近年、タブレットやスマートフォンを活用した電子決済サービスが普及し、個人経営の店舗でも気軽に電子決済を導入できるようになりました。

特殊な設備を不要で電子決済を利用できるサービスもあるため、小売業や飲食店を経営している企業であれば導入を検討している方もいるのではないでしょうか。

とはいえ、いままで決済方法は現金かクレジットカードのみという店舗もあるはずです。新たに決済方法を導入するにあたって、万が一のトラブルが気になり導入に踏み切れないこともあるでしょう。

今回は、そもそも電子決済サービスを導入するメリットは何かを明らかにした上で、導入後に起こりうるトラブルを解説します。導入する上での参考にしてみてください。

電子決済サービスを導入するメリットとは？

決済時の顧客対応の効率化

電子決済サービスを導入するメリットは、現金取引を行い事による、短時間での決済と人的な決済ミスの削減に繋がることです。

Suicaのような非接触型IC技術を用いた電子マネーであれば、わずか数秒で決済が完了します。販売価格丁度で支払いが行えるため、おつりを用意する必要もないため、レジでの会計業務を大幅に効率化できるでしょう。

資金管理の効率化

電子決済を利用することで、店舗の資金管理の効率化を図れます。電子マネーの決済はデータとして記録されます。サービスによっては決済データから自動で帳簿を生成できるものもあり、閉店後の精算業務など資金管理を効率的に行えるでしょう。

参考：
「NFC」「FeliCa」ってなに?「電子マネー決済」を企業が導入するメリット・デメリット｜ferret

電子決済サービスで考えられる現場のトラブルとは？

電子決済サービスを利用する上で、考えられる現場のトラブルを紹介します。万が一に備えてトラブルについて確認しておくと導入時の対処に役立つかもしれません。

顧客が利用したい決済方法に非対応

電子決済サービスは対応している電子マネーが一律で取り決められているわけではありません。例えば「Edy」や「iD」などの電子マネーに対応しているものの、SuicaやPASMOなど交通系の電子マネーには非対応というサービスもあります。

必ずしもすべての電子マネーに対応できるわけではありませんが、主要な電子マネーに対応したサービスを予算に合わせて検討してみましょう。交通機関や地域の特色などで電子マネーの利用者の傾向がことなるため、既に電子決済を導入している近隣の店舗などを調査するのも手段です。

参考：
大森駅のマックに導入のセルフレジ、試しに行ってみたら...現金未対応で使えませんでした(全文表示) - ニュース - Jタウンネット　東京都

電子決済後に返金対応が発生

現金では容易に対応できるものの電子マネーだと手続きに手間が掛かるトラブルが、返金対応です。返金対応は、返品や電子マネーの決済ミスなどにより発生する場合があります。

電子決済後に行う返金対応は、現金と比べてイレギュラーです。一度決済を終えてしまうと電子マネー上に返金することはできません。そのため、現金による返金対応を行うのが一般的です。万が一に備えて電子決済時の返金対応の流れを確認し、従業員への教育も行いましょう。

参考：
今さら聞けない疑問……電子マネーを誤使用したら、決済し直せる？ ｜IT小ネタ帳

POSレジと連動しない場合

電子決済サービスを導入したとしても、全ての決済が電子マネーになるわけではありません。そのため、現金決済と電子マネーともに決済サービスをタブレット等にインストールし、店舗で利用しているPOSレジと連動させるのが一般的です。

そこで起きうるのが、電子決済サービスとPOSレジの連動に失敗です。操作に慣れていない場合や、タブレット等の決済手続きを行うサービスのエラーによってPOSレジが開かないトラブルが考えられます。

前者であれば、利用方法をあらかじめ理解しておくことで解消できます。エラーによってPOSレジが連動しない場合には、サービス提供元のサポートから対応を依頼することになるでしょう。

万が一のトラブルを想定し、サポートの連絡先をすぐに調べられる準備をしておくことや、電子決済サービスと連動させない通常のPOSレジを準備するなどの対策を行ってみましょう。

参考：
カード決済端末が壊れた時に売り上げチャンスを逃さないためのヒント