押さえておきたい世界のユニコーン企業13選
スタートアップ・ベンチャー界隈では頻繁に耳にする「ユニコーン」という言葉。”評価額が10億ドル以上の非上場ベンチャー企業”をこのように呼びます。
例えば以下のような企業がユニコーンに該当します。
・Uber : 評価額625億ドル
・Xiaomi(シャオミ) : 評価額460億ドル
・Airbnb : 評価額255億ドル
・Pinterest : 評価額110億ドル
・Dropbox : 評価額100億ドル
・Evernote : 評価額20億ドル
日本でも非常に知名度の高い企業・サービスなので、すでにご存知だったり、実際に利用したことがあるという方も多いかもしれません。
ですがこれらはあくまでユニコーン企業のほんの一角です。今回は、その他の注目企業をご紹介します。
アメリカ発ユニコーン企業
まずはITベンチャーといえば多くの方が想像するであろうアメリカのユニコーンを紹介します。
1.Snapchat(評価額160億ドル)
若い層を中心に世界中で人気となっているチャットアプリ「Snapchat」を開発するスタートアップです。国内では「スナチャ」の愛称で親しまれ、いまやTwitterやInstagramにも劣らない一大勢力へと成長を遂げています。
また、スタンフォード大学在学中に同サービスを立ち上げた創業者のEvan Spiegel は1990年生まれの26歳。若手起業家としても非常に注目されています。
2.WeWork(評価額160億ドル)
世界28都市に渡って100近くのコワーキングスペースを運営するスタートアップです。
単なるコワーキングスペースとしての機能だけではなく、利用者のみが利用できる独自のコミュニティやサービスがあり、45ドルから利用が可能です。
また、今年になって「WeLive」という月単位で手軽に部屋を借りることができる、サービスをスタート。今後の展開が読めない、注目の企業です。
3.Lyft(評価額55億ドル)
Uberのライバルとして注目を集める、配車サービスを運営するスタートアップです。Uberに負けじとこちらもユニコーン入りを果たしています。
現在はアメリカを中心に、インドネシアやタイ、ベトナムなど東南アジアの一部の国でサービスを提供。後ほど紹介する中国版Uver「Didi Kuaidi」ともパートナーシップを組むなど徐々にアジアに進出をしてきています。
日本でも、楽天が2015年の3月に出資をした際に話題になりました。
4.trinet
従業員の給与や保険の支払い、勤怠管理といった人事業務を簡単に行えるシステムを開発するスタートアップです。
2013年に設立された非常に新しいスタートアップながら、利用企業に対してはサービスを無料で提供し、保険会社などから手数料を得ることで利益をあげるというユニークなビジネスモデルを武器に急成長を遂げました。
5.Palantir Technologies(評価額200億ドル)
ビッグデータの解析やそれに基づいたコンサルティングを行う企業です。
ユニコーンの中でも一見地味な印象を受ける同社ですが、JPモルガンやIBMを始めとした有名企業に加え、FBIやCIAといった特殊な機関を顧客に抱えるなど、データの解析力は折り紙付きです。
評価額も非常に高く、2016年の6月末においてはユニコーンの中で5番目となります。
- アプリ
- アプリとは、アプリケーション・ソフトの略で、もとはパソコンの(エクセル・ワード等)作業に必要なソフトウェア全般を指す言葉でした。 スマートフォンの普及により、スマートフォン上に表示されているアイコン(メール・ゲーム・カレンダー等)のことをアプリと呼ぶことが主流になりました。
- Twitterとは140文字以内の短文でコミュニケーションを取り合うコミュニティサービスです。そもそもTwitterとは、「小鳥のさえずり」を意味する単語ですが、同時に「ぺちゃくちゃと喋る」、「口数多く早口で話す」などの意味もあります。この意味のように、Twitterは利用者が思いついたことをたくさん話すことのできるサービスです。
- ビッグデータ
- ビッグデータとは、一般に、インターネットの普及とITの進化によって生まれた、事業に役立つ知見を導くためのデータのことを指します。「データの多量性」だけでなく、「多様性」があるデータを指します。
- コンサルティング
- ビジネスはより高度化し専門的になっています。そこで、事業者のみならず専門家を呼び、彼らからアドバイスを受けながら、日々の活動を確認したり、長期の戦略を考えたりします。その諸々のアドバイスをする行為自体をコンサルティングといい、それを行う人をコンサルタントと言います。特別な資格は必要ありませんが、実績が問われる業種です。
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