まとめ

VRの最大のメリットは「没入感」であり「その場所にいなくてもそこにいるような体験」が可能になるため、不動産や結婚式場など、空間を提供するような事業者にとっては顧客の意思決定を促す非常に有用な営業ツールとなるでしょう。
また、現状はまだ研究段階ではあるものの、触覚も再現できるVRが登場すれば、あらゆる事業での活用が期待できます。

ただ、現状はまだ大手企業での活用が中心のようです。

今年続々と発売されるヘッドマウントディスプレイ型VRツールの販売価格は、ほとんどが10万円前後かもしくはそれを下回るものが多く、VR機器の導入自体はそれほど難しくはないでしょう。

しかし、費用的な問題はハードではなくソフトの部分にあるようです。
リクルートテクノロジーズ アドバンステクノロジーラボ グループマネージャー伊豆原氏によると「VR用のコンテンツを制作しているプロダクションはまだまだ少なく、費用も高い。中小企業が外注しようとすると少し難しいかもしれない」と,現状の費用的な問題を指摘しています。

「ただ、どのような分野でもそうだが、プレイヤーが増え、コモディティ化が進めば価格の問題は解消される」とし、VRは今後様々な企業で活用可能なツールになると予測されています。

企業規模に関わらずVRが利用できるようになれば、マーケティングのあり方そのものが変化するかもしれません。