コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が解除された後も、先行き不透明な状況が続いており、各社のマーケティング活動にも今後さまざまな変化があると推測されています。

「ポストコロナ時代」を見据えて各社で構想やチャレンジが推進されている中、企業のマーケティング活動の変化を捉えるべく、マーケティング責任者・担当者を対象としたアンケート調査が2020年5月に実施されました。
　
その結果、アフターコロナで投資拡大予定施策の1位が「SNS活用・SNS広告」という結果に。 この記事では、マーケターはこれからの時代、何に注力していくのか、要因や背景を深掘りしていきます。

「コロナウイルスの感染下におけるマーケティング活動調査」の結果から見えること

このアンケート調査は、アジャイルメディア・ネットワーク株式会社が緊急事態宣言解除前の2020年5月13日～5月25日にかけて、「コロナウイルスの感染下におけるマーケティング活動調査」と題して企業のマーケティング責任者・担当者159名を対象にWEBアンケートを実施したものです。

その結果、新型コロナウイルス感染拡大によるマーケティング活動への影響が明らかになりました。

マーケティング活動へ影響があった「98％」

［図1］は、マーケティング活動への影響有無を示したグラフです。
01_『コロナウイルスの感染下におけるマーケティング活動調査』｜AMN調査リリース.png
出典：[AMN調査リリース]　コロナ禍で注力するマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割に迫り、ファンや既存顧客に向けたデジタルへの投資が顕著に｜Agile Media Network

［図2］は、マーケティング活動への影響について具体的な項目をまとめたグラフです。
02_『コロナウイルスの感染下におけるマーケティング活動調査』｜AMN調査リリース.png
出典：[AMN調査リリース]コロナ禍で注力するマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割に迫り、ファンや既存顧客に向けたデジタルへの投資が顕著に｜Agile Media Network

緊急事態宣言中、企業のマーケティング責任者・担当者の回答によるとほぼすべての会社（98％）が「マーケティング施策に影響があった」と回答しています。

その詳しい内訳は、「予算削減やリプランニング」（75％）、「プロモーションの停止」（75％）といったものが上位を占める結果に。

一方で「顧客とのコミュニケーション手法の変化」（60％）、「デジタルトランスフォーメーションの推進」（37%）、「注力分野の変更（店頭販促からeコマースなど）」（35％）といった回答も見られます。

このことは、マーケターが「コロナで何もできなくなった」とただ困惑しているだけではないことを表します。コロナ禍を変化の好機と捉え、今後を見据えたポジティブな行動を起こし始めた企業も存在する、ということを示しているとも言えます。

デジタル施策へ投資拡大傾向に

［図3］は、コロナ禍で各社のマーケターが投資を拡大した、または拡大予定・関心の高い取り組みを示したグラフです。
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出典：[AMN調査リリース]　コロナ禍で注力するマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割に迫り、ファンや既存顧客に向けたデジタルへの投資が顕著に｜Agile Media Network

ここで注目すべき点は、「SNS活用／SNS広告」が突出して多いことです（57％）。それに続く回答も「eコマース」「オウンドメディア」「動画活用」「オンラインイベント／セミナー／展示会」「Web接客」といずれもデジタルシフト加速の意向が伺えます。

投資の抑制と拡大

［図4］は、コロナ禍における各社マーケティング施策の取り組みについて、「投資の抑制と拡大」の比較を表した表です。
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出典：[AMN調査リリース]　コロナ禍で注力するマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割に迫り、ファンや既存顧客に向けたデジタルへの投資が顕著に｜Agile Media Network

デジタルシフトが進みそうだということは先述しましたが、ここで「投資の抑制／拡大」を並べて比較してみると、「イベント・ポップアップストア」「マス広告」「店頭販促・分析」「交通広告」とオフライン施策はいずれも「抑制」の方向に向かいそうだ、ということがわかります。

参考：[AMN調査リリース]　コロナ禍で注力するマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割に迫り、ファンや既存顧客に向けたデジタルへの投資が顕著に｜Agile Media Network