デジタルサイネージ」は新しい媒体として現在話題となっている広告手法です。市場規模も拡大してきており、多くの企業から注目されています。
今回は、デジタルサイネージの基礎情報やメリット・デメリット、そして企業事例を踏まえたデジタルサイネージの今後について紹介します。

目次

  1. デジタルサイネージとは
    1. デジタルサイネージのコンテンツ再生方法
      1. オフライン型の場合
      2. オンライン型の場合
      3. 半オンライン型の
  2. デジタルサイネージの広がり
  3. デジタルサイネージのメリット
    1. ユーザーに合った情報提供ができる
    2. ユーザーの目に止まりやすい
    3. 届けたい情報に合わせて掲示パターンを変えられる
    4. リアルタイムでの交信が可能
  4. デジタルサイネージのデメリット
    1. 初期費用、ランニングコストがかかる
    2. 故障の可能性がある
  5. デジタルサイネージを利用した企業事例
    1. 株式会社ゾフ(小売店舗)
    2. 東京ステーション開発株式会社(交通)
    3. 東京都港区(行政)
  6. デジタルサイネージの今後

デジタルサイネージとは

デジタルサイネージ(Digital Signage)」とは、屋外や店頭、公共交通機関などのあらゆる場所に電子的な表示機器を使用して情報を発信するメディアです。自動販売機や案内パネルなど、様々な場所で利用されており、広がりを見せています。

デジタルサイネージは、「ディスプレイ」と「コントローラー」のセットで扱われます。コントローラーとは、DVDプレイヤーなどの再生機器やPC、タブレット端末などコンテンツを操作する機器のことを指します。
 
デジタルサイネージには、異なる呼び名がいくつもあり、「電子看板」や「ダイナミックサイネージ」、「デジタル・コンテンツ配信システム」、「アウト・オブ・ホーム・アドバタイジング」とも呼ばれています。

デジタルサイネージのコンテンツ再生方法

デジタルサイネージコンテンツを再生する方法には以下のような方法がありあます。

- オフライン型:コントローラーに記録したコンテンツのデータを再生する仕組み
- オンライン型:インターネットに接続されたコントローラーを使用し、オンライン広告を再生する仕組み
- 半オンライン型:通常はオフラインで動作、コンテンツ更新時のみでオンライン接続する仕組み

各方法によって表示する情報の相性が変わります。

オフライン型の場合

オフライン型のデジタルサイネージは、自社のコンテンツのみを再生する場合に適しています。更新する際は、SDカードやUSBメモリでデータを入れ替えるため、オンライン型より容易に管理ができます。また、ネットワークと接続しないため、動作は安定します。

オンライン型の場合

オンライン型のデジタルサイネージは、遠隔操作が可能であり複数の端末を同時に更新できるため、大規模な企業や、チェーン店での利用に適しています。ネットワークと接続するため、通信障害への注意が必要となっています。

半オンライン型の場合

オンライン型のデジタルサイネージは、更新時以外はネットワークに接続していなくても利用できるため、様々な設置方法に柔軟に対応できます。

デジタルサイネージの広がり

デジタルサイネージは、ネットワークと接続できるようになったことで、多くのメリットが生まれました。様々なコンテンツを表示できるようになったことで、各ユーザーに合ったコンテンツを提供でき、新たな広告戦略として近年広がりを見せています。

株式会社富士キメラ総研によるとデジタルサイネージの国内市場は徐々に成長をしており、今後も伸びる市場と期待されています。

デジタルサイネージ.png

出典:(株)富士キメラ総研

デジタルサイネージのメリット

デジタルサイネージ市場が成長している理由として、以下のようなデジタルサイネージ特有のメリットがあげられます。

ユーザーに合った情報提供ができる

デジタルサイネージの大きなメリットは、訴求対象に合わせた広告を打てる点です。
オンライン型のデジタルサイネージを利用することで、場所や時間、ターゲットとなる人に合わせてディスプレイ内容を変更でき、より効率的な販促活動が可能となります。
また、他サービスのコンテンツを導入することで、その時間の気象情報などの情報提供もできます。

ユーザーの目に止まりやすい

デジタルサイネージディスプレイを使っているため発色性がよく、視認性が高いため、従来の広告や看板と比べて、目に止まりやすい利点があります。また、音声を流せるデジタルサイネージもあり、音による販促活動も利用できるため、企業側は閲覧者側に合わせて理想的な情報や広告ユーザーに届けることが可能となります。

届けたい情報に合わせて掲示パターンを変えられる

デジタルサイネージは、従来の紙媒体のような静止画の表示も可能です。広告だけでなく、駅構内や病院などで案内情報を表示する場合にも利用できるため、利用する場合は、”どんな情報を、どのように届けたいか”に合わせて掲載パターンを考える必要があります。また、タッチパネル式のディスプレイの場合、閲覧者側に必要な情報を検索してもらうことで、より閲覧者側の要望に沿った情報提供が可能となります。

リアルタイムでの更新が可能

デジタルサイネージは、広告やポスターのように1つひとつ作成して張り替える必要がありません。デジタルサイネージの場合、情報の変更はデータを更新するだけで、一括で複数のディスプレイの内容変更が可能です。
キャンペーンや、臨時で案内したい情報も更新するだけで迅速に対応可能となるため、企業側も閲覧者側も利便性が向上します。

デジタルサイネージのデメリット

デジタルサイネージにはメリットだけでなく、利用する際に注意が必要なデメリットもあります。

初期費用、ランニングコストがかかる

デジタルサイネージの紙媒体と大きく異なる点は、大型のディスプレイの導入や設置環境を整える際の初期費用がかかってしまうことです。
費用は、ディスプレイのメーカーやスペックによって異なるため確認が必要です。コスト自体は紙媒体でもかかってしまうので、長期的に見た費用計算が必要となります。

故障の可能性がある

デジタルサイネージの大きな欠点は、故障してしまう点です。ディスプレイは電子機器のため、設置場所を考える必要があります。
多くの人々が行き交う場にディスプレイを設置する場合は、ぶつかったり、水が掛かったりしてしまい、修理に出さなければいけないこともあるため、注意が必要です。

デジタルサイネージを利用した企業事例

デジタルサイネージを導入している3社の事例を紹介します。

[参考]
導入事例: NECデジタルサイネージ | NEC

株式会社ゾフ(小売店舗)

株式会社ゾフでは、店舗拡大に伴い、各店舗ごとで開催する独自キャンペーン広告ポスター対応、また急なポスター内容の変更や、店舗場所により納期が遅れてしまうなどの問題が起きていました。

デジタルサイネージを導入することで、各店舗ごとにポスター内容をカスタム変更が可能になり、また急なポスター内容変更にもゾフ本社からデータを送信することで迅速かつ容易に対応ができるようになりました。

東京ステーション開発株式会社(交通)

東京駅は1日に40万人が利用する大きな駅です。日本人を含め、外国人観光客も多く利用しています。そのため駅構内には飲食店やお土産屋などが集まっており、案内表示は必須です。しかしポスターを使用すると、案内がわかりづらい点や、外国語対応してない点が不便でした。また駅にはたくさんの企業広告ポスターが掲示されており、張り替えや管理に手間がかかっていました。

東京ステーション開発株式会社は、デジタルサイネージを導入し、広告管理の効率化はもちろん、パネル上で目的地を検索できるようにすることで、各ユーザーごとに経路や店舗情報を訴求できるようになりました。また多言語にも対応し、外国人観光客にも使いやすい案内表示を実現しています。

東京都港区(行政)

東京都港区では、在勤者や旅行客など、区民だけでなくより多くの人が区政情報へ触れる機会を増やすため、デジタルサイネージを導入しました。他企業同様に情報のタイムリー化はもちろん、災害時による停電時も稼働する仕組みの導入、気象情報などの民間コンテンツサービスも取り入れることで、より質の高い情報発信が可能となっています。

行政がデジタルサイネージを導入することで、より住みやすいまちづくりへの期待が見込まれます。

デジタルサイネージの今後

デジタルサイネージは、テクノロジーの発展によりタッチパネルの搭載や、遠隔でのデータ送信が可能となり、便利かつ正確な情報を発信できるようになりました。また、ディスプレイの強みである高い画質や映像での表現を活かすことで、より幅の広い広告を打てるようになりました。

2020年には東京オリンピック・パラリンピックが開催されるため、多くの訪日外国人や、日本人が都市部に集中します。インフラの整備はもちろん重要ですが、いかに正確な情報を迅速に提供するかも重要視されています。

今後は、ディスプレイのスペック向上や電力コスト削減により、導入へのハードルが下がることで、中小企業への需要も増えていくことが考えられています。

また、自身のスマートフォンなどとの連携サービスも徐々に開始されおり、ディスプレイに近寄ることで、お得なクーポンや最新情報が取得できたり、イベント内で写真をシェアすればディスプレイに表示されたりするなど、ユーザーへの新しいアプローチ方法も生まれてきています。

このように市場拡大と共に、デジタルサイネージを使った新しいコミュニケーションが展開されていくでしょう。