や上司、取引先といった人とつながることを目的としたSNSであり、2017年4月現在世界で5億人ものユーザーを抱えています。

サイト内では人材募集を行うこともでき、GoogleやDellといった大手IT企業も利用しています。

参考：
LinkedInのユーザーが5億人突破　登録企業は900万社以上

Facebook

世界最大のSNSであるFacebookでは、2017年2月に企業が求人情報を掲載できる*「Jobs」*という機能を公開しました。

企業はFacebook上で、求人情報の投稿や応募管理、Messengerによる応募者への個別連絡まで一元管理できます。
*2017年4月現在、アメリカ及びカナダにて提供されています。*今後日本国内でも利用できるようになれば、新しい応募チャネルとしての活用も可能でしょう。

参考：
[Facebook、求人情報機能を米国でリリース--LinkedInの牙城に挑む？]
(https://japan.cnet.com/article/35096738/)
[求人募集も求人応募も、Facebookでもっとスムーズに]
(https://www.facebook.com/business/news/take-the-work-out-of-hiring)

Wantedly

Wantedlyはビジネス特化型のSNSで、企業単位での求人ページを作成できるほか、従業員のブログ作成機能もあります。
Web関連企業の募集も多く、ライターのほかディレクターやデザイナーといった、Web運営関連の人材が登録されているのも特徴でしょう。

3-2.リファラル

採用サイトやSNSといったツールを用いての採用だけでなく、社員の紹介による*「リファラル採用」*もチャネルの1つになりえます。

採用したい人材と直接連絡が取り合えることで、採用サイトなどに支払う金額が削減できるだけでなく、社員自身の目で見極めた「企業風土に合った人物」を採用できるメリットがあります。

参考：
[｢リファラル採用｣は日本でも定着するのか社員紹介による新卒･中途採用が本格化]
(http://toyokeizai.net/articles/-/140297)