2020年4月7日に日本で最初の緊急事態宣言が発令されてから、「三密回避」や「テレワーク」など新しい生活様式となり、 消費者の意識・行動(消費者動向)も変化 しました。コロナ禍になって2年。マーケティング担当者は新しい生活様式に合わせた商品・サービスの提供に注力してきたことでしょう。

一方、新しい生活様式は日常化してきましたが、コロナ1年目と2年目で消費者動向は同じなのでしょうか。マーケティング担当者としては消費者に求められる商品・サービスを提供していくために、消費者動向に変化があればその内容を知っておきたいものです。本記事ではコロナ禍で変わった消費者動向を振り返るとともに、コロナ1年目と2年目で消費者動向として習慣化したこと、また変化したことについて紹介します。

今回紹介する内容の一部は、PDF資料「アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”〜生活変化編〜」から抜粋しています。

コロナ2年目のいま調査【生活変化編】

コロナ2年目のいま調査【生活変化編】

アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”~生活変化編~

目次

  1. コロナで変化した消費者動向
  2. 消費者動向の変化によってマーケティング担当者に求められたこと
  3. コロナ禍の2年間で変化した消費者動向
  4. コロナ禍の2年間で変化した消費者動向を知りマーケティングに活かそう

コロナで変化した消費者動向

まずは、データをもとにコロナ禍で変化した消費者動向について説明していきます。

インターネット利用の増加

コロナ禍の消費者動向で大きく変化したことの1つが インターネット利用が増加したこと です。これは自身の経験から感じている人も多いのではないでしょうか。

外出自粛により、店舗での買い物が困難なことが増え、その代わりとしてインターネットでの購入に消費者の動向が変化しました。『令和3年版 消費者白書』の「家計支出とインターネットを利用した支出の推移」を見ると、消費支出が2020年4月から6月に大きく減少している一方で、インターネットを利用した支出額は増加しています。そして、増加傾向は2020年10月から12月に入っても続いており、増加率はさらに高まっていることがわかります。このデータから、買い物はインターネットでという流れが強まっていると言えます。

image2.jpg

参考:令和3年版 消費者白書

外出自粛によるインターネット利用の流れは買い物だけではありません。『令和3年版 消費者白書』の「インターネット上で利用しているものの利用頻度の変化」を見ると、1年前より2020年で「テレワーク」が増えたと回答した人は90.0%、「オンライン学習」が増えたと回答した人は80.0%、「イベントなどのライブ配信の閲覧」が増えたと回答して人は67.4%と「買い物」が増えたと回答した人の44.0%を大きく上回っています。

コロナ禍になり、消費者は様々な用途でインターネットを利用するようになりました。

image3.jpg

参考:令和3年版 消費者白書

テレワークの増加

先ほどの「インターネット上で利用しているものの利用頻度の変化」で90.0%の人が増えたと回答したテレワーク。この実態についてもデータをもとに説明していきます。

内閣府が発表している『第4回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査』にある「【働き方】地域別・企業規模別のテレワーク実施率(就業者)」を見ると、全体的な傾向としては2020年4月の緊急事態宣言の影響で2020年5月のテレワーク実施率が一気に増加し、一度落ち着いた後、また徐々に増加傾向に転じています。

地域別でみると傾向としては同じでも、地方圏では2021年9月から10月でテレワーク実施率は23.5%と東京の半分以下となっています。また、企業規模別で見ると大規模企業ほどテレワークが進んでいます。

テレワークの頻度では企業規模別に関係なく2020年5月では「テレワーク(ほぼ100%)」が多かったものの、その後は「定期的にテレワーク(出勤中心:50%)」が増加しており、この「不定期的にテレワーク」と「基本的に出勤(不定期にテレワーク)」により、全体的のテレワーク実施率を増加させていることがわかります。

つまりテレワークは増加していますが、「ほぼ100%」から「基本的に出勤」までいろいろなパターンがあることをマーケティング担当者は理解しておく必要があるのです。

image6.jpg

参考:内閣府
第4回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査

家族との時間の増加

コロナ禍になって 消費者の時間の使い方も変化 しました。インターネットの利用が増えたことは先にも書きましたが、それ以外にも変化があります。

『令和3年版 消費者白書』にある「消費者の時間の使い方の変化」について見ると、消費者の時間の使い方の変化がわかります。2020年と1年前を比較して使う時間が増えたと回答したのは「インターネットの利用」が38.4%で最も多く、次に「家族との時間」30.4%、「家事」30.2%となっています。コロナによる外出自粛により、家にいる時間(家族との時間、家事)に多くを費やす人が増えたことがわかります。

image4.jpg

参考:令和3年版 消費者白書

健康不安の増加

コロナ禍でこれまでにない環境になったことにより、多くの人がいろいろな不安を抱えるようになりました。

内閣府が発表している『第4回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査』にある「【その他】不安の増加)」を見ると、コロナ1年目に比較し、微かに減少傾向にあるものの不安が増加したと回答した人が多くいます。中でも 「健康」「将来全般」「生活の維持、収入」 の回答が多く、将来全般も生活の維持、収入も不安が高まれば「健康」に対する不安増加は無視することができないでしょう。

image1.jpg

参考:内閣府
第4回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査

消費者動向の変化によってマーケティング担当者に求められたこと

コロナによって消費者動向にどのような変化があったかを見てきました。ここでは、その変化により マーケティング担当者に求められたこと についてまとめます。例に挙げた企業の活動は一般社団法人 日本経済団体連合会「コロナ禍を受けた消費者の行動や意識の変化と企業の取組み 」を参考にしています。

デジタル対応

買い物、テレワーク、オンライン学習、イベントなどのライブ配信の閲覧などインターネットの利用が増えたことを見てきました。テレワークやオンライン学習では双方のやり取りが必要となり、 ネット上のコミュニケーションが如何にスムーズに進むか が重要となります。この消費者動向の変化により、マーケティング担当者はインターネットでの対応ができていなかったサービスについてはその対応、そしてすでにできているサービスについても使いやすさなどの改善、つまりデジタル化、デジタル化の推進が求められました。

例えば、JR東日本では、モバイル Suica や新幹線 e チケット、デジタルアプリ上での混雑状況の可視化、地産品等に特長があるECサイトのJRE MALLなど、非対面・非接触のサービスを展開し、利用者の安全・安心や利便性向上に向けた取組みを推進しています。

一方でネット上でのコミュニケーションが進化することにより、これまでと同じリアル体験では消費者が満足しないことも考えられます。マーケティング担当者は デジタル化推進とともに、デジタル化が進んだからこそ、より一層満足できるリアル体験の提供を求められるようになりました。

テレワークに伴う空間利用への対応

テレワークが進んだことにより、働く場所を選ぶことができるようになりました。そのため、 より快適な空間で仕事がしたい 、家での仕事は難しいので別に仕事ができるスペースがほしい、通勤が減るなら環境のいい地方に引っ越したいなど、消費者から仕事空間に対する様々な要望が出てきました。マーケティング担当者はこの 新しい働き方に対応する空間の提供 が求められました。

例えば三菱地所では、個室型スマートブース「テレキューブ」を駅の構内やオフィスビルのロビーなどの公共空間に設置し、様々な場所におけるテレワーク・ニーズに対応しています。

おうち時間の充実

消費者の時間の使い方で、家族との時間や家事が増えているということは、家にいる時間「おうち時間」が増えたことになります。家族との時間をどう楽しく過ごすことができるのか、家事をラクに、また楽しくするにはどうしたらいいのか、マーケティング担当者にはそのための提案が求められてきました。

例えば日本ハムでは、出費は抑えながらも家族と一緒にいつもと少し違う雰囲気を楽しみたい、高い品質や本格的な味を楽しみたい等のプチ贅沢を楽しむ自宅での夕食に注目し、充実志向に合わせた商品・メニューを提案しています。

健康不安への対応

消費者は、感染の怖さから体調が悪くなっても 受診を躊躇してしまう など、コロナ感染だけでなく、 普段の体調に対しても不安が増しています。マーケティング担当者にはこの不安を少しでも緩和できるための提案が求められました。

例えば花王では、清潔・衛生用品の安定供給、感染予防のエビデンスのある商品開発と情報発信、感染予防生活に役立つ情報発信など消費者の不安解消に役立つ活動をしています。

参考:一般社団法人 日本経済団体連合会 コロナ禍を受けた消費者の行動や意識の変化と企業の取組み

コロナ禍の2年間で変化した消費者動向

コロナ禍で変化した消費者動向を見てきました。消費者動向はコロナ1年目と2年目で同じなのでしょうか。これまで見てきたデータでもテレワークの実施状況が1年目と2年目とでは変化がありました。不安の増加についても2020年12月と2021年9~10月では「増加した」回とした人の割合が変化しています。ここでは、コロナをきっかけに習慣化したこと、1年目2年目で変化したことについてまとめます。

変化した消費動向について今すぐ詳細を知りたい方は以下のPDF資料をダウンロードください。

コロナ2年目で変化したこととは?

コロナ2年目で変化したこととは?

ネットでの定期購入や休みの過ごし方など消費者の生活変化についてを調査しました。

コロナをきっかけに習慣化したこと

VALUESが行ったWEBログの分析では、コロナがきっかけで、1年目に「除菌」と「テイクアウト」の検索数が瞬間的に大きく伸びました。テイクアウトについては、2年目になってもなお高い水準で検索数がキープされています。つまり、除菌とテイクアウトはコロナをきっかけに習慣化しました。

image7.jpg

コロナ禍の2年間で変化したネット購入

コロナによってインターネットでの購入が増加したことについては、先ほども見てきました。では、購入している内容は1年目と2年目で同じなのでしょうか。VALUESが行ったアンケート、2021年7月調べでは、「レトルト食品・インスタント食品」「アルコール飲料」「育児用品・ベビーフード」は ネット購入定着率が低く、オフライン購入に一部戻る可能性がある ことがわかりました。

image5.jpg

休みの過ごし方や体の変化などコロナ禍の2年間の生活変化の詳しいアンケート結果は、PDF資料「アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”~生活変化編~」を以下のリンクよりダウンロードください。

コロナ2年目で生活や習慣はどう変化した?生活者の「いま」を調査

コロナ2年目で生活や習慣はどう変化した?生活者の「いま」を調査

アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”~生活変化編~

在宅ワークは定着した?コロナで変化した働き方

在宅ワーク(テレワーク)の定着度についての変化はどうでしょう。VALUESのアンケート調査の結果では、コロナ禍でも出勤の頻度が変わらなかった人が多く、その人たちは2年目も出勤頻度に変化は見らませんでした。一方でコロナで在宅勤務が増えた人は、2年目では出勤に戻った人と在宅ワークが続いている人が半々でした。つまり、在宅ワークと一括りで考えず、状況によって2年目に変化があった人とない人がいることに注意が必要ということです。

image9.jpg

興味や関心は投資意欲が増加傾向

興味や関心についてはどうでしょうか。VALUESの定点調査の結果を見ると、コロナ1年目と2年目では、「不動産投資」「マネー」「投資」といった投資意欲が増加しています。一方で「国内旅行」への関心が微妙に減少しました。

image8.jpg

資料では他にも、休みの過ごし方の変化や体の悩みの変化について、コロナ前、コロナ1年目、コロナ2年目に分けてどのように変わっているかを詳しく調査した結果を解説しています。
今後のマーケティングに役立てたいとお考えの方はぜひ以下のPDF資料をダウンロードください。

コロナ前、コロナ1年目、コロナ2年目、それぞれの暮らしの変化を調査

コロナ前、コロナ1年目、コロナ2年目、それぞれの暮らしの変化を調査

アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”~生活変化編~

コロナ禍の2年間で変化した消費者動向を知りマーケティングに活かそう

コロナ禍で変化した消費者動向と、コロナ1年目、2年目で消費者動向にどのような変化があったのかについてまとめてきました。

マーケティング担当者は、習慣化した消費者動向への対応を引き続き行っていくことが重要です。一方で、1年目と2年目で変化のあった消費者動向もありました。これらの変化をしっかりとつかみ、今後のマーケティング活動に活かしていくことが重要です。

今回紹介した資料内容を理解することは、消費者動向に合わせたマーケティングを行う参考になるのではないでしょうか。

休みの過ごし方や体の変化などコロナ禍の2年間の生活変化の詳しいアンケート結果は、PDF資料「アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”~生活変化編~」を以下のリンクよりダウンロードください。

コロナ2年目のいま調査【生活変化編】

コロナ2年目のいま調査【生活変化編】

アンケート調査とWEBログで知る“コロナ2年目のいま”~生活変化編~