30年の歴史を持つ純国産BIツール。Data Knowledgeとは？

更新日: 2022年06月30日

データ分析・BI

近年さまざまな業界において、社内に蓄積されたデータを駆使し、データに基づいて合理的にビジネス上の意思決定を行う「データ駆動型経営」への変革に高い関心が寄せられています。その「データ駆動型経営」推進を大きくアシストしてくれるものが「BI（Business Intelligence）ツール」です。

この記事では、BIツールの中でも純国産で30年の歴史を持つ「Data Knowledge」という製品にスポットを当て、その特徴やメリット、導入事例をお伝えします。

Data Knowledgeとはどんな製品か？

まずは、「Data Knowledge」とはどんな製品か？という部分から解説します。

出典：Data Knowledge 本当に使える国産セルフサービスBIツール

BIツールの一種である

「Data Knowledge」とは*「BI（Business Intelligence）ツール」のひとつ*です。「BIツール」とは、自社内に蓄積されたさまざまなデータを一元管理し、集計・分析・レポーティングを楽にするためのITツールです。データに基づき、今まで気づかなかったようなインサイトまでも発見。ビジネス上の意思決定が合理的になります。

近年、さまざまな業界で「デジタルトランスフォーメーション（DX）推進」に関心が高まっていますが、DXのひとつの柱となるのが、「データに基づく経営」です。そこで「BIツール」にもまた、注目が高まっているのです。

純国産BIツールで、初心者にもやさしい

「BIツール」にはさまざまな製品が存在しますが、海外製品も多く見られます。画面上は日本語化対応している製品もありますが、UIが複雑で、エンドユーザーが日々使いこなすためには高い習熟度やスキルが求められるプロダクトも見られます。

一方、「Data Knowledge」は「純国産」のBIツールであることが大きな特長で、初心者にもやさしいUIになっています。

出典：選ばれる理由｜Data Knowledge

30年にわたる豊富なノウハウを製品に反映

「Data Knowledge」は、BIツールとして30年もの歴史を持っています。前身となる製品が発売されたのは、1987年。その頃はまだ、「BIツール」という製品カテゴリは存在していませんでした。しかしその頃から現在に至るまで、「Data Knowledge」はビジネスにおけるデータ活用の現場から出てきたさまざまな声を反映して、成長を続けてきました。

マーケターやアナリストをはじめ、ビジネスの現場にいるエンドユーザーにとって「本当に必要な機能とは何か？」を知り尽くしたうえで機能開発がされているのです。つまり、30年にわたる豊富なノウハウ・実績を製品に反映して進化を続けながら、現在に至っているという訳です。

「Data Knowledge」4つの機能

「Data Knowledge」には、大きく分けて4つの機能があります。

1.データ作成・出力

出典：機能一覧｜Data Knowledge

データベースの専門知識である「SQL」のスキルを持たない人でも、マウスのドラッグ＆ドロップだけで直感的にデータ統合・加工・レポート作成ができます。

作成したレポートはExcel・CSV・PDFなどで出力可能です。定期的な経営会議や進捗共有会議などの資料作成を圧倒的に効率化できます。

2.分析スキル・ナレッジの共有機能

社内メンバーが一度作成した各種の分析プロセスを公開・共有することができます。

例えば、「データ結合」「特定条件でのデータ抽出」「グラフ化」「出力フォーマット」といった、Excelだと属人化しがちな分析スキルを他の人にそのまま移行できる、ということです。これにより、作業の省力化が実現するとともに、社内全体で「分析力アップ」というスキルの底上げができます。

また、完成したレポートの社内共有も、もちろん可能です。レポートを作成したら、たびたび時間をかけて紙に何部も印刷しなくても、画面共有しながら会議・社内プレゼンができます。皆が同じデータを見て意思決定のプロセスを理解することで、組織全体でのデータリテラシー向上も期待できるでしょう。

3.「権限・ログ管理」機能

「部署Aのデータベースは、部署内の人だけ閲覧可」「帳簿の原価部分は経理部の課長以上のみ閲覧可」というように、データの閲覧権限を「ファイル単位」だけでなく、「レコード単位」「項目単位」まで細かく設定できます。

また、操作履歴のログ（操作日時、操作したユーザー、操作内容、IPアドレスなど）が残ります。このように、重要なデータを安全に運用・管理するための機能も備えています。

4.外部ツール連携機能

オプションで、「Data Knowledge」の持つ抽出・加工機能や出力ファイル作成機能などを、外部アプリケーションから利用可能にできます。新たなアプリケーションの開発コスト削減につながり、クラウドでの活用やモバイルでの活用などに拡張することができます。

「Data Knowledge」導入のメリット

ここからは「Data Knowledge」導入により、自社内で実現できることを解説します。

経営を見える化、問題発見や意思決定がスピーディーに

出典：選ばれる理由｜Data Knowledge

経理帳票、生産関連帳票など社内の実態が蓄積されているサーバーのデータから、簡単にレポートを作成することができるようになります。

ビジネス現場のエンドユーザー自身が、必要なタイミングで、必要な視点でのデータ分析を行えることから、経営上の問題が生じる前の些細な兆候も素早くキャッチアップできるようになるでしょう。

データ活用企業に早変わり

出典：選ばれる理由｜Data Knowledge

社内で他メンバーがデータ処理を行ったプロセスを保存しておいて、共有できます。

例えばAさんが処理したプロセスを、Bさんが後からそのまま利用できるため、作業効率化につながります。また、メンバー間で「自分では気づかなかったけど、こんなデータ処理をすると分かりやすくなるね」といった新たな発見も生まれるでしょう。

スキルの属人化を避け、ナレッジの共有を進めることは、組織全体でのスキルアップ、データリテラシー向上に寄与します。

レポート作成効率が飛躍的に向上

営業資料などを作成する際、データを帳票からExcelにコピー＆ペーストしたり追加入力したりと、毎回膨大な時間がかかってしまいがちです。資料作成に時間を取られすぎることで、本来時間・労力を費やすべき「意思決定」や「営業活動」に注力できなくなってしまうこともあるでしょう。

しかし「Data Knowledge」は、そのような課題も解決してくれます。いったん資料を作成すると、毎月の資料は自動的に出力できるなど、業務効率を大幅に改善できます。

「Data Knowledge」の国内導入事例

それではここからは、「Data Knowledge」の国内導入事例を見ていきましょう。

現場のユーザー自身が柔軟に使える点を高く評価：象印マホービン株式会社

象印マホービン株式会社では、社内の基幹システムを刷新。外部システムとの連携や技術者確保の観点から、新基幹システムに対応できる新たなBIツールを導入する必要がありました。

「Data Knowledge」を選んだ最大の理由は、現場のユーザー自身が柔軟に使える点を評価したからです。そして、圧倒的なコストパフォーマンスという側面もありました。

導入後は、生産管理、販売管理、人事給与、会計など、多岐にわたる領域で活用されており、同社の日々の業務をしっかりと支えています。

社内ユーザー数は150名以上：福助株式会社

福助株式会社では基幹システム刷新に取り組みました。その際、「モノ」と「お金」の流れを司るシステム部分に最大限に工数を投入。一方、管理会計は出来るだけ工数と費用をかけずに実現する必要がありました。

これに対し複数企業よりBIツールの提案があり、最終的に「Data Knowledge」に決定。その決め手は、第一に利用者自身が別々のシステムのDBを柔軟に結合して、データ処理ができることでした。

次に、段階的に導入することができ、費用対効果を見ながら利用範囲を拡散していく導入方法が可能な点も評価。トータルで見た場合に、コストパフォーマンスに優れていると実感しているそうです。導入後は、Data Knowledgeの社内ユーザー数は150名超に上っています。ほとんど全ての部門で利用しており、同社内のデータ活用文化は広がりを見せています。

瞬く間に「Data Knowledge」の利用頻度が上がった：株式会社四電工

営業支援、施工管理、資材・購買、人事・労務、経理など、四電工の日々のビジネスを支える基幹システムはいずれも、30年以上も前に自社開発されたものがベースとなっていました。

同社内では従来からツールを利用して、現場の社員自身が基幹システムのデータを利用する文化が根づいていましたが、スマホに慣れた若手社員が多くなるにつれ、従来ツールを使い続けることは困難となっていました。そこで、ツールの見直しを検討。「Data Knowledge」を選んだ理由は、「操作性」「システム負荷」「運用容易性」の3点を満たしていることが決め手となりました。

導入にあたり、まずは主管10部門の担当社員を対象にスモールスタート。あえて操作教育を行わず簡単なマニュアルを配布するだけとしましたが、瞬く間に「Data Knowledge」の利用頻度は上がりました。その様子を見た他部門の社員が「自分も使いたい」と要望を寄せるほどに。その後ライセンス数を大幅に増やし、「Data Knowledge」が全社的に浸透しつつあります。