ソフトウェアを開発する株式会社ジャストシステムは、1月30日にマーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で『動画＆動画広告月次定点調査 2018年総集編』 を発表しました。

これは、2017年6月から毎月1回行われている『動画＆動画広告月次定点調査』について、2018年1月から12月までの調査データをまとめて分析し直したものです。 全国の17歳から69歳の男女1100名を対象に行なわれています。

調査データをすべて収録した325ページのレポートは、自主調査レポートページから、無料でダウンロードできます。(https://marketing-rc.com/report/)

今回は、その調査内容から視聴時間の伸びる動画市場とその中でも成長の著しいInstagramについて紹介と考察します。

10代は半数超え、増える動画視聴

2017年6月の調査結果では動画コンテンツを「毎日視聴している」人の割合は24.1％でしたが、 2018年12月調査では27.0％に増加しました。

年代別に見てみると、 10代は54.0％、 20代は37.5％、 30代は26.5％、 40代は22.5％、 50代は19.0％、 60代は16.0％でした。

10代で「動画コンテンツを毎日視聴している」と回答した人が、2017年6月調査時は46.0%で、今回は54.0%と初めて半数を超えました。同社は若年層では動画コンテンツの視聴は、日常の行為として浸透してきていると言います。

動画プラットフォームとしてInstagramの躍進

調査では「週に1日以上動画コンテンツを視聴する」と回答した人に対して、 動画コンテンツを視聴するプラットフォームを聞きました。

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【ジャストシステム調査】10代が動画を視聴するプラットフォームとして「Instagram」が約6割|Marketing Research Camp

10代が動画コンテンツを視聴するプラットフォームとして、2018年に最も利用率を伸ばしたのは「Instagram」（2018年1月度：26.8％、2018年12月度：59.4％）でした。利用率は2倍以上増加し、「Twitter」の利用率（2018年1月度：52.4％、2018年12月度：66.7％）に迫る勢いでした。

続いて、2018年12月度調査において「動画広告を見かけた」と回答した人に、 動画広告を最も見かけたプラットフォームを聞きました。

回答として、「Youtube」（74.9％）が多く、 続いて「LINE」（19.7％）でした。 一方、 調査開始時である2017年6月度調査と比べて最も増加したのは「Instagram」で、 11.0％（2017年6月度調査）から18.3％（2018年12月度調査）に増加しました。

また、動画広告を見たプラットフォームの中で、最も購買の参考にしたものを2018年11月度に調査しました。その結果、「YouTube（36.5％）」がトップとなり、次いで「LINE（5.9％）」となりました。10代に限った場合では、「Instagram」が2017年10月度調査（2.6％）と比べて12.5％と、5倍近く増加した結果となりました。

これらの調査より、Instagramの動画広告は特に若年層向けに購買を促す重要な広告となることが今後も期待できます。

体験型サービスの動画広告における成功事例

それでは今後Instagramでどのような動画広告が伸びていくのでしょうか。

Instagramの広告の特徴として、写真を中心としたSNSとして登場したため有形商材でおしゃれに演出しやすいものが相性がいいです。例えば、今でもファッション系のアイテムやスイーツなどの広告は見かけることが多いでしょう。

一方で、写真を中心としたSNSのInstagramの動画視聴が増えることで、ファッションや飲食系の有形サービスではない、無形のサービスやプロダクトをもつ企業にもInstagram上でアピールするチャンスが期待できます。

例えば、Airbnbは現地に暮らす人が企画・案内するローカルな体験ができる「Experiences on Airbnb」という新しいサービスの認知度向上のために15秒の動画広告シリーズを作成し、インスタグラムストーリーズ上で配信しました。

その結果、広告想起率（ヒントなしでも調査対象が広告を思い出してくれた確率）の向上や旅行・観光の旅行先選定時に利用するサービスでAirbnbを挙げた回答者の数が上昇するなどの効果がありました。

まとめ

ジャストシステムの『動画＆動画広告月次定点調査 2018年総集編』 から、動画や動画広告の利用が伸びていることが分かりました。その中でも、Instagramの動画と動画広告視聴は著しく伸びています。今後は写真ではなかなか伝わりづらかった体験型のサービスやプロダクトをもつ企業にもチャンスがありそうです。