スマートフォンの所有率は年々増加しており、モバイルデバイスは人々の生活に欠かせないものとなっています。
では人々はモバイルデバイスをどれくらい頼りにしているのでしょうか。アドビは、2019年1月に、日本国内のスマートフォンを所有する消費者1,000人を対象に、消費者のモバイル利用に関する意識調査「Mobile Marketing Research 2019」を実施しました。

8割が外出時にモバイルデバイスを必要としている

今回の調査の結果、日本国内のスマートフォンを所有する消費者の83%が外出先でデバイスが必要であると回答しました。
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出典:https://blogs.adobe.com/japan/dx-mwc-mobile-marketing-research-2019/

スマホなしの生活は考えられる?

「スマートフォンを2週間取り上げられたら」と仮定した場合、回答者全体の58%は、「無しでは生きていけない」または「とても不便」と回答しました。特にZ世代やミレニアム世代では、「無しでは生きていけない」と強い拒絶感を表す回答をする傾向がありました。

一方、「なくても構わない」と答えたのは全体でわずか6%にすぎません。これだけ生活に密着したモバイルデバイスですが、どんなことに使われているのでしょうか。

1~2年前より増えた行動について質問すると、渋滞情報/GPS/地図の利用(53%)、Touch ID(指紋認証)またはFace ID (顔認証)の利用(31%)、および文書のスキャン/撮影(26%)で、モバイルデバイスを利用する機会が増えたことが明らかになりました。

消費生活の中心にモバイルデバイスが

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出典:https://blogs.adobe.com/japan/dx-mwc-mobile-marketing-research-2019/

「買いたいものは全てモバイルで買うことができる」と答えたのは回答者の半数以上(53%)にのぼりました。

消費生活において、PCや実店舗よりモバイルを使うことが多い行動は、配送状況の確認(50%)、レストラン予約(43%)、電化製品購入前の調査(40%)、購入したい服の検索(34%)、返品・交換の手配(33%)、出前の注文(30%)であることがわかりました。

一方で、食料品の買い出し(55%)や銀行の利用(35%)は、他の手段と比べて実店舗で行うことが多いことがわかりました。

アプリかWebサイトか

企業ユーザーとコミュニケーションを取るのに選択しなければならないチャネルとして、アプリWebサイトの2つがあります。今回の調査では、これからの施策にアプリは必要不可欠であることが調査でわかりました。

回答者の40%が、企業とやり取りをする際、モバイルWebサイト(15%)よりモバイルアプリを好むことがわかりました。モバイルアプリは、ブランドにとってユーザー体験の重要な役割を担いつつあります。

中でも、モバイル用サイトよりもモバイルアプリの利用を好むのは、銀行のサービスを利用する時(36%)が最も多く、次いで、購入したい服を探す時(33%)、タクシーの配車を依頼する時(30%)となっています。同じブランドを繰り返し利用する場合や、特別なオファーやお知らせを受け取りたい場合ほど、モバイルアプリを活用する傾向があることがわかります。