アフターコロナ。マーケターが知っておきたい消費者動向の変化と今後のトレンド

新型コロナウイルス感染症拡大により「三密回避」や「テレワーク」など新しい生活様式が生まれ、 消費者の意識・行動（消費者動向）も変化しました。この期間、マーケティング担当者は新しい生活様式に合わせた商品・サービスの提供に注力してきたことでしょう。

新しい生活様式は日常化してきましたが、アフターコロナと呼ばれる現在でも消費者動向は同じなのでしょうか。マーケティング担当者としては消費者に求められる商品・サービスを提供していくために、消費者動向に変化があればその内容を知っておきたいものです。

本記事ではコロナ禍で変わった消費者動向を振り返るとともに、消費者動向として習慣化したこと、また消費者の変化した意識が創り出す今後のトレンドについて紹介します。

目次

1. コロナ禍で変化した消費者動向
2. コロナ禍の消費者動向の変化によってマーケティング担当者に求められたこと
3. コロナ禍の2年間で変化した消費者動向
4. アフターコロナ時代の消費者動向の変化に見る今後のトレンド
5. 時代に合わせて変化する消費者動向を知りマーケティングに活かそう

▼コロナ禍で変化した消費者動向のリアルな調査レポートはこちら

アンケート調査とWebログで知る、コロナ禍で変化した消費者動向【生活変化編】

コロナ禍で変化した消費者動向の調査レポートを公開

コロナ禍で変化した消費者動向

まずは、データをもとにコロナ禍で変化した消費者動向について見ていきましょう。

インターネット利用の増加

コロナ禍の消費者動向で大きく変化したことの１つが インターネット利用の増加 です。これは自身の経験から感じている人も多いのではないでしょうか。

外出自粛により、店舗での買い物が困難なことが増え、その代わりとしてインターネットでの購入に消費者の動向が変化しました。

参考：令和3年版 消費者白書

『令和3年版 消費者白書』の「家計支出とインターネットを利用した支出の推移」を見ると、消費支出が2020年4月から6月に大きく減少している一方で、インターネットを利用した支出額は増加しています。そして、増加傾向は2020年10月から12月に入っても続いており、増加率はさらに高まっていることがわかります。

参考：令和3年版 消費者白書

外出自粛によるインターネット利用の流れは買い物だけではありません。『令和3年版 消費者白書』の「インターネット上で利用しているものの利用頻度の変化」を見ると、1年前より「テレワーク」が増えたと回答した人は90.0%、「オンライン学習」が増えたと回答した人は80.0%、「イベントなどのライブ配信の閲覧」が増えたと回答して人は67.4%と「買い物」が増えたと回答した人の44.0％を大きく上回っています。

このようにコロナ禍によって、消費者は様々な用途でインターネットを利用するようになりました。

テレワークの増加

参考：内閣府
第４回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査

先ほどの「インターネット上で利用しているものの利用頻度の変化」で90.0%の人が増えたと回答したテレワーク。この実態についてもデータをもとに解説していきます。

内閣府が発表している『第４回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査』にある「【働き方】地域別・企業規模別のテレワーク実施率（就業者）」を見ると、全体的な傾向としては2020年4月の緊急事態宣言の影響で2020年5月のテレワーク実施率が一気に増加し、一度落ち着いた後、また徐々に増加傾向に転じています。

地域別でみると傾向としては同じでも、地方圏では2021年9月から10月でテレワーク実施率は23.5％と東京の半分以下となっています。また、企業規模別で見ると大規模企業ほどテレワークが進んでいます。

テレワークの頻度では企業規模別に関係なく2020年5月では「テレワーク（ほぼ100%）」が多かったものの、その後は「定期的にテレワーク（出勤中心：50%）」が増加しており、この「不定期的にテレワーク」と「基本的に出勤（不定期にテレワーク）」により、全体的のテレワーク実施率を増加させていることがわかります。

つまりテレワークは増加していますが、「ほぼ100%」から「基本的に出勤」までいろいろなパターンがあることをマーケティング担当者は理解しておく必要があります。

家族との時間の増加

参考：令和3年版 消費者白書

コロナ禍になって 消費者の時間の使い方も変化 しました。インターネットの利用が増えたことは先にも書きましたが、それ以外にも変化があります。

『令和3年版 消費者白書』にある「消費者の時間の使い方の変化」について見ると、消費者の時間の使い方の変化がわかります。

2020年と1年前を比較して使う時間が増えたと回答したのは「インターネットの利用」が38.4%で最も多く、次に「家族との時間」30.4%、「家事」30.2%となっています。コロナによる外出自粛により、家にいる時間（家族との時間、家事）に多くを費やす人が増えたことがわかります。

健康不安の増加

参考：内閣府
第４回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査

コロナ禍でこれまでにない環境になったことにより、多くの人がいろいろな不安を抱えるようになりました。

内閣府が発表している『第４回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査』にある「【その他】不安の増加）」を見ると、コロナ1年目と比較し、微かに減少傾向にあるものの不安が増加したと回答した人が多くいます。

中でも「健康」「将来全般」「生活の維持、収入」の回答が多く、「将来全般」や「生活の維持、収入」に対する不安から、さらに「健康」への不安が増加する可能性は大きいでしょう。

コロナ禍の消費者動向の変化によってマーケティング担当者に求められたこと

コロナによって消費者動向にどのような変化があったのかを見てきました。ここでは、その変化により マーケティング担当者に求められたことについてまとめています。

デジタル対応

テレワークやオンライン学習では双方のやり取りが必要となり、 ネット上のコミュニケーションが如何にスムーズに進むか が重要となります。

この消費者動向の変化により、マーケティング担当者はインターネットでの対応ができていなかったサービスについてはその対応を求められ、すでにできているサービスについても使いやすさなどの改善を行う必要がありました。

例えば、JR東日本では、モバイル Suica や新幹線 e チケット、デジタルアプリ上での混雑状況の可視化、地産品等に特長があるECサイトのJRE MALLなど、非対面・非接触のサービスを展開し、利用者の安全・安心や利便性向上に向けた取組みを実施しています。

一方でネット上でのコミュニケーションが進化したことにより、これまでと同じリアル体験では消費者が満足しないことも課題としてありました。

マーケティング担当者は デジタル化推進とともに、デジタル化が進んだからこそ、より一層満足できるリアル体験の提供を求められるようになったのです。

テレワークに伴う空間利用への対応

テレワークが進んだことにより、働く場所を選ぶことができるようになりました。そのため、 より快適な空間で仕事がしたい 、家での仕事は難しいので別に仕事ができるスペースがほしい、通勤が減るなら環境のいい地方に引っ越したいなど、消費者から仕事空間に対する様々な要望が出てきました。マーケティング担当者はこの 新しい働き方に対応する空間の提供 が求められました。

例えば三菱地所では、個室型スマートブース「テレキューブ」を駅の構内やオフィスビルのロビーなどの公共空間に設置し、様々な場所におけるテレワーク・ニーズに対応しています。

おうち時間の充実

家にいる時間「おうち時間」が増えたことで、家族との時間をどう楽しく過ごすことができるのか、家事を楽に、また楽しくするにはどうしたらいいのか、マーケティング担当者にはそのための提案が求められてきました。

例えば日本ハムでは、出費は抑えながらも家族と一緒にいつもと少し違う雰囲気を楽しみたい、高い品質や本格的な味を楽しみたいなどのプチ贅沢を楽しむ自宅での夕食に注目し、充実志向に合わせた商品・メニューを提案しています。

健康不安への対応

消費者は、感染の怖さから体調が悪くなっても受診を躊躇してしまう など、コロナ感染だけでなく 普段の体調に対しても不安が増していたため、マーケティング担当者にはこの不安を少しでも緩和できるための提案が求められました。

例えば花王では、清潔・衛生用品の安定供給、感染予防のエビデンスのある商品開発と情報発信、感染予防生活に役立つ情報発信など消費者の不安解消に役立つ活動をしています。

参考：一般社団法人 日本経済団体連合会 コロナ禍を受けた消費者の行動や意識の変化と企業の取組み

コロナ禍の2年間で変化した消費者動向

消費者動向はコロナ1年目と2年目で同じなのでしょうか。これまで見てきたデータでもテレワークの実施状況は1年目と2年目とでは変化がありました。

不安の増加についても2020年12月と2021年9～10月では「増加した」回とした人の割合が変化しています。ここでは、コロナをきっかけに習慣化したこと、1年目2年目で変化したことについてまとめています。

コロナをきっかけに習慣化したこと

VALUESが行ったWebログの分析では、コロナがきっかけで、1年目に「除菌」と「テイクアウト」の検索数が瞬間的に大きく伸びました。テイクアウトについては、2年目になってもなお高い水準で検索数がキープされています。つまり、除菌とテイクアウトはコロナをきっかけに習慣化しました。

コロナ禍の2年間で変化したネット購入

コロナによってインターネットでの購入が増加したことについては、先ほども見てきました。では、購入している内容は1年目と2年目で同じなのでしょうか。

VALUESが行ったアンケート、2021年7月調べでは、「レトルト食品・インスタント食品」「アルコール飲料」「育児用品・ベビーフード」は ネット購入定着率が低く、オフライン購入に一部戻る可能性があることがわかりました。

在宅ワークは定着した？コロナで変化した働き方

在宅ワーク（テレワーク）の定着度についての変化はどうでしょうか。VALUESのアンケート調査の結果では、コロナ禍でも出勤の頻度が変わらなかった人が多く、その人たちは2年目も出勤頻度に変化は見らませんでした。

一方でコロナ禍で在宅勤務が増えた人は、2年目では出勤に戻った人と在宅ワークが続いている人が半々でした。つまり、在宅ワークと一括りで考えず、状況によって2年目に変化があった人とない人がいることに注意が必要ということです。

興味や関心は投資意欲が増加傾向

興味や関心についてはどうでしょうか。VALUESの定点調査の結果を見ると、コロナ1年目と2年目では、「不動産投資」「マネー」「投資」といった投資意欲が増加しています。一方で「国内旅行」への関心が微妙に減少しました。

▼コロナ禍で変化した消費者動向のリアルな調査レポートはこちら

アンケート調査とWebログで知る、コロナ禍で変化した消費者動向【生活変化編】

コロナ禍で変化した消費者動向の調査レポートを公開

アフターコロナ時代の消費者動向の変化に見る今後のトレンド

コロナ禍で消費者動向は大きく変化し、新しく習慣化されたことも出てきています。コロナ禍を経て、これからはどのようなトレンドが生まれやすくなるのでしょうか。ここでは、アフターコロナ時代の消費者動向の変化から今後のトレンドを推測します。

テレワークによる働き方の浸透

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で多くの企業が導入したのがテレワークです。コロナ禍の収束を見計らって徐々に出勤を促す企業も少なくありません。

一方で、「原則テレワーク」を打ち出す大手企業も出てきています。令和4年6月に刊行された「首都圏整備に関する年次報告要旨」では、首都圏でのテレワーク普及率は5割を超えており、テレワークを経験した人の9割が今後もテレワークを希望しているという報告がされています。

そのためテレワークによる働き方は今後も広がると考えられます。その中で引き続き「対面」や「リアル」が持つ力強さをバーチャルで実現する方法が求められるでしょう。

参考：首都圏整備に関する年次報告要旨 | 国土交通省

非接触型ビジネスの加速

アフターコロナ時代は「人との接触を避ける」ことが引き続き求められます。そのため、非接触を前提にした経済成長と快適で豊かな暮らしの実現が課題になってくるでしょう。

非接触の5大技術と呼ばれるタッチレスの波を支えるセンシング・ロボット・自動運転・遠隔技術・デジタルトランスフォーメーションの進化が鍵を握ると言えます。

オンラインヘルスケアサービスの発展

新型コロナウイルス感染症拡大は、医療業界にも大きな変化をもたらしました。対面が当たり前だった診察がタブレットを通してオンラインで行えるようになったのです。

病気の予防から予後のモニタリングまで「ペイシェントジャーニー」と呼ばれる道のりで、遠隔技術を使って患者を支える技術が発展してきました。

オンラインヘルスケアサービスでは引き続きアプリ開発が行われ、継続的に健康管理をサポートする技術が発展すると考えられます。

出典：令和２年度補正遠隔健康相談事業体制強化事業 | MIZUHO

顧客とのエンゲージメントを高めるビジネス手法の浸透

少子高齢化・人口減少などの日本の社会問題に加え、コロナ禍の外出制限などの影響からBtoBにおける新規顧客獲得が難しくなってきました。

そこで、かつての飛び込み営業や電話営業など対面型の営業法で新規顧客を増やしていくことよりも、既存の顧客を育てていくリードナーチャリングという手法に注目が集まっています。

顧客管理を行い顧客の基本情報だけではなく、趣味関心・最近の購買履歴などを分析することで、顧客の潜在ニーズを見つけることが可能です。

営業担当者だけではなく、チームが一丸となって顧客を理解し関係性を深めていくことで、エンゲージメントが高まることが期待できます。

時代に合わせて変化する消費者動向を知りマーケティングに活かそう

コロナ禍で変化した消費者動向と、コロナ1年目、2年目の消費者動向の変化、そしてアフターコロナ時代から見る今後のトレンドについて解説してきました。

マーケティング担当者は、習慣化した消費者動向への対応を引き続き行っていくことが重要です。一方で、1年目と2年目で変化のあった消費者動向もありました。これらの変化をしっかりとつかみ、今後のマーケティング活動に活かしていくことが大切です。

▼コロナ禍で変化した消費者動向のリアルな調査レポートはこちら

アンケート調査とWebログで知る、コロナ禍で変化した消費者動向【生活変化編】

コロナ禍で変化した消費者動向の調査レポートを公開