財布から、お札や硬貨を取り出して支払いを行う時代は終わるかも知れません。
交通系ICカードが普及し、イオンやセブン&アイ・ホールディングスのような大手流通企業が電子マネーサービスを拡大させたこともあり、現在では銀行券を利用しない電子マネーの決済額が増えています。

仮想通貨であるビットコインは2016年11月時点で取引額が世界全体で15兆円を超え、金融市場にとっても無視できない規模になりました。

今回は、ネットワーク上で取引できる通貨7種類の違いを解説します。
モノのインターネット化(IoT)が進むなか、さらにその動きを加速させることになるかも知れない通貨のあり方は、Webビジネスを行う人にとっても見逃せない動きです。
ぜひこの機会に、改めて新しい「お金」のあり方について学びましょう。

参考:
[ビットコイン取引最高、11月15兆円超 9割が中国 ]
(http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM16H9T_X11C16A2MM8000/?uda=DGXZZO0242484019022010000007)
[平成27年度情報通信白書|総務省]
(http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h27/html/nc121150.html)
  

1.電子マネー(Webマネー)

電子マネーとは、サービスの提供元の店舗などでシステムへ事前に入金した金額を利用できるサービスです。

SuicaやPASMOに代表されるような交通系ICカードはカードに事前に入金(チャージ)を行うことで切符の購入の手間をなくし、ユーザーの利便性を高めました。

カード会社が支払いを保証することで後払いが可能になるクレジットカードや銀行口座と直接連動しているデビットカードとは異なり、支出をセーブしやすいのがメリットです。
  

1-1.プリペイドカード

Mastercard®___Mastercardプリペイドカード___Mastercard®.png
Mastercardプリペイドカード

電子マネーのあり方として、最もシンプルでわかりやすいのがプリペイドカードです。
プリペイドカードは銀行やクレジッットカード会社などがサービスとして提供していて、事前に入金を行った分だけ提携している店舗の決済に利用できます。

このように、電子マネーの基本は「現実にあるお金(国が価値を保証している通貨)を、電子上で取引できるようにするシステム」です。

メリットとしては、財布から貨幣を取り出す手間をなくすだけではなく、海外旅行での利用の際に現地通貨との両替が不要になることが挙げられます。
このシステムを利用したものとして、使用料金の支払いをプリペイドカードで行えるプリペイド携帯も流通しています。

参考:
三菱住友VISAプリペイド
  

1-2.Suica 

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Suicaポイント

大手鉄道会社であるJR東日本グループが提供している交通系ICカードです。
カードに埋め込まれたICチップに入金情報を入れることで、駅の改札口で利用できるだけではなく駅構内の飲食店や自動販売機などでの支払いが行えます。
  

1-3.Edy 

電子マネー「楽天Edy(ラクテンエディ)」.png
楽天Edy

大手ネットショップを中心に展開する楽天グループが提供している電子マネーで、飲食店やドラッグストアなど提携している全国の店舗で利用できます。

専用端末を利用することで、家庭用パソコンでの入金が行えるのが特徴です。
カードのほか、「おサイフケータイ」と呼ばれる携帯電話を端末として利用した決済が可能です。
  

1-4.nanaco

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nanaco

セブンイレブンやイトーヨーカドーなどの小売店を展開しているセブン&アイ・ホールディングスでは、nanacoと呼ばれる電子マネーを提供しています。

事前に入金した金額が利用できるだけではなく、買い物に応じて「nanacoポイント」というポイントが溜まります。
nanacoポイントは、電子マネーに変換して事前に入金した金額に上乗せることもできるので、買い物をすればするほどより多くの品物が購入できる仕組みになっています。

グループ系列の18社で利用できるだけではなく、加盟している複数の店舗で利用が可能です。
  

1-5.WAON

電子マネー|WAON__ワオン__公式サイト.png
WAON

大手流通企業であるイオンでは、WAONという電子マネーを提供しています。
nanacoと同様、イオングループの各店舗で買い物をした金額に応じてポイントが加算されます。

Suicaポイントや近畿日本クラブポイントのような提携しているほかのポイントサービスからのポイント変換も行えるのが特徴です。

現在では、nanacoやWAONのようにポイントシステムと電子マネーの機能を1つにまとめることで、買い物によって溜まったポイントを現金に上乗せして利用できるようになりました。
そのため、仮想通貨である各種ポイントとの区別がわかりづらくなっています。

ポイントのような仮想通貨はサービスの運営元によって発行を無限に行え、価値に定まったものはありません。電子マネーへの変換はサービスの運用元が設定している変換レートに従うことになるので注意しましょう。