ネットショップ運営者にとって、カゴ落ち率を低くおさえることは永遠の課題なのではないでしょうか。

baymard社の調査によると、世界の平均カゴ落ち率は68%にも上るとされており、10人に7人弱が決済を諦めている計算になります。

参考:
かご落ち率(カート放棄率)の世界平均と、離脱の理由アンケート結果【統計】 | UI改善ブログ by f-tra

せっかく購入する意欲を持ってエントリーフォームに来てた頂いたにも関わらず、何らかの原因で購入せずに離脱されてしまうのは、ショップ側にとってはもちろん、ユーザーにとってもマイナスです。

今回は、かご落ち対策として最低限おさえておきたいポイント7選をご紹介します。
合わせてオススメのツールもご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

このニュースを読んだあなたにオススメ

成功しているネットショップに共通するコンセプトの重要性
ネットショップ初心者必見!分かりやすい、ネットショップのいろは解説サイト10選
ネットショップを始めるにあたって必要な8つの経費

かご落ちとは

かご落ちとは、ユーザーが一度は商品をカートに入れたものの結局購入に至らない事象を指します。

冒頭で紹介したbaymard社の調査によると、カゴ落ちの理由として56%が「予期していなかったコストが提示されたため」と回答しています。
その他にも「購入プロセスが長すぎる」が21%、「サイトがクラッシュした」が24%と、改善の余地がある項目での離脱理由が目立ちます。
これらの項目を意識した対策を行えば、カゴ落ち率の改善が期待できるでしょう。

かご落ち改善を実施する前に、まずは自社のかご落ち率を把握しましょう。

かご落ち率の計算は以下の計算式で算出できます。

 (1-(実際に注文された数/商品が投入されたカートの数))x100

カゴ落ち対策を行うにあたり最低限おさえておくべきポイント7選

1.フォーム入力はシンプルに

購入画面などのフォームは、なるべくシンプルにしておく必要が有ります。
フォームに入力しなければいけない項目が多すぎると、ユーザーに面倒な印象を与えてしまいます。
ユーザーが手動で入力しなければいけない項目はなるべく少なくし、自動で情報が入力されるようなサービスを利用するとよいでしょう。

2.最終的な金額がいくらになるのか明確でない→金額を明記する

最終的にユーザーはいくら支払う必要があるのか、購入画面に進む前に明記しておく必要があります。
商品紹介画面で見た時には魅力的な値段だったとしても、いざ購入画面に進んでみると予想外の送料が必要となると、購入をやめてしまうことがあります。
必ず最終金額を購入画面に進む前に明記するようにしましょう。

3.クーポンなどのディスカウントの表示を改善する

クーポンなどディスカウントがある場合は、元の金額からいくら引かれたのかを明記しておきましょう。
明記しておくことで、ユーザーに対して「お得感」をアピールすることができます。
送料や税などと同様に、購入画面に進む前に早めに明記しておくとよいでしょう。

4.安心感のある表記になっているか確認する

個人情報を取り扱うネットショップでは、ユーザーに安心感を与えられるような表記があることが重要となります。
購入しようとしたものの、セキュリティ面に懸念があることから購入を見送る、というケースもあります。
Get Elastic社が行った調査では、セキュリティロゴを表示しておくことで売上が4〜6%向上したというデータも発表されています。
2008年の発表されたデータですが、これは個人情報の取り扱いへの敏感度が上がっている現在、より大きな効果を示すと考えられます。
参考:Do Hacker Safe / McAfee Secure Badges Increase Sales?|Get Elastic Ecommerce Blog

安全性をアピールするためには、セキュリティロゴを表示しておくとよいでしょう。
当然、ロゴを表示するだけで満足してはいけません。
個人情報取り扱いへの取り組みやポリシーを明記するなど、セキュリティ対策に尽力していることをアピールすることはもちろん、個人情報の流出などがないように細心の注意を払いましょう。

5.Q&Aを設ける

お問い合わせフォームやQ&Aは、ホームページの下部のわかりやすい場所に設けておく必要があります。
ユーザーが疑問に思うことに対して解決策が見つからないと、安心して購入することができません。
お問い合わせフォームを設けておくことはもちろん、よくあるお問い合わせ内容はQ&Aとしてまとめておくとよいでしょう。

6.購入後の対応を明記しておく

商品購入後、どのようなサポートが受けられるのかを商品説明ページに明記しておくことも重要です。

ネットショップは実店舗とは異なり、手にとって商品を確認することができません。
そのため「イメージと違ったらどうしよう」という懸念が購入にブレーキをかけてしまう場合があります。
キャンセル料の有無や返品の負荷などの返品ポリシーを明記しておくことで、ユーザーに安心感を与えることができます。
また、商品によっては使用方法が難しいため、使用時にサポートを受けたいというユーザーがいることも考えられます。

商品到着後、返品や使用方法の解説など何か問題が発生した場合、どのようなサポートが受けられるのか明記しておくとよいでしょう。

7.再度購入を促す

かご落ちした後、再度訴求することも重要です。
後で購入しようと思っていて忘れてしまった、購入途中でパソコンの前から離れる用事ができたなど、購入の意思があるものの忘れてしまったというユーザーを逃さないためです。
また、その場では購入に至らなかったものの、再度広告などで商品がユーザーの目に止まることで、もう一度購入を検討してもらえることも考えられます。