仕事の資料やウェブの記事を作成するために、ネットで情報を検索すると、キーワードに関連性の高いホームページが表示されます。
ですが、検索順位が上位だからといって信頼度の高いホームページが表示されるとは限りません。個人のブログや運営元が明記されていないメディアなどの場合もあるでしょう。

こういったホームページを除外して検索を行いたい時、ドメインを利用すれば大学や官庁、地方自治体など信頼度の高い機関のホームページに絞って検索できます。

今回は、ドメインを利用した検索方法をご紹介します。
ドメインは検索の役に立つだけでなく、自分の見ているホームページがどういった組織によって運営されているのかを素早く確かめられます。
文字数も短く覚えやすいので、この機会に代表的なドメインを覚えて、検索の役に立てましょう。

ドメインとは

ドメインとは、ホームページやメールなどの情報が、インターネット上のどこにあるのかを示した文字列のことです。

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ドメインは 「.（ピリオド）」で区切られた英数字で構成されており、右側から国（アメリカは例外で省略）、組織の種類、機関の名前、その補助的名前、という順で名付けられます。

同じドメインが発生してしまわないようNICという任意団体が管理しており、日本国内においてはJPNICが設立した株式会社日本レジストリサービスが管理を行っています。

そのため、ドメインは必ずしも自由につけられる文字列だけではありません。
特定の組織や地域だけでしか利用できないものもあることを認識しておきましょう。

参考：
ドメイン名のしくみ
JPNICからJPRSへのJPドメイン名登録管理業務の移管について

ドメインを利用した検索方法

Googleでは、ドメインを指定した検索が行えます。

検索キーワードから1つスペースを空けてドメインを入力するだけで、キーワードと指定したドメインを含むホームページが絞り込まれて表示されます。

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例えば「京都　観光」で検索した時、ドメインを指定していない場合とドメインを指定した場合では、上記のように検索結果が異なります。

地方自治体が利用できる「lg.jp」で検索した場合では、民間企業が運営する観光サイトやまとめサイトが表示されなくなっているのがわかります。

このようにドメインを利用した検索方法を用いることで、特定の組織が公開しているホームページに絞った検索が可能です。
行政や教育機関に絞った検索を行えば、個人が運営しているホームページを除外し、信頼度の高いホームページから素早く情報を得ることができるでしょう。

参考：
検索オプション｜Googleウェブ検索ヘルプ

組織・属性別のドメイン名一覧

では、特定の組織が利用できるドメインには、具体的にどういったドメインがあるのでしょうか。日本国内における代表的なドメインを紹介します。

1.AC.JP

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http://www.u-tokyo.ac.jp/index_j.html

「ac.jp」は大学を中心とした教育機関が利用できるドメインです。

【対象となる組織】
・学校
・大学共同利用機関
・大学校、短期大学校
・ 障害者職業能力開発校
・職業能力開発促進センター
・学校法人
・職業訓練法人
・国立大学法人
・大学共同利用機関法人　ほか

大学がネット上で公開している論文の情報ページや研究室のホームページで利用されているため、学術論文などを検索する際に利用できるでしょう。

2.ED.JP

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http://www.seijogakuen.ed.jp/

「ed.jp」は幼稚園や小学校、中学校などの18歳未満の児童・生徒を対象とした教育機関が取得できるドメインです。
また小学校や中学校を複数設置している学校法人や大学も対象となります。

3.GO.JP

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http://www.cao.go.jp/

「go.jp」は政府機関、各省庁所轄の研究所、独立行政法人、特殊法人が利用できるドメインです。内閣府や各省庁なども「go.jp」を利用しています。

4.OR.JP

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http://www.jinjahoncho.or.jp/

「or.jp」は財団法人や社団法人、NPOといった法人が取得できるドメインです。

【対象となる組織】
(a)財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、 特定非営利活動法人、独立行政法人、特殊法人(特殊会社を除く)、 農業協同組合、生活協同組合、企業組合、その他 AC.JP、 CO.JP、ED.JP、GO.JP、 地方公共団体ドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人
(b)国連等の公的な国際機関、外国政府の在日公館、 外国政府機関の在日代表部その他の組織、 各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織、 外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織、 外国の在日友好・通商・文化交流組織、 国連NGOまたはその日本支部

引用：
https://www.nic.ad.jp/ja/dom/types.html

5.LG.JP

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https://www.city.chiyoda.lg.jp/index.html

「lg.jp」は地方自治体などの行政機関及び、地方公共団体情報システム機構が認定した行政サービスが利用できるドメインです。

参考：
ドメイン名の種類｜日本ネットワークインフォーメーションセンター

6.CO.JP

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https://about.yahoo.co.jp/

「co.jp」は企業が用いることができるドメインです。
株式会社、合同会社、合名会社、合資会社ほか、信用金庫、信用組合なども利用できます。

まとめ

ドメインとはインターネット上の住所を表したもので、なかには特定の組織でなければ取得できないものがあります。
大学などの教育機関のみが利用できる「ac.jp」や地方自治体が用いる「lg.jp」は見かけたことがある人も多いかもしれません。
こういったドメインは検索の際に指定することができ、特定の組織のホームページに絞って検索したい時に役に立つでしょう。

例えば「煙草　健康　影響」という単語で検索を行う場合、「ac.jp」を添えれば大学機関が発表している論文などが表示されます。その際には「大学機関が発表しているから正しい」と判断してしまうのではなく、一つ一つ事実かどうか確かめることも忘れないようにしましょう。