ビッグデータ」という言葉が認知されているように、企業のデータ活用が一般的なものになりました。データは行動の根拠となるため、業務の再現性や、経営や意思決定の土台となる予測など様々なシーンで利用できます。

データはあくまで結果の数値であるため、それを活かすためには分析するスキルが必要です。とはいえ、社内にデータ分析に知見のある人材がいない場合、どのように活用したら良いのかわからないという企業もあるのではないでしょうか。

そこで活用できるのが、データ分析に特化したツール「ビジネスインテリジェンス」です。ビジネスインテリジェンスにデータをインプットすることで効率的に分析が行えるのが特徴です。

今回、ビジネスインテリジェンスツールを利用する上での強みを明らかにした上で、ツールを導入する際のポイントについて解説します。自社への導入を検討している方であれば、ぜひ参考にしてみてください。

ビジネスインテリジェンスとは

ビジネスインテリジェンスとは、企業のあらゆるデータを分析できるビジネスツールです。「BIツール」と略されることがあります。

社内で保有するデータは情報資産です。とはいえ、データを管理するリソースや知見が無く、活用できていないという企業もあるかもしれません。そういった、データを整理でき、傾向を分析することで、ビジネスにおける戦略策定や意思決定に活用できるのがビジネスインテリジェンスの特徴です。

ビジネスインテリジェンスの主要な機能

ビジネスインテリジェンスの機能は、ツールベンダーによって厳密にはことなりますが、主にデータの「収集」「分析」「レポート出力」が行えるのが特徴です。社内のあらゆる部署で利用されているデータを統合して分析できるのが特徴です。

収集したデータは、グラフやヒートマップ化することができるため、データが示す傾向を直感的に判断できます。「データをわかりやすいレポートに出力する」という点は、どのツールにも共通する機能ですが、その出力方法はツールベンダーによって異なります。

社内に導入する強み

ビジネスインテリジェンスの強みは、社内のデータを統合的に管理できることです。マーケティングとセールスのように連携が必須でありながら、部署を跨ぐことで発生しがちなデータを1つのツールにまとめることができます。また、データが膨大になり人力では対応が難しい場合においても分析が可能という点が強みと言えるでしょう。

データ分析といえば、アナリストのようなデータ分析の専門スキルを持った人材が行うのが一般的ですが、ビジネスインテリジェンスを用いることで分析に関する知見の無い担当者でもデータを業務に活かすことができます。

セールスやマーケティング担当者が抱える顧客に関するデータから、人事総務や経理など社内向けのデータまであらゆるデータを分析することができるため、社内の意思決定にデータを積極的に活用したい企業にとって適したツールと言えるでしょう。

ビジネスインテリジェンスを導入する上で確認しておくべきポイント

次に、自社にビジネスインテリジェンスの導入を行う上で確認しておくべきポイントについてご紹介します。今後導入を予定している企業から、導入したものの活用しきれていないという企業まで、下記のポイントを踏まえてビジネスに活かしてみましょう。

データを収集・分析する目的は明確か

ビジネスインテリジェンスは、データを集め、目的に応じて分析できるツールです。あくまで、その目的を決めるのは利用する企業の担当者自身です。そのため、どれほど膨大なデータを保有していても、自社の経営戦略なのか顧客の動向なのか目的が無ければ求めるレポートを出力することができません。

また、ビジネスインテリジェンスによって収集できるデータベースのフォーマットも異なるため、まずは「どういったデータを用いて」「なにを分析するのか」を決めた上で導入することが大切です。

ビジネスインテリジェンスで分析すべきデータはあるのか

自社でデータ活用を行いたいと考え、ビジネスインテリジェンスの導入を検討しているのであれば、前提として確認すべきことがあります。そもそもビジネスインテリジェンスを使って分析すべきデータかどうかという点です。

例えば、Webサービスに訪れるユーザーの動向を分析し、コンバージョンに役立てたいというニーズであれば、アクセス解析ツールで事足りることもあるでしょう。営業部門が保有する顧客データ、マーケティング部門が保有するWebサービス上のデータ、経理部門が保有する財形データなどデータを複合的な利用を行う場合に導入を検討してみましょう。

社内にデータが集められる環境があるかどうか

企業にもよりますが、部署によって抱えるデータの量や質はそれぞれ異なります。例えば、デジタルマーケティング系の部署であればデータは業務の生命線であるため、徹底して収集していることが考えられますが、一方で、現場が中心のセールス部門であれば、データよりも顧客との属人的な関係性を重視するということも考えられるでしょう。近年ではCRMやSFAツールなどによって、顧客の情報や関係性をデータとして保有できるため、ビジネスインテリジェンスを利用する上で、セールス部門においてもデータマネジメントが必要と言えるでしょう。

また、社内で利用しているツールや管理方法の都合によって、異なる部署間でデータを展開できないといった環境があるかもしれません。それでは、データを統合的に分析できるビジネスインテリジェンスの強みを活かすことができません。もし、自社でビジネスインテリジェンスによるデータ活用を考えているのであれば、社内にあるデータを1つのツールに集約できる環境が整っているかどうか

既存のツールと比べてデータ分析が効率化

ビジネスインテリジェンスは、無料で利用できるものから数十万円といった高額なツールまで種類は様々です。導入にあたって膨大なデータをインプットする必要があるため、導入初期は一定の手間とコストが掛かることを念頭に置きましょう。

例えば、既にデータを活用している企業であれば、既に利用しているツールで代替可能かどうか、もしくは、ビジネスインテリジェンスを導入したことで工数が増えてしまわないかという点も確認してみてください。