コロナ禍におけるデジタル分野の消費動向とは？ネットサービス30ジャンルを紹介

企業活動に大きな影響を与えた新型コロナウイルス感染症。新しい生活様式の中で、どのようなネットサービスの消費が増減したのでしょうか。消費動向からはサービスの需要が見えてくるため、ネット・サービス業界の担当者はチェックしておくことが大切です。

ここでは、株式会社ヴァリューズ提供の「～ネット・サービス業界編～コロナ禍における消費者のデジタル動向調査」で紹介されている30ジャンルから6ジャンルをご紹介します。

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「～ネット・サービス業界編～コロナ禍における消費者のデジタル動向調査」を今すぐ確認する

Webサービスや通信、サブスク事業や小売業界についてコロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

目次

1. withコロナにおける消費動向
2. デジタル動向を知るメリット
3. ～ネット・サービス業界編～コロナ禍における消費者のデジタル動向調査
4. コロナ禍における消費者の動向を把握してサービス開発に役立てよう

withコロナにおける消費動向

withコロナの時代で消費動向はどのように変わったのか、まずはネットサービス以外の身近な消費動向をご紹介します。

経済産業省の「商業動態統計調査」では、卸売業と小売業の消費動向について、業種別、業態別に売上推移を公開しています。

スーパーは自宅での食事が増えたことで主力の飲食料品の売上が堅調に推移し、結果的に全体の売上も増加しました。家電大型専門店では、スマートフォンや生活家電、ゲーム機などの売上が堅調に推移しています。一方、百貨店は外出自粛の影響で売上は減少、さらにコンビニエンスストアも弁当やおにぎりなどの売上が減少しており、厳しい状況となっています。

このように、全ての商品ではなく主力商品の売上の増減は、全体の売上に大きな影響を及ぼします。それでは、ネットサービスの消費はどのように変化したのでしょうか。

参考：消費動向に見る、withコロナのトレンド（METI/経済産業省）

デジタル動向を知るメリット

優れたサービスに定義はなく、その時々で変化します。ネットサービスにおける消費者の消費動向からは、withコロナの時代でどのようなサービスが受け入れられるのかを予測できます。また、設定すべきターゲットも見えてくるでしょう。ビジネスの加速にはPDCAサイクルを回すことが不可欠ですが、ターゲット設定を誤るとどれだけPDCAサイクルを回してもビジネスは成功しません。

受け入れられやすいサービスと設定すべきターゲットを理解できれば、より多くの売上を見込めるサービスの開発に繋がります。

～ネット・サービス業界編～コロナ禍における消費者のデジタル動向調査

コロナ禍におけるネット・サービス業界のデジタル動向調査として、株式会社ヴァリューズは消費者のデジタル上での行動やニーズの変化を調査し、自社メディアに公開しています。

その中から、7領域・30件の調査・コラムをまとめた「デジタル・トレンド白書 2021~ネット・サービス業界編~」が公開されました。

掲載されている7領域は以下です。

• Webサービス・アプリ
• 通信
• 旅行・交通
• スポーツ・エンタメ
• 金融・保険
• サブスク
• 小売り

今回はこれら7領域、計30件の調査の中から特に注目すべき6つを抜粋し、紹介します。

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Webサービスや通信、サブスク事業や小売業界についてコロナ禍の激変の中で、消費者行動はどう変化したのかを調査しました。

検索エンジンの利用者数はGoogleとYahoo!がトップ

日本でよく使われている検索エンジンは、「Google」と「Yahoo!」です。

それぞれ、どのような人物が利用しているのか調査した結果、若年層はGoogle、高年層はYahoo!をよく利用していることがわかりました。特に20代男性はYahoo!よりもGoogleを使用する傾向が強く見られます。Yahoo!を利用している20代男女が極体に少なく、反対に50代以上の男女の多くはYahoo!を利用しているようです。

また、性別の割合についてはGoogleが男性割合が多い一方で、Yahoo!に男女差は見られませんでした。

アプリの利用者数はPayPayフリマが急上昇

市場分析ツール「eMark+(イーマークプラス)」を使用し、2019年11月のアクティブユーザー数の増加度を調査しました。

1位・2位はスマートフォン向けのゲームアプリです。利用前月比が非常に高いのですが、これは直近でリリースされたためです。注目すべきは3位にランクインしたPayPayフリマでしょう。

ユーザー数は約308万人で、前月比＋約879％となっています。これだけ多くのユーザー数を短期間で獲得できたのは、最大20%還元キャンペーンの実施やテレビCMの放映による認知度向上が理由と考えられます。

マッチングアプリの利用者数はPairsとTinderがトップ

株式会社ネオマーケティングの調査によると、若者の5人に1人はマッチングアプリを利用しています。また、実際にアプリを通じて出会った人と付き合うケース、結婚するケースも増加傾向にあります。各マッチングアプリのユーザー数を比較すると、トップはPairsでした。2020年以降は会員数が100万人を突破しており、キャッチフレーズの「国内最大級の恋愛・婚活マッチングサービス」に恥じない結果となっています。

2位はTinder (ティンダーでした。1年前と比較すると約1.2倍に増加しており、着実にユーザー数を伸ばしています。3位はWith、tapple、Omiaiと続きますが、PairsとTinderが2強の状況です。

ネットショップ開設サービスはShopifyが人気

「Shopify」は、175ヵ国で利用されているカナダ生まれのECプラットフォームです。ショップ数は100万以上で、日本でも靴下屋やTORAYAなどが国内向けECショップとは別で海外向けECショップをShopifyで展開しています。日本で知名度が高いAmazonや楽天市場などのECプラットフォームと比べてコストが低く、更新作業が手軽な点が人気です。

サイト訪問ユーザー数は堅調に推移しており、日本語対応と同時に大幅に増加しました。さらに、コロナ禍の影響でECショップを強化する企業が増えた影響からか、2020年4月以降にユーザー数が急激に増加しています。

中でも、2020年4月～5月の外出自粛期間中に男性ユーザーが大幅に増加しており、30～40代は堅調に推移しています。

据置型WiFiルーターの売上が堅調に推移

WiFiルーターは、モバイルと据置型、固定回線が必要なタイプの3つに大別されます。据置型WiFiルーターは固定回線に接続するタイプと比べて工事が不要で、すぐにネットワークを利用できます。これはモバイルWiFiルーターも同様ですが、据置型と比べて回線速度が遅い傾向のため、大容量の通信が必要な場面では十分なパフォーマンス発揮できない場合があります。料金面でも、固定回線を利用するタイプよりも安価な据置型が多いようです。

このような背景から、据置型WiFiルーターの売上は堅調に推移しています。2020年から開始した5G通信に対応すべく、モバイルWiFiルーターの欠点である回線速度の遅さが改善されるのではないかと各所から期待の声が挙がっています。

有名ECサイトの売上高が大きく増加

コロナ禍における巣ごもり消費が追い風となり、2020年1～3月期決算では楽天が国内EC流通額9,271億円（前年同期比9.8%増）、Yahoo!ショッピングとPayPayモールを運営するZホールディングスはEC取扱高6,111億円(同27.6%増)を達成しました。国内の主要なECショップは総じて売上高を大きく伸ばしています。

コロナ禍における消費者の動向を把握してサービス開発に役立てよう

コロナ禍においては、デジタル消費が大幅に増加しています。ワクチン接種が進む一方で、人との不用意な接触は割けることが推奨されているため、今後もデジタル消費は高値で推移することが見込まれます。

今回、紹介した消費動向以外を含む合計30ジャンルを全てチェックし、自社サービスの改良方針、開発方針の判断材料を得たい方はぜひ以下のPDF資料をダウンロードしてください。

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