Webマーケティングの担当者は、市場に合わせて自社のサービスやホームページを更新していくことが求められます。優秀なマーケターであれば、市場がどのように変化しているかの情報を常にチェックしているでしょう。
特に近年ではスマートフォンの登場や、SNSの普及などモバイルに関わる利用状況は常に変化しています。

今回はモバイルの利用状況がわかる最新調査をピックアップして解説します。
最新のデータをつかむことで、モバイル向けの施策を自社で取り組む際の確かな証拠となります。「いい加減、自社もスマートフォンに対応したほうがいいのでは?」と焦りを感じている方は、まずは根拠となるデータをチェックしましょう。

2016年4月携帯電話端末購入に関する定点調査(MMD研究所)

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参考:https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1554.html

モバイル専門の調査会社であるMMD研究所が4月に行った定点調査です。

調査では、携帯端末の所有率が61%がスマートフォン、33%がフィーチャーフォン、5%の人が携帯電話を所有していないということがわかりました。

キャリアごとの利用率や2014年から2016年までのスマートフォンとフィーチャーフォンの所有率の推移も確認できます。
 

2016年第3四半期 国内携帯電話スマートフォン出荷台数(IDC Japan)

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参考:http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20161130Apr.html

2016年第3四半期(7~9月)における国内の携帯電話・スマートフォンの出荷台数を円グラフで確認できます。

調査によると、国内携帯電話出荷台数及びスマートフォン出荷台数1位はAppleで、ともに50%を超えています。

ホームページの満足度を上げるためには、パソコンやタブレット端末含め、どのような機種であっても同じようにコンテンツを表示できる必要があります。
国内を対象にしたページである場合、日本国内でどのような機種が多く利用されているのかを掴んでおきましょう。

コメントではスマートフォン市場の今後の展望について述べられています。
興味のある方はコメントまで読み込んでみましょう。

2016年事業者別契約数(一般社団法人電気通信事業者協会)

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参考:http://www.tca.or.jp/database/2016/

NTTドコモやKDDI、スカパーなどの役員で構成された一般社団法人の電気通信事業者協会が公開しているキャリアごとの契約数のデータです。

第1四半期(2016年6月)と第2四半期(2016年9月)ではauとdocomoは契約数を伸ばしましたが、SoftBankは微減となっています。

グラフなどはありませんが、各地域四半期ごとの推移を見ることができます。
業界団体が発表している信ぴょう性の高いデータなので、正確なデータの推移を確認したい人は参照してみましょう。