Apple Payの加盟店になるには

次に、Apple Payの加盟店になり、店舗へ導入する方法について解説します。
　　

決済代行会社を経由して加盟

Apple Payの加盟店になるためには決済代行会社への依頼を行います。実質、iDやQUICPay、Suicaに対応するための契約を行います。Apple Pay自体に手数料はかかりませんが、Apple Payに対応させる決済サービスによっては、契約の際に手数料が発生するため、必ず問い合わせをしましょう。
　　

実店舗は非接触型決済対応のPOS端末が必要

実店舗でApple Payを導入したい場合、希望の決済サービスに対応した非接触型決済のPOS端末を用意します。すでに店舗で非接触型の端末を利用している場合、決済代行会社もしくは決済サービスに「Apple Payに対応したPOS端末かどうか」を問い合わせてみましょう。
　　

Apple Payに対応した決済サービスを確認する

Apple Payに対応した決済サービスを確認してみましょう。電子マネーサービスは「Suica」「iD」「QUICPay」に対応しています。

また、金融機関の主要なサービスにも対応しており、「JCB」「クレディセゾン」「American Express」「三井住友カード」「JACCS」「ORICO」「楽天カード」などがあります。2017年7月からau Wallet（プリペイドカード）にも対応するなど、随時決済サービスへの対応が進められています。

Apple Payに対応しているサービスは、「Apple Payサポートページ」から確認できるので、導入の際に確認してみましょう。

参考：
Apple Pay に対応しているアジア太平洋地域の銀行とカード発行会社 - Apple サポート
　　

まとめ

Apple Payは、交通系カードから各種電子マネー、クレジットカードなど、様々な決済方法を一元化した電子決済サービスです。Suicaなどに対応した非接触型決済対応のPOS端末があれば加盟できるのが特徴です。しかし、まだ対応できていない電子マネーやクレジットカードもあるため、Apple Pay自体が普及しきれていないという課題があります。

とはいえ、au WALLETが対応を始めるなど、徐々に新たな決済方法に対応しつつあります。今後も、日本国内向けの対応が進むことを考えると、導入するメリットは多大と言えるでしょう。ネットショップにおいてもユーザーの入力工数を削減することからEFO対策としても活用できます。小売店や飲食店を運営しているのであれば、決済方法の1つとしてApple Payを活用してみてはいかがでしょうか。