初代iPhone誕生から10周年！広がり続けるスマートフォン、アプリ市場

2017年は初代iPhone誕生から10周年。「モバイルシフト」という言葉が使われて始めてからだいぶ時間が経ちました。この10年でスマートフォンは爆発的に普及し、コンシューマービジネスを行う上で欠かせないチャネルになりました。

「LINE」や「メルカリ」などスマートフォン上のアプリのみでビジネスを行う企業が大企業になる時代です。

そこで今回は、広がり続けるスマートフォン、アプリ市場についてお話していきます。今後、よりスマートフォンを意識したビジネス展開を検討されている方にオススメの内容です。ぜひ一読してください。
　　

広がり続けるスマートフォン、アプリ市場

画像引用元：http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/html/nc111110.html

スマートフォンの普及率はもちろん、年代別に見てもここ数年は40代、50代の年齢層でも利用が当たり前になり、若年層ターゲットのみの市場ではなくなってきています。

スマートフォンが普及すれば、その上に成り立つアプリの市場も当然成長をしています。

画像引用元：App Annie

アプリ市場データを提供するApp Annieの市場予測では、2020年のアプリ総ダウンロード数は2016年の2倍ほどになるという予想になっています。今でも十分普及しているスマートフォンがさらに当たり前になり、その上で動くアプリの数、ダウンロード数自体も増えていくのです。

アプリでのビジネスを考えるとき、先行しているLINEやメルカリ、そして海外の「UBER」などの先進企業の成功を見ている関係で、どうしてもダウンロード数を取らなければ意味がないと考えている方も多いのではないでしょうか。

しかし、アプリの目的、用途、ターゲットを明確にしておけばけしてダウンロード数だけでは測れない効果があるのです。
　　

自社アプリの活用方法

ここからは実際に自社アプリを開発し、運用している企業をご紹介します。その中でも、「オムニチャネル」「ECアプリ」「オウンドメディア」「採用」というように4つの目的別に各社を事例形式で解説していきます。
　　

1. オムニチャネルアプリ

企業のマーケターでなくても、無印良品の「MUJI Passport」やユニクロのアプリは、実際に店頭でレジスタッフから声を掛けられて使われている方も多いはずです。

画像引用元：Right-on ライトオン公式アプリ｜iTunes

全国でカジュアルファッションを展開する「ライトオン」もオムニチャネル型のアプリを展開しています。

アプリ内では会員証となるバーコード表示機能を備えていて、店頭での買い物の際、提示すればポイントを貯めたり、使ったりすることが可能です。実際にアプリ導入後、インタビューをさせて頂いて「新規の会員登録数」の伸び率が50%ほど上がったという効果が得られているようです。特にアプリは店頭での訴求で効果を発揮するケースが多く、そのお店やブランドに愛着を持っているロイヤルカスタマーがアプリをインストールし、繰り返し使う傾向があります。

また、店頭で獲得した顧客がアプリ経由で自社ECで購入するようになったという事例もあります。
　　

2. ECアプリ

Amazon、楽天、ZOZOTOWNとEC先進企業では当たり前のようにアプリをリリースしています。Amazonアプリをインストールしていれば、iPhoneの標準ブラウザであるSafariでGoogle検索の結果をクリックするとアプリに切り替わります。楽天は、常にアプリ経由で買い物をした際ポイントがアップする施策を常にしています。これは、ブラウザから購入するユーザーよりアプリ経由で購入するユーザーの方がロイヤリティやリピート率が高いからだと考えれます。

画像引用元：神戸レタス - レディースファッション通販｜iTunes

女性に人気のファッションECサイト「神戸レタス」ではプッシュ通知を活用し、最新のキャンペーン訴求などに活用しています。プッシュ通知は、メルマガに比べ、スマートフォンのホーム画面に直接表示されるため、開封率の高さや即時性に優れています。
　　

3. オウンドメディア

SNSの普及に伴い、企業から顧客に対し直接コンテンツを制作し配信する必要性が増してきました。その一環で、オウンドメディアなどのコンテンツマーケティングに力を入れている企業も多いでしょう。昨今は、ECサイトでも直接販売するためのコンテンツと共に、ファン化の一環でコンテンツ制作をする企業も増えてきました。

オウンドメディア担当者であれば、せっかく時間をかけて制作したコンテンツをたくさんの方に読んで頂きたいと考えるはずです。

画像引用元：キナリノ - 心地よい暮らしをつくるライフスタイル情報アプリ ｜iTunes

1番最初に知るきっかけがSEOだったとしても、オウンドメディアの記事が気に入って頂ければアプリに誘導するのも1つの手段です。ECサイトでありながら、読み物のコンテンツも充実している「キナリノ」ではアプリでしか読めない記事もある、記事が毎日更新されるというメリットでアプリを訴求しています。

毎日、Webサイトにアクセスするのは面倒ですし、サイト名を忘れてしまうかも知れません。アプリをインストールして頂ければ、アイコンをタップするだけで情報へアクセスすることが可能になります。
　　

4. 採用

Yahoo! Japanグループの株式会社GYAOでは新卒採用にアプリを展開しています。採用ページにPCで行くと、まずアプリのダウンロードを促されPCからはエントリーもできません。

画像引用元：GYAO RECRUIT

GYAOでは、普段からスマートフォンを活用し、アプリをダウンロードして会社の理解度を上げ、熱意があり一定以上のリテラシーのある学生に応募して欲しいという人事の希望を反映するアプリになっています。内容としては、先輩社員のインタビューや、もちろんアプリからエントリーすることも可能です。
　　

まとめ

今回は有名アプリサービスではなく、各企業が独自にリリースする「自社アプリ」を全体的に説明をさせて頂きました。

販売促進をするオムニチャネル型のものやECサイトの売上、リピート率を向上させるためのアプリはもちろん、それ以外を目的としたアプリもここ数年数多くリリースされています。

モバイルファースト時代において、顧客の手元にいつでもあるスマートフォンをどう攻略していくかは、各企業のマーケティング担当者にとって大きな課題かと思います。その選択肢の1つとして「自社アプリ」を考えてみてはいかがでしょうか。