ブランドリフト調査で、動画広告のブランド効果を測定・最大化しよう

ブランドリフト調査の留意点

ブランドリフト調査について、留意すべき点があります。それは、「アンケート」という工数が発生することです。

ブランドリフト調査においては、Web上でのユーザー行動だけでは可視化できない情報を引き出す必要があります。そのため、Web上の効果測定だけでなく、ユーザーからのヒアリングが求められます。

コンバージョンの測定は広告に対するユーザーのアクションを参照するため、新たにデータを用意する必要はありませんでした。しかし、ブランド効果を測定する上では、アンケートに回答してもらう必要があります。

これには調査対象のユーザーを集めアンケートを作成し、調査を実施し集計分析するという工数やコストがかかるため、注意が必要です。

どうやって調査する？

ブランドリフト調査の意義や留意点について述べてきました。
では、具体的に実施するためにはどのような方法が考えられるでしょうか。

広告配信プラットフォームのオプションを利用する

引用元：LINE Ads Platform

例えば、広告配信のプラットフォームが提供するオプションを利用することは1つの選択肢です。

LINEが提供する広告配信プラットフォームの「LINE Ads Platform」は、オプションとしてブランドリフト調査を提供しています。

広告配信に加えて、提携する調査会社によるブランドリフト調査の実施までを任せることができます。

配信から調査結果の報告までを一貫して担ってもらえるため、担当者にとっては工数の削減にもつながるのではないでしょうか。

各プラットフォームが持つ独自の調査パネルを利用できることも、配信先であるターゲットによってはメリットです。

参考：
LINE Ads Platform 2018年4-6月 媒体資料 Ver.1.0 (pdf)

調査会社に直接依頼する

調査会社に直接依頼することも、有効な方法です。
専門家によるリサーチのため、質の高いレポートを期待できます。

例えば、調査会社の株式会社カンター・ジャパンは「Brand Lift Insights Across Platformers（BLI AP）」という調査サービスを提供しています。

この調査の特徴は、デバイスやプラットフォーマーを横断する形で実施できることです。

現状のブランドリフト調査の問題点として、オンライン上の全体を俯瞰する形での調査の実施が困難なことがあります。

その原因は、スマートフォンやPCといったデバイスごとの広告接触データの違いや、FacebookやTwitterのようなSNSプラットフォームごとの広告接触データの隔たりです。

各プラットフォーマーの中でも調査を提供しているところはありますが、全体を統合する形での調査を考えた時、調査会社の利用が有効と考えられます。

参考：
KANTAR JAPAN カンター・ジャパン ｜ 複数の調査が一つで叶う「プラットフォーマー横断ブランドリフト調査」の提供開始

アンケートをせずにブランドリフトを調査する試みも

記事の前半で、ブランドリフト調査にはアンケート調査の手順が必要になるという話をしました。広告を見てユーザーがどのように感じたのかという情報は、Web上のユーザー行動だけでは可視化できないためです。

しかし、アンケート回収にかかる時間（リアルタイムで効果測定ができない）や、金銭的なコストなど、課題がありました。

こうした課題を解決する試みとして、株式会社サイバーエージェントが提供を開始したのが「Brand Lift Optimizer」です。

これまで実施したアンケート調査で取得したユーザーの態度変容効果と、動画広告に対するオンライン行動の相関を分析。その結果をもとに、広告の配信先と配信する広告のマッチングを自動で最適化するとしています（なお、第一弾としては、広告想起を最大化する機能を提供）。

リアルタイムでの広告最適化のための手法として、新たな選択肢になるかもしれません。

参考：
スマートフォン向け動画アドネットワーク「LODEO」、アンケートを回収せずにユーザーの態度変容を計測、動画広告の効果を最大化する「Brand Lift Optimizer」の提供を開始 | 株式会社サイバーエージェント