採用活動において学生や転職希望者から注目される企業になるためには、どういった企業が高い評価を得ているのかチェックする必要があるでしょう。
そういった調査の1つとして知っておきたいのが、第三者機関が行っている企業ランキングです。

今回は企業ブランディングの調査に必須の企業ランキング9つを紹介します。
ビジネス系の出版社や行政が主催しているランキングのうち、継続して行われているものを紹介します。ぜひ自社の評価だけでなく、他社がどういった点を評価されているのかチェックしましょう。

ビジネス系出版社主催の企業ランキング

ビジネス系の雑誌や書籍を発行している出版社では、独自の企業ランキングを公開しています。調査の内容はそれぞれの雑誌や運営しているホームページ上で公開されるだけでなく、プレスリリースとして発信されています。

1.就職人気ランキング|東洋経済新報社

【調査方法】
 ・文化放送キャリアパートナーズ運営の就職サイト「ブンナビ!」上でのWebアンケート
 ・文化放送キャリアパートナーズ主催の就職イベント会場での紙アンケート
 ・文化放送キャリアパートナーズ就職雑誌の同送ハガキアンケート

『会社四季報』や『週刊東洋経済』を発行している東洋経済新報社が公開している企業人気ランキングです。調査は年2回実施されており、トップ300までの企業が公開されています。

文系・理系及び男子・女子それぞれの人気順位がチェックできるので、自社がより好感を持って欲しい対象に絞り込んで人気が把握できるでしょう。

ランキングの内容は就職したい企業への得票数だけでなく、企業へのイメージよりも仕事へのイメージを重視する独自の指標「仕事就職者誘引度」を考慮しているのが特徴です。
そのため、企業名の知名度チェックだけでなく、学生から仕事内容に対してプラスのイメージを持たれているかの指標としても活用できるでしょう。

参考:
最新版!「就職人気ランキング」トップ300社 | 就職四季報プラスワン | 東洋経済オンライン

2.新入社員に優しい「ホワイト企業」トップ500 | 東洋経済新報社

 【調査方法】
 ・『CSR企業総覧』における独自調査。新入社員の3年後の在籍者数について回答が得られた企業のみランキングとして掲載。

東洋経済新報社では『CSR企業総覧』において、新入社員の3年後の在籍者数を調査しています。3年以内の離職者数によるランキングであり、学生からの人気ではなく、企業の実態に則した数値が現れるのが特徴です。
トップ500位まで公開されており、ランキング上位に関しては理由への考察も加えられています。

参考:
新入社員に優しい「ホワイト企業」トップ500 | CSR企業総覧 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

就職情報サイト主催の企業ランキング

就職情報サイトでは、サイトに登録している会員をメインの対象として企業の人気ランキングを集計しています。サイトの規模や登録している学生の属性によって、ランクインする企業には変動があるので注意しましょう。

3.マイナビ・日経 大学生就職企業人気ランキング|株式会社マイナビ・日本経済新聞社

 【調査方法】
 ・就職情報サイト『マイナビ』上の入力フォームによる回収
 ・マイナビ発行の就職情報誌にアンケートを同封し、郵送で回収
 ・『マイナビ就職EXPO』等、各イベント会場にてアンケートを配布・回収

「日本経済新聞」を発行している日本経済新聞社と、大手就職情報サイト「マイナビ」を運営する株式会社マイナビが共同で発表している企業の人気ランキングです。

就職活動中の大学3年生または大学院1年生を対象にしており、新卒の学生からの人気を集めている企業がわかります。
文系・理系でカテゴリ分けされ、それぞれ100位まで公開されています。

参考:
「マイナビ・日経 2018年卒大学生就職企業人気ランキング」 結果を発表 (2017.04.26) | ニュースリリース | マイナビ
日本経済新聞特集 |就職企業人気ランキング 就活支援 - マイナビ2018

4.就職人気企業ランキング|ダイヤモンド ヒューマンリソース

【調査方法】
 ダイヤモンド就活ナビに会員登録している、現在就職活動中の大学3年生と大学院1年生(調査開始時)に対する郵送と手渡しによるアンケート方式

『週刊ダイヤモンド』を発行している株式会社ダイヤモンド社の系列会社である株式会社ダイヤモンド ヒューマンリソースがおこなっている企業人気調査です。

文系男子・理系男子・文系女子・理系女子の4つのカテゴリーごとにまとめられており、それぞれ文系男子はトップ200、理系男子はトップ100、文系女子はトップ150、理系女子はトップ50まで公開されています。
就職希望の度合いを評価基準としているため、より学生にとって志望度が高い企業ほどトップへランクインしています。

参考:
[就職人気企業ランキング2017【文系女子】ベスト150 1位は女性管理職の登用実績200人超のあの会社 | ダイヤモンド・オンライン] (http://diamond.jp/articles/-/125528)
[ダイヤモンド就職人気企業ランキング|ダイヤモンド就活ナビ2018] (https://navi18.shukatsu.jp/18/contents/special/ranking/2017/)

5.働きがいのある企業ランキング|Vorkers

【調査方法】
・Vorkersに投稿された社員・元社員による職場環境に関する評価点の集計

就職・転職の情報サイトである「Vorkers 」では、サイト上に投稿された社員・元社員に対する企業の職場環境に対する評価から、働きがいのある企業ランキングを算出しています。

総合順位は上位50位まで、「オープンな社風」や「成長環境」などカテゴリごとの順位も同様に上位50位まで公開されています。
学生ではなく、社会人によるランキングのため、特に中途採用の業務に関わる方はチェックしておきましょう。

参考:
[働きがいのある企業ランキング Vorkers社員満足度レポート] (https://www.vorkers.com/award/)

6.就職希望・人気企業ランキング | キャリタス就活

 【調査方法】
 ・就職情報サイト「キャリタス就活2018」会員のうち、調査対象大学に在籍する大学3年生及び修士1年生を対象に実施。

新卒または既卒の学生向け就職情報サイト「キャリタス就活」では、サイト会員による企業人気ランキングを公開しています。
総合ランキングは上位200位まで公開されており、大学生と大学院生ごとに文系・理系・男子・女子の4属性でのランキングも合わせて提供されています。

業種別のランキングも公開されているので、競合他社と比較を行いたいときは参考にしてみてください。

参考:
[2018年卒 就職希望・人気企業ランキング | キャリタス就活2018 ] (https://job.career-tasu.jp/2018/guide/study/ranking/)

行政主催の企業ランキング

経済産業省では、独自の企業表彰をおこなっています。
ランキングとして順位付けすることはあまりありませんが、100企業に絞ってのピックアップなどをおこなっているので参考にしてみましょう。

7.新・ダイバーシティ経営企業100選 |METI/経済産業省

【調査方法】

 ・応募企業に対する独自調査

企業内外に対して多様な人材活用を推進している企業を100社まとめて紹介する取り組みです。経済産業が発表する内容ということもあり「日本経済新聞」や「毎日新聞」のようなマスメディアにも取り上げられています。

参考:
新・ダイバーシティ経営企業100選 |METI/経済産業省

8.グローバルニッチトップ企業100選|METI/経済産業省

【調査方法】
 ・応募企業に対する独自調査

経済産業省では、ニッチ分野の産業ながら、グローバル展開で優秀な成績を残している企業を「グローバル ニッチトップ企業(=GNT 企業)」と定め、応募してきた企業のうち特に優秀な100社をまとめて紹介しています。

中小企業が対象となっており、収益性や戦略性の観点の評価が掲載されます。

参考:
[グローバルニッチトップ企業100選(GNT企業100選)|METI/経済産業省] (http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/gnt100/)

その他

9.「働きがいのある会社」ランキング| Great Place to Work® Institute Japan

【調査方法】
・Great Place to Work®による意識調査を元に選出

企業に代わって従業員意識調査をおこなう調査機関「Great Place to Work® Institute Japan」による企業ランキングです。
従業員数によってカテゴリわけされており、従業員数100名以上はトップ20社、100-999名はトップ45社、25-99名はトップ35社が公表されています。
ランキングの結果は「日経ビジネス」にも掲載され、学生だけでなく社会人もチェックする可能性があるランキングです。

参考:
「働きがいのある会社」ランキング:2017年 | Great Place to Work® Institute Japan | 働きがいのある会社

まとめ

企業ランキングは調査母体によって、同じテーマであっても順位が変動します。例えば就活サイトであれば、自社が運営しているサイトの会員を母体としている可能性があり、サイトの性質が現れる可能性があります。そのため、誰を対象にした調査なのか、またどういった調査方法をとっているのかと言った基本的な情報は把握しておきましょう。