「Data Knowledge」の国内導入事例

それではここからは、「Data Knowledge」の国内導入事例を見ていきましょう。

現場のユーザー自身が柔軟に使える点を高く評価：象印マホービン株式会社

象印マホービン株式会社では、社内の基幹システムを刷新。外部システムとの連携や技術者確保の観点から、新基幹システムに対応できる新たなBIツールを導入する必要がありました。

「Data Knowledge」を選んだ最大の理由は、現場のユーザー自身が柔軟に使える点を評価したからです。そして、圧倒的なコストパフォーマンスという側面もありました。

導入後は、生産管理、販売管理、人事給与、会計など、多岐にわたる領域で活用されており、同社の日々の業務をしっかりと支えています。

社内ユーザー数は150名以上：福助株式会社

福助株式会社では基幹システム刷新に取り組みました。その際、「モノ」と「お金」の流れを司るシステム部分に最大限に工数を投入。一方、管理会計は出来るだけ工数と費用をかけずに実現する必要がありました。

これに対し複数企業よりBIツールの提案があり、最終的に「Data Knowledge」に決定。その決め手は、第一に利用者自身が別々のシステムのDBを柔軟に結合して、データ処理ができることでした。

次に、段階的に導入することができ、費用対効果を見ながら利用範囲を拡散していく導入方法が可能な点も評価。トータルで見た場合に、コストパフォーマンスに優れていると実感しているそうです。導入後は、Data Knowledgeの社内ユーザー数は150名超に上っています。ほとんど全ての部門で利用しており、同社内のデータ活用文化は広がりを見せています。

瞬く間に「Data Knowledge」の利用頻度が上がった：株式会社四電工

営業支援、施工管理、資材・購買、人事・労務、経理など、四電工の日々のビジネスを支える基幹システムはいずれも、30年以上も前に自社開発されたものがベースとなっていました。

同社内では従来からツールを利用して、現場の社員自身が基幹システムのデータを利用する文化が根づいていましたが、スマホに慣れた若手社員が多くなるにつれ、従来ツールを使い続けることは困難となっていました。そこで、ツールの見直しを検討。「Data Knowledge」を選んだ理由は、「操作性」「システム負荷」「運用容易性」の3点を満たしていることが決め手となりました。

導入にあたり、まずは主管10部門の担当社員を対象にスモールスタート。あえて操作教育を行わず簡単なマニュアルを配布するだけとしましたが、瞬く間に「Data Knowledge」の利用頻度は上がりました。その様子を見た他部門の社員が「自分も使いたい」と要望を寄せるほどに。その後ライセンス数を大幅に増やし、「Data Knowledge」が全社的に浸透しつつあります。

日常業務に必要不可欠なレポート処理のシステム基盤として活用：太平洋機工株式会社

太平洋機工株式会社では基幹システムのサーバー移管に伴い、BIツールの見直しを検討していました。

BIツール選定に際し、複数ソフトウェアを検討。「Data Knowledge」に決めた理由は、自分たちの手でいつでも最新データを抽出・加工し、任意のレポート作成ができる点を高く評価したためです。また、比較検討したソフトウェアの中で最もコストパフォーマンスに優れていた点もポイントとなりました。

導入後は、出荷予定表、在庫金額明細表、図面制作発注・受注変更確認、素材コード発注予定一覧、受注台帳など、利用範囲は多岐にわたっています。

特に重要度の高い「確認リスト」は、外部ソフトウェアとの連携により事務所内に設置した複合プリンターへの強制印刷を実現。日常業務に必要不可欠なレポート処理のシステム基盤として活用されています。

参考：導入事例一覧｜Data Knowledge