動画マーケティングが盛んになり、自社のYouTubeチャンネルを開設し、YouTube動画を制作・公開することでプロモーション施策に活用する会社も増えてきました。しかし「チャンネル開設」「撮影・制作・編集」「その後のチャンネル管理や効果測定」など専門知識について社内に知見が全くない、という会社も多いのではないでしょうか。

一連のプロセスにかかる膨大なリソースをトータルで考えると、YouTube動画制作やその後のアフターサポートを得意とする会社にアウトソースするというのも一つの手です。
そこで今回の記事ではビジネスパーソンに向けて、YouTube動画制作会社の選び方のポイント、料金相場などについて、具体的な会社事例10選を挙げながらお伝えします。

YouTube（ユーチューブ）動画制作料金の相場は？

YouTube動画制作会社が打ち出している料金帯には、さまざまなものがあります。
各価格帯で、どんなことを頼めるのでしょうか？

3万円〜15万円

この価格帯がYouTube動画制作の最安値クラスとなります。

動画で伝えたいメッセージをピンポイントに絞り込み、ごく短編の動画を作りたい方にフィットするプランだと言えるでしょう。

まず大前提として、制作費が安価である分、依頼者側から制作会社に対して複雑なオーダーを出すことは難しいものです。

依頼者側から素材を持ち込みしたり（＝制作会社によっては「撮影が無い」場合もあり）、登場人物が1人に限られている、尺が短い、台本も簡易なものに限るなど、いろいろな制約がありつつ「1本あたりの制作費が安価」を実現している、という訳です。

　

30万円〜50万円前後

商品・サービス紹介動画などを制作したい方におすすめの価格帯です。
Web広告や営業ツールとしての活用など、ストーリー性をしっかりと持たせた映像に仕上げることができます。

依頼先の会社にもよりますが、

  • ある程度は細かな演出などオーダーを聞いて、台本を作り込んでもらえる
  • 複数人のインタビューに対応してくれる
  • 会社によっては、本格的なテレビCMや長編映像、CG、アニメーション、イラスト、3DCGなど任せられるところも存在する

上記のようなことが可能になる価格帯です。

100万円〜300万円前後

このクラスになると、フルオーダーで、クオリティにとことんこだわる価格帯となります。

動画制作費とは「動画の尺」や「撮影時間の長さ、撮影場面の多さ」「ナレーションの有無、その長さ」「CGのクオリティ」などで変動していきます。数多くの細かなオーダーがあったり、登場人物が多い、撮影場面が多い、尺が長いような場合にはこれぐらいの見積もりになる場合も出てきます。

しかしその分、アニメーション、CG、実写いずれの場合にもクオリティが大幅に変わってきます。例えばアニメーション動画の場合ならデザイナーから手配してもらい、オリジナルキャラクターをデザインしたり、といったことも実現します。

実写の場合は、撮影場所や撮影日数が多くかかる「密着ドキュメンタリー」などの制作にも対応できます。キャストや撮影場所も制作会社側で手配可能、という会社もあります。

YouTube（ユーチューブ）動画制作会社に依頼する際のチェックポイントとは？

①価格設定は明瞭か

前述のように、動画撮影〜制作においてどれほどボリュームのあるオーダーを出すかによって、制作費は大幅に変わってきます。

制作会社のWebサイトでは「料金表（プラン一覧）」を明瞭に提示しているところもあります。

依頼前にまずはそのような料金表を見て、「どこまでの条件で、●万円で対応してくれる」といった点をチェックしておきましょう。

②自社のニーズと、動画制作会社の強みがマッチしているか

ひと口にYouTube動画制作会社と言っても「コスト面で強みがある」「納期のスピーディーさに強みがある」「動画SEO対策に強みがある」「動画マーケティング・広告運用に強みがある」など、さまざまなタイプの会社が存在しているものです。

いま、自社で叶えたいニーズと、これから依頼しようとする制作会社の強みがマッチしているか、事前によく検討しましょう。

③ニーズに応じたアフターフォローの有無

前述の「制作会社の強み」に加え、「（映像を）作って納品して終わり」のプランなのか、「アフターフォロー」も料金に含めたプランなのかもよく検討しましょう。

「今、自社に必要なのは短尺のメッセージ動画1本をとにかく作ってもらうこと」なら安価なプランを選択するのがフィットしていると言えます。

しかし「長期的にYouTubeチャンネルの日々の運用・効果測定まで伴走してもらいたい」「動画を自社の長期的な資産として、マーケティング展開を継続していきたい」といった課題を抱えているならば、「作って終わり」ではなく「撮った後の動画の活用、アフターフォロー」まで費用に含めて考え、その課題を解決してくれるパートナーを選ぶべきです。