今回ご紹介するのは、企業・ブランドの公式SNS運用で着実に成果をあげていくためのサービス「コムニコ SNSアカウント開設・運用支援サービス」です。

【ここがポイント】
ポイント1:SNS運用に関わる全ての業務を代行
ポイント2:400アカウント以上の支援実績
ポイント3:短期的なバズだけでなくエンゲージメント強化を重視した運用

コムニコ SNSアカウント開設・運用支援サービスとは?

コムニコ

コムニコ SNSアカウント開設・運用支援サービスは、戦略設計、コンテンツ制作・投稿作業、レポート作成・分析、ユーザーコメント対応など、SNSに関するあらゆる業務を代行します。
コンサルタントとコンテンツプランナーで構成されたチームがペルソナ設計や運用ルールを構築し、短期でPDCAサイクルを回し成果を追求します。

・経験豊富なコンサルタントとプランナーがチームでSNS運用を代行
・SNSに関わるあらゆる業務を代行しリソース問題を解消
・独自ツール開発・提供により、客観的なデータや分析をもとに根拠のあるコンテンツ提案が可能

コムニコ SNSアカウント開設・運用支援サービスは、SNS運用の知識もリソースもない企業に代わって業務を代行し、着実に成果を出すことを目的にしています。

同社は2008年からSNS運用支援サービスを提供しており、業界内でも早くからSNSの可能性に着目。SNS専業エージェンシーのパイオニアとして、支援したアカウント数は400超えと国内トップクラスの実績を挙げています。

コムニコ

戦略設計から効果検証まで、SNS運用の業務全般をワンストップで引き受けます

SNS=バズを起こすためにやるものと考えている方は多いかもしれませんが、コムニコは瞬間風速的、つまり短期的なバズだけでなく、ユーザーと双方向のコミュニケーションを取り、着実にエンゲージメントを高めていくSNS運用を得意としています。

エンゲージメントを高めていくために、自社で開発したツール「コムニコ マーケティングスイート」と「Post365」を駆使した、定期的かつ綿密な効果検証を実施し、改善ポイントを洗い出して次の施策に活かします。

コムニコ独自開発の「Post365」にて各SNSの投稿データを収集し、たとえば「成功企業はどんな投稿をしているのか」「どのような投稿手法が反応を集めやすいのか」「投稿時間や文字数で反応は変わるのか」等を明らかにし、データに基づいた根拠のあるコンテンツ提案を行っています。

コムニコ担当者のメッセージ

コムニコ

株式会社コムニコ シニアアカウントディレクター 広瀬 俊也氏(右) マーケティングディレクター 本門 功一郎氏(左)

マルチデバイス・多チャネルが当たり前の現在、顧客接点が爆発的に増加している中で、ユーザーとの継続的な接点づくりはどの企業であってもマーケティング戦略上重要です。

たとえば、食品や日用品など、次々と新商品が発売される入れ替わりの激しい商品カテゴリは、マインドシェアの観点からもコミュニケーションをやめた瞬間にチャンスを失います。
ユーザーの生の声を拾いやすく、気軽にコミュニケーションを取りやすいSNSを活用していかに彼らとの繋がりを維持し、深めていけるかが鍵になります。

とはいえ、日々、ユーザーとコミュニケーションを取るのは、SNS運用を兼業で行なっている担当者にとってはなかなか困難だと思いますし、実際にそのような声を多数聞いています。

そこをサポートするのが私たちのSNSアカウント開設・運用支援サービスです。

SNS運用は中長期的にコミュニケーション設計をするべきもので、短期間で成果を実感できるものではありません。そのためプロジェクトチームの安定感が重要となります。仮に企業側のSNS担当者が変わったとしても、後任の方に我々の想いや運用目的を共有でき、運用のクオリティが下がることなく成果を出し続けられる、安定性の高い運用体制を目指しています。
小手先のテクニックやラクな方法に頼ることなく、「このブランド好きだな」と自然にユーザーに感じてもらえるようなSNS運用を目指したいですね。

編集部より一言コメント

FacebookやTwitterを企業が運用することが当たり前。特に消費者にサービスや商品を提供するBtoC事業者にとっては、消費者とのコミュニケーションを図るためにも、より積極的なSNS活用が求められています。

しかし、個人ユーザーとしてSNSを積極的に使っていない限り、SNSの投稿やタイミング、ユーザーとの関わり方など不明なことが多く感じるかもしれません。また競合他社がSNSを積極的に活用していても、自社にはSNSを運用するスキルと経験がない場合も多いと思います。

そんな企業にこそ、コムニコのサービスはおすすめです。とにかく着実に、そして長期的な目線に立ってSNSの運用を支援してくれるからこそ、より密接的なユーザーとのコミュニケーションが実現されることでしょう。