コロナ禍を受けて消費者動向が変化し、デジタルマーケティングの重要性が高まっています。効果的なマーケティングを実施するためには、まずは消費動向を理解することが大切です。
本記事では、自動車や化粧品など18分野における最新の消費者動向を解説します。

今回紹介する内容の一部は、株式会社ヴァリューズが提供する「デジタル・トレンド白書 2021 ～消費財・耐久消費財編～コロナ禍における消費者のデジタル動向調査」から抜粋しています。

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化粧品、食品、自動車などの消費財・耐久財についてコロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

目次

  1. コロナ禍における消費者動向とは
  2. 18分野における消費者動向の変化
  3. 消費動向に合わせて効果的なマーケティングを目指そう

コロナ禍における消費者動向とは

2020年初頭に日本で新型コロナウイルスの感染者が初めて確認されてから、感染者数は急激に増加し、消費者の生活様式や購買行動に大きな変化が見られました。

現在は、家で過ごす時間が増えたことにより、「巣ごもり消費」と呼ばれる消費行動が目立っています。巣ごもり消費とは、インターネットを利用しながら、家で商品やサービスの情報収集・購入を行う消費活動のことです。

コロナ禍を受けて消費者のニーズも大きく変化しており、「おうち時間を充実させたい」「運動不足を解消したい」など、状況に応じたニーズが高まっています。

18分野における消費者動向の変化

それでは、具体的に消費者動向にはどのような変化がもたらされたのでしょうか。ここでは18分野のうち、自動車、化粧品、食品、製薬・ヘルスケアの4つの調査結果を抜粋して紹介します。

なお下記のPDF資料では、すべての調査結果を確認することができます。アパレルを含む他の調査結果についても知りたい方は、ぜひ以下のリンクからダウンロードして確認してみてください。

18分野すべての消費者動向変化を確認したい方はこちら

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化粧品、食品、自動車などの消費財・耐久財についてコロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

自動車：カーシェアユーザーが増加

コロナ禍を受けて、カーシェアサービスのニーズが高まっています。公共交通機関を避けるために、車を利用するユーザーが増えているためです。

実際に、カーシェアサービスを展開するカレコ・カーシェアリングクラブ、カーシェアリングのタイムズカー、オリックスカーシェアにおける公式サイトのユーザー数推移は、3社とも増加傾向にあります。

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https://www.careco.jp/

特にカレコ・カーシェアリングクラブの増加率が高く、公式サイトの流入経路分析では、外部サイトからの流入が78.2万人にも及ぶことが明らかになっており、中でもアフィリエイトサイトからの流入が多いことがわかっています。

また、50代〜60代以上のユーザーも目立っています。同サービスは、シニア層に向けたターゲティング戦略を強化しており、ユーザー数の増加につながっています。

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https://share.timescar.jp/

タイムズカーシェアはユーザー数が一時落ち込んだものの、その後は回復し98万を超えるユーザー数を記録しています。同サービスは、これまで20代のユーザーに支持されていましたが、コロナ禍でさらに若年層からのニーズが高まったようです。

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https://www.orix-carshare.com/

オリックスカーシェアも、ユーザー数が一時的に落ち込むものの、その後は最大値のユーザー数を獲得しています。増加傾向にあるユーザーの年代は20代が中心です。カーシェアリングのタイムズカーとは異なり、50代、60代のユーザーは減少傾向でした。

また近年は、マイカー気分を味わえる「自動車のサブスクリプションサービス」へのニーズも高まりつつあります。特にトヨタ自動車が提供する「KINTO（キント）」が人気を集めており、自動車業界におけるサブスクリプションサービスの今後の展開にも注目したいところです。

化粧品：スキンケアへの関心が強まる

コロナ禍を受けて、スキンケアのニーズも強まっています。家にいる時間が増えたことで、セルフケアに対する関心が高まっているためです。

一方、ファンデーションや口紅などのメイクアップ関連の検索キーワードは減少傾向にあります。これは、新型コロナウイルスの感染拡大防止対策として、マスク着用が推奨されているためでしょう。

ただし、ユーザー数を伸ばしている化粧品ECの会社も一定数存在することから、EC強化の必要性と商品レビューの重要性が増していくことが予想されます。

スキンケアアイテムの中で特に注目を集めているのは、「フェイスマスク」と「ジェルネイルのキット」です。

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大手ECモールの商品ページの分析データによると、フェイスマスクに関心を持つユーザー数は大幅に増加しています。テレワークやオンライン授業が普及したことにより、普段の生活に時間的な余裕が生まれ、フェイスマスクなどを使用してスキンケアに時間をかける人が増えているのです。

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ジェルネイルキット関連ページの閲覧者も増加傾向にあり、新型コロナウイルスの影響によってネイルサロンに行くのを避ける人が増えたことで、自宅でネイルをケアできるアイテムへのニーズが高まったことが理由と考えられます。

食品：フードロスへの意識が向上

SDGsの改善目標の一つに掲げられているフードロス問題。2019年10月に「食品ロス削減推進法」が施行されたこともあり、フードロスへの意識が高まっています。

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出典：農林水産省｜食品ロスとは

農林水産省のデータによると、 2018年時点で食品ロスの量は年間600万トン以上に及ぶことが明らかになっています。日本人の1人当たりの食品ロス量は、1年で約47kgということです。毎日お茶碗一杯分のご飯を捨てていることを考えると、相当な量であることが想像できます。

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インターネット行動ログ分析サービスのeMark+（イーマークプラス）によると、食品ロスの関連キーワードとして、「アプリ」や「通販」が上位に表示されることがわかりました。
つまり、問題解決のためにアクションを起こそうと、フードロス関連のサービスを利用しようとする動きが見られているということです。

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https://tabete.me/

例えば、フードシェアリングサービス「TABETE（タベテ）」は、2019年3月から1年間でユーザー数を1.9倍近く伸ばしています。

TABETEでは、閉店時間や賞味期限などの理由から廃棄が迫る食品を購入できます。ユーザーがお得な価格で商品を購入できるだけでなく、お店としても食品を廃棄せずにすむので、まさにWINWINのサービスといえるでしょう。

今後もフードロスへの関心が高まるにつれて、フードシェアリングサービスへのニーズはより増加していくことが予想されます。

製薬・ヘルスケア：オウンドメディアで多くのユーザーを獲得

オウンドメディアはデジタルマーケティングにおける重要な施策の一つです。製薬会社においてもオウンドメディアを運営する企業が多く見受けられ、持続的な集客媒体として活用されています。

国内において売上高が高い製薬会社のシオノギ製薬、大塚製薬、中外製薬、アステラス製薬、エーザイにおけるオウンドメディアのユーザー数推移は以下の通りです。

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製薬会社の中でもシオノギ製薬と大塚製薬が多くのユーザー数を獲得していることがわかります。

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https://wellness.shionogi.co.jp/

シオノギ製薬に関しては、5社の中で女性の割合が最も多く、57.1%になることが明らかになりました。また、子供がいる方の比率も高く、シオノギ製薬のオウンドメディアは子育て世代の女性が多く閲覧していると予想できます。

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https://www.otsuka.co.jp/health-and-illness/

一方、大塚製薬は男女差はあまり見られなかったものの、20代〜30代の比較的若い層がユーザーであることが明らかになっています。健康に関するコンテンツの人気が高いことから、日々の健康維持に注力する人々が多いことが伺えます。

製薬会社のオウンドメディアでは、それぞれの会社がターゲット層の抱えるニーズにあったコンテンツを発信しています。製薬会社のみならず、将来的にオウンドメディアを活用しようとする動きは拡大していくでしょう。

消費動向に合わせて効果的なマーケティングを目指そう

新型コロナウイルスの影響により、消費者のニーズや行動に大きな変化が見られるようになりました。特に、インターネットを活用した消費活動が目立つようになり、デジタルマーケティングの重要性が高まっています。

効果的なデジタルマーケティングを実施するには、消費者の動向をしっかりと理解した上で、ニーズにあったコンテンツを発信することが大切です。

本記事では、自動車や化粧品、食品、製薬・ヘルスケアに関する消費者動向について紹介しました。「デジタル・トレンド白書 2021 ～消費財・耐久消費財編～ コロナ禍における消費者のデジタル動向調査」では、上記以外にアパレル業界を含めた18分野における消費者動向を確認できます。

以下のリンクからPDF版をダウンロードして、自社のデジタルマーケティングに役立ててみてください。

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