現在、世界的な盛り上がりを見せるeスポーツ。日本においても、2018年に日本eスポーツ連合が発足するなど、eスポーツへの今後の期待が伺えます。

そんな中、eスポーツ大会を開催することやスポンサーとして協賛することは、マーケターにとって新たなマーケティング手法として注目を集めています。そこで、eスポーツ大会の企画・制作・運営や、eスポーツを活用したブランディング施策・販売促進策など、eスポーツを活用した総合的なマーケティングソリューションを提案する「株式会社CyberE」の代表取締役社長 CEO 文 晟新(むんそんしん)氏にお話を伺いました。

eスポーツの場に広告を出稿することによってどのような人たちにリーチでき、どのようなことを想起してもらえるのでしょうか。

プロフィール

株式会社CyberE 代表取締役社長 CEO 文 晟新氏
大手ゲーム会社でのマーケティング職を経て、2014年にCyberZに中途入社。広告代理事業部でマネージャー職に従事し、翌年にはCyberZ韓国支社を立ち上げ、代表に就任。2018年に、eスポーツに特化したマーケティング会社「CyberE」の立ち上げに参画し、2019年に代表取締役に就任。

拡大するeスポーツ市場。2022年には国内市場が約100億円に達する見込み

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ferret:株式会社CyberEでは、eスポーツを活用したマーケティングソリューションを提案しているとのことですが、具体的にどのようなことを行っているのか教えてください。

文氏:株式会社CyberEでは、eスポーツ大会の企画・運営・制作・配信と、eスポーツ大会におけるスポンサー支援の2軸で事業展開をしています。eスポーツ大会の企画・運営は、基本的にはゲーム会社が対象顧客になります。昨今のゲーム市場は新タイトルがリリースされても簡単には売り上げを上げにくいのが実状です。数えきれないほど多くのゲームが世の中に溢れている状況に加え、ランキング上位には、長寿タイトルが固定化されています。そうなると、限られた母数の中で、新規ユーザーを獲得し続けることが難しい。既存のユーザーに継続的に楽しんでもらい、定着してもらう仕掛けが必要になってきます。ユーザー同士競い合える大会を開いたり、コミュニティーイベントを定期的に開催したりすることで、既存ユーザーのモチベーション維持・向上につながることから、大会やイベントに対する需要が増しています。

スポンサー支援については、主にナショナルクライアント様から多くのお問い合わせをいただいております。eスポーツの大会では、ユーザーに直接会場に来ていただくだけでなく、大会の様子を「Youtube」やCyberZが運営するゲーム動画配信プラットフォーム、「OPENREC.tv(オープンレックティービー)」を通じて配信することが多いです。それによって何万人というユーザーがその大会の様子を視聴することになるので、配信を通じて企業様の商品をPRするということも可能です。ブランドの認知拡大を図る施策の1つとしてeスポーツ大会へのスポンサードをご提案させていただいております。

ferret:近年eスポーツが盛り上がりを見せているとのことですが、市場規模はどのくらいなのでしょうか?

文氏:2019年の世界規模では10億ドル(約1000億円)、視聴者数は約4億5千万人。日本では2018年で約48億円、2022年ごろには約100億円に達する見込みです。また、近年はイベントの需要も伸びているので、潜在的には100億円以上は優に超えると思います。

参考:
Newzoo Global Esports Market Report 2019 | Light Version | Newzoo

Gzブレイン、日本国内 e スポーツ市場動向を発表。|Gzブレイン

ferret:eスポーツが盛んな国はどこなのでしょうか?

文氏:見る指標やタイトルにもよるのですが、アメリカ、中国、韓国あたりは非常に盛んですね。アメリカでは、スポンサーの額もサッカーやバスケットボールのプロスポーツリーグに匹敵するほどのビッグビジネスになっていて、大会の賞金総額が約32億円のものがあるほどです。

韓国では「Faker」という世界的スター選手がいて、韓国国内でも非常に人気を集めています。彼のようなスター選手の影響もあり、小学生のなりたい職業ランキングでプロゲーマーがトップ10に入るほど人気なのです。中国では国策として、eスポーツに注力しています。学校やホテル、病院などの施設を含めた「eスポーツタウン」をつくるのに数百億円を投資するなど、国を挙げてeスポーツを盛り上げています。

日本はゲームの歴史が他国と異なるので単純比較はできませんが、今後、魅力的な市場になる可能性が大いにあると思っております。東京都では、eスポーツ大会開催のために、5000万円を平成31年度の予算として確保しています。2020年の1月には「東京eスポーツフェスタ」が開催されますし、地方でも地域活性化の活用のためにeスポーツ協会が立ち上がり活動しております。

参考:
なぜ、東京都はeスポーツの予算を計上したのか? 担当者に聞いてみた