企業とユーザーの接点は多様化しています。ユーザーが企業から情報を受け取る手段は、以前ではテレビや新聞などのマスメディアが中心でした。しかし最近では、企業とユーザーはWebメディアやSNSなどで双方向のコミュニケーションを取っています。

そんな中、企業がユーザーから好ましいイメージを抱いてもらうには、どのような戦略と施策が必要なのでしょうか。

2018年7月10日、株式会社PRTIMES主催の「PR TIMES カレッジ vol.2」が開かれました。

イベントでは、株式会社小学館(CanCam)、株式会社インターブランドジャパン、株式会社メルカリの3社が「ブランドが変えること、変えないこと」をテーマに登壇しました。

雑誌「CanCam」のマルチチャネル戦略(株式会社小学館)

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株式会社小学館からは、「CanCam.jp」編集長の高田浩樹 氏が登壇し、様々なプラットフォームを活用したマルチチャネルでの情報発信への転換について語りました。

「CanCam」は、20代女性の「かわいくなりたい」「知りたい」「楽しみたい」を応援する雑誌として1982年に創刊されました。10年ほど前は、圧倒的な雑誌販売数で一大ブームになったのです。

しかし、近年のメディア・ユーザーの変化に応じて、「CanCam」はコンテンツの方向性を一新する決断を下しました。情報発信のプラットフォームが多様化する中で、「雑誌だけでなく、接点を増やすことで“ユーザーに選んでもらう”メディアづくり」に励んだと高田 氏は語りました。

雑誌は“メインコンテンツ”から“ひとつのコンテンツ”に

インターネットやスマートフォンの普及により、消費者はテレビや新聞、雑誌といったマスメディアから受動的に情報を受け取るだけでなく、インターネットを介して能動的に情報の収集と発信を行うようになっています。

かつて雑誌はファッションなど特定の分野の情報を知るためのメインコンテンツでしたが、ユーザー接点の大半を占めていた雑誌「CanCam」も、大きな転換を迫られました。雑誌だけでなく、ユーザーが活用する様々な接点でのアプローチに挑戦し始めたのです。

「今では雑誌だけでなく、インターネット・InstagramやTwitterなどのSNS・リアルイベントなど、様々なプラットフォームが存在しています。それぞれのプラットフォームとユーザーとの親和性を追及しながら情報を発信しなければ、ユーザーに選んでもらうことはできないでしょう。」(高田 氏)

「CanCam」は雑誌を主軸としつつ、SNS・書籍・Webサイトなど複数のプラットフォームを活用し、コンテンツを配信する体制を整えています。例えば、毎年夏にナイトプールを開き、「インスタ映え」を好む若い女性の注目を集めたことは記憶に新しいのではないでしょうか。

その結果、「CanCam」はブランドとコンテンツの配信方法の方向性を転換してまだ1年も経っていないうちに、前年比92倍の月間UU数を達成しました。

読者の中から流行を汲み取り、常に求められる情報発信を

雑誌というマスメディアから飛び出し、様々なプラットフォームでマルチチャネルに情報発信を始めた「CanCam」。一方で、「“変えなかった”こともある」と高田 氏は続けます。

メディアの在り方やユーザーの行動が変化する中、敢えて「CanCam」が変えなかったことは次の2つです。

・20代女性というメインターゲット
・ユーザーと接する中で流行をいち早く予測し、有益な情報を発信する方針

「ユーザーは正直です。悪気はなくても、虚偽の情報や信頼性の低い情報を発信してしまうと、すぐに離れていってしまいます。『最近流行ってるからとりあえずやってみよう』などと*“手段”に踊らされることなく、ユーザーに求められる、信頼性のある情報発信を継続*していきたいと考えています。

また“情報発信”という視点に立つと、全ての業界業種が競合になりえますよね。そういった意味でも、常に新しいこと、面白いことを探し続ける姿勢も持ち続けていきたいです。」(高田 氏)

マルチチャネル戦略への思い切った転換と、メディアコンセプトの徹底が「CanCam」の成長のポイントだと言えるでしょう。