Webマーケティングの担当者は、市場に合わせて自社のサービスやホームページを更新していくことが求められます。優秀なマーケターであれば、市場がどのように変化しているかの情報を常にチェックしているでしょう。
特に近年ではスマートフォンの登場や、SNSの普及などモバイルに関わる利用状況は常に変化しています。

今回はモバイルの利用状況がわかる最新調査をピックアップして解説します。
最新のデータをつかむことで、モバイル向けの施策を自社で取り組む際の確かな証拠となります。「いい加減、自社もスマートフォンに対応したほうがいいのでは?」と焦りを感じている方は、まずは根拠となるデータをチェックしましょう。

2016年4月携帯電話端末購入に関する定点調査(MMD研究所)

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参考:https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1554.html

モバイル専門の調査会社であるMMD研究所が4月に行った定点調査です。

調査では、携帯端末の所有率が61%がスマートフォン、33%がフィーチャーフォン、5%の人が携帯電話を所有していないということがわかりました。

キャリアごとの利用率や2014年から2016年までのスマートフォンとフィーチャーフォンの所有率の推移も確認できます。
 

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2016年第3四半期 国内携帯電話スマートフォン出荷台数(IDC Japan)

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参考:http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20161130Apr.html

2016年第3四半期(7~9月)における国内の携帯電話・スマートフォンの出荷台数を円グラフで確認できます。

調査によると、国内携帯電話出荷台数及びスマートフォン出荷台数1位はAppleで、ともに50%を超えています。

ホームページの満足度を上げるためには、パソコンやタブレット端末含め、どのような機種であっても同じようにコンテンツを表示できる必要があります。
国内を対象にしたページである場合、日本国内でどのような機種が多く利用されているのかを掴んでおきましょう。

コメントではスマートフォン市場の今後の展望について述べられています。
興味のある方はコメントまで読み込んでみましょう。

2016年事業者別契約数(一般社団法人電気通信事業者協会)

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参考:http://www.tca.or.jp/database/2016/

NTTドコモやKDDI、スカパーなどの役員で構成された一般社団法人の電気通信事業者協会が公開しているキャリアごとの契約数のデータです。

第1四半期(2016年6月)と第2四半期(2016年9月)ではauとdocomoは契約数を伸ばしましたが、SoftBankは微減となっています。

グラフなどはありませんが、各地域四半期ごとの推移を見ることができます。
業界団体が発表している信ぴょう性の高いデータなので、正確なデータの推移を確認したい人は参照してみましょう。

スマートフォンの業務利用動向調査(MMD研究所)

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参考:https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1618.html

MMD研究所が20~49歳のビジネスパーソンを対象に行った調査です。
勤務先からスマートフォンを支給されているか、私物のスマートフォンを業務に利用しているかなど業務中のモバイル使用に関するデータを確認することができます。

調査によると、勤務先からのスマートフォン支給率は15%ほどにとどまり、スマートフォンのOSはiOSがもっとも支給されていました。

私物のスマートフォンで利用しているアプリの種類の利用頻度もわかるので、ビジネスパーソン向けのサービスを運営している企業はチェックしておきましょう。

2016年ネットショッピングに関する調査(MMD研究所)

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参考:https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1577.html

MMD研究所が行ったネットショッピングの利用状況に関する調査です。

ネットショップの際に利用している端末の割合や、購入した商品のカテゴリを年代別に見ることができます。
ネットショップを運営している企業にとって、それぞれの年代がどのような商品を購入しているかは気になるところでしょう。

ネットショッピングをする時にもっとも使うデバイスはスマートフォンが66%ほどで最多となり、前年と比較すると5.5ポイント増加しています。

調査データと自社のネットショップの利用状況と見比べてみたら、新しい発見があるかもしれません。

2016年度 SNS利用動向に関する調査(ICT総研)

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参考:http://ictr.co.jp/report/20160816.html

情報通信関連の調査会社であるICT総研が行ったSNSの国内利用状況に関する調査です。
SNSの利用者数の推移や、Facebook・LINE・Twitterなどの主要なSNSの利用率を見ることができます。

調査の結果、SNSの利用率は、高い順からLINE(72.1%)、Twitter(40.8%)、Facebook(36.1%)であり、もっとも満足度の高いSNSはLINE(77.9%)ということがわかりました。
利用率は22.1%にとどまっているInstagramの満足度がLINEに続いて二位(77.8%)というのも面白い結果です。

データからは各SNSの特徴が見えてきます。
ユーザーが友達機能やフォロー機能を利用して関係性を築いている人数のデータも明らかになっているので、それぞれの特徴を考えながら数字を追ってみましょう。

SNSを運営している担当者だけでなく、今後導入しようと考えている企業にとっても、おさえておいたほうがいいデータです。

2016年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する定点調査(MMD研究所)

https://ferret.akamaized.net/images/585253397f58a84bc900013e/original.png?1481790264
 参考:https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1588.html

MMD研究所によるスマートフォンアプリに関する調査です。
よく使うアプリの種類を把握できるだけでなく、Facebook、Twitter、インスタグラムの2014年からの利用率の推移を見ることができます。

2014年12月から利用率が減少し続けているFacebookに比べて、Instagramは2014年7月から増加傾向になっているのが目立ちます。

企業のスマートフォン対応に関する実態調査【2016年冬版】(Marketing Research Camp)

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 参考:https://marketing-rc.com/report/report-mobilefriendly-20160414.html
ワークロソフト一太郎シリーズなどを展開している株式会社ジャストシステムが運営サイトのMarketing Research Campで行った、企業のスマートフォン対応に関する調査です。

調査によると、スマホに最適化している企業は44%ほどで、2015年9月に実施した同様の調査の36.1%という結果を上回りました。
他の企業の実態を把握することできるので、スマートフォン対応に取り組むかどうか迷っている企業の担当者はチェックしておきましょう。

まとめ

2016年4月時点で、携帯電話端末の所有率は94%を超え、そのうちスマートフォンの所有率は61%を超えています。
また、総務省から発表された平成27年度情報通信白書によると、インターネットの利用端末としてスマートフォンを上げた人の割合は47%に登ります。

参考:
平成27年度総務省情報通信白書

それだけ、Web利用においてスマートフォンの存在は大きくなりつつあります。
今後もモバイルの利用状況を把握する上で、スマートフォンの利用状況がどのように変化していくかはチェックしていく必要があるでしょう。

年齢層や性別によって利用状況が異なることも忘れてはいけません。
社会調査だけでなく自社の顧客はどのような利用状況にあるのかを考えながら、データに向き合ってきましょう。