時代の移り変わりにより成長するビジネスもあれば衰退するビジネスもあります。変化に適応できなければ斜陽産業となり、撤退を余儀なくされるでしょう。

生き残るためには時代の波に乗り、消費者のニーズを捉え、独自の価値を提供する必要があります。

ビジネスの戦略を練る立場であれば、たとえ勢いが失われて赤字になったとしても立て直す施策を考えるべきです。意外な掛け合わせで新しい価値を生み出し、窮地を脱して成功したビジネスもあります。

従来のビジネスだけで競うのには限界があっても、ほかのビジネスと掛け合わせることでまったく新しい価値を提供できる可能性が生まれるのです。今回は起死回生の一助となるよう、ビジネスの再生事例をご紹介します。

カフェ×本屋

本が売れなくなった昨今、本屋は苦戦を強いられています。人々が紙の本ではなくインターネットの記事や電子書籍へとシフトしていくなかで、本屋はどう生き残っていけばいいのでしょうか。

そのひとつの解を示したのが、ブックカフェです。本はゆっくりと座って読むことからカフェとの相性が良く、本屋とカフェが一体型になった施設が増えてきました。

その代表的な成功事例がTSUTAYAのフランチャイズ展開と企画設計を行っているCCCエンタテインメント株式会社です。カフェ併設型の蔦屋書店は大きな話題を呼び、図書館のように立ち読み感覚で本を試し読みしながらゆっくりできるブックカフェとして人気を集めています。

結果として売り上げは伸びていて、販促施策としても十分に機能しています。じっくり消費者が試す機会を提供しつつ、利益を出しビジネスとして成立させた点が成功の理由でしょう。

参考:コーヒー×TSUTAYA 地方スーパーの仰天戦略|ITmedia ビジネスオンライン

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取り壊しが決まったビル×貸し会議室

全国各地に貸し会議室を展開する株式会社ティーケーピーは、取り壊しが決まったビルを割安に仕入れることで着実に利益を出していきました。

2005年から地道に貸し会議室の数を増やしていき、国内外に2,000以上の貸し会議室を展開。TKPのリピート率は85%、いまや時価総額1,300億円超の国内最大手企業に成長しています。

負のあるところにビジネスチャンスは眠っています。少子高齢化や都市部の再開発により多くの建物が不要になり取り壊される、企業は少ない人員でやりくりするために業務効率化やコストカットをしなければならない……。

取り壊されるビルに貸し会議室を作ってシェアするビジネスは、このふたつの負を掛け合わせ解消するものでした。

時間的にも経済的にも効率がよいシェアビジネスは、これからさらに大きく広がっていくでしょう。

参考:斜陽産業を再成長産業に再生したい/ティーケーピーの未来戦略

地方大型商業施設×コト消費

滋賀県の大型ショッピングモール「ピエリ守山」は、東京ドーム3個分ほどもある大規模施設。

かつて200店舗が軒を連ねていたものの、2013年には8店舗にまで減少し「明るい廃墟」とすら呼ばれました。

ところが2014年に体験型施設へとリニューアルしたところ、年間8か月の開催期間に1万人が訪れるほどの人気スポットに生まれ変わり、店舗数も200店舗にまで復活し再生を遂げたのです。

最大の勝因は、モノ消費からコト消費へと切り替えたこと。

単なるショッピングモールではなく大型のアスレチックを取り入れ、子どもだけでなく大人も楽しめるようにしたことで、ファミリー層中心にたくさんの買い物客が集まってきます。

アスレチックの種類は空中の丸太渡りやスライダーなどかなり大規模で、これだけのアスレチックを都市部に作るのは難しく、大きな強みになっています。

「こんな郊外には人は来ない」と考えるのではなく「こんな郊外だからできることは何か」と考えたことが再生できた理由でしょう。

参考:ピエリ守山、「体験型」で再生 「コト消費」で商業施設に活気 | 月刊「事業構想」2016年3月号

街の電気屋さん×地域密着営業

数々の家電量販店が価格競争でしのぎを削り、街の電気屋が潰れていくなかで、値下げをせずに奮闘している電気屋があります。

町田市の家電販売店「でんかのヤマグチ」は年商は10億円、19期連続で黒字を維持し、街の電気屋としては驚異的な成果を出しています。

同じ街にヨドバシカメラやビックカメラなど大手家電量販店がひしめくなか、なぜこれだけの売り上げを出せているのでしょうか。

創業は1965年。1990年代に大手家電量販店が台頭し、安売りの波が訪れました。そこで行ったのが顧客の絞り込み。町田市内に絞って、徹底的に顧客を洗い出して高齢者へ重点的に営業をかけました。

一軒一軒の家電製品リストを作り、買い替えのタイミングで新製品を提案したり、買い物代行をしたりしてかゆいところに手が届くサービスを提供したのです。

週末の店頭イベントでは家電以外に食品を売り、顧客との関係性を深めていきました。その結果、定期顧客の数は9,200世帯にまで伸び、堅調な売り上げを維持しています。

参考:厳しすぎる環境でも残る「街の電気屋」の知恵 | 最新の週刊東洋経済 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

さびれた温泉街×若者ビジネス

熱海の温泉街「熱海銀座」は若者ビジネスで盛り返した商店街です。

かつては多くの観光客でにぎわっていた熱海ですが、だんだんと訪れる人の数は少なくなり、2011年には熱海銀座の運行量は1日あたり500人にまで落ち込んでしまいました。

そこで、使われていない物件をリノベーションして飲食店が入るシェアテナント、ゲストハウス、コワーキングスペースなどの店舗を入れ、20~30代の利用客を呼び込むことに。

今の若者にとって、昔の温泉街は昭和レトロでフォトジェニックな街並みに見えることもあり、順調に客足は伸びていきました。1日あたり500人だった運行量は、2019年3月には約6倍の3000人近くに。空き店舗の数も10店舗から2店舗にまで減りました。

カフェでWi-Fi環境を整えたところ、長時間仕事をするノマドワーカーが来店したことからコワーキングスペースも開業。

さらに熱海に住んで仕事をしたい人に向けてシェアハウスの開業を目指すなど、ビジネスが次々に展開しつつあります。

ゲストハウスではあえて夕食は用意せず、街に出て地元の飲食店で料理を楽しんでもらうようにしました。宿泊の稼働率は50%で、口コミでだんだんと利用客が増えています。

地域再生のカギは、これからの若い世代から支持されること。若者ニーズのある施策が再生戦略となりそうです。

参考:ビジネスマインドで熱海の街づくり 落ち込みから若者が支持する街へ | 販促会議デジタル版

意外な掛け合わせで唯一無二の価値を提供する

斜陽産業であっても、どこかしらにビジネス再生のチャンスがあります。

独自の特長を生かすポイントを見極め、消費者のニーズが高いものと掛け合わせることで、唯一無二の価値を提供できる可能性があるのです。

紹介した成功事例をヒントに、ビジネス再生の戦略を練ってください。

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