皆さんは2017年度にどのようなマーケティング活動を計画されているでしょうか?今年は「動画」という施策を新たに選択肢に加えた企業も多いのではないでしょうか。

ご存じのとおり、動画市場はますます賑わいを見せ、マーケティングに動画を取り入れる企業も着実に増えてきています。

そこで今回は、2017年度に動画マーケティングに取り組むべき理由として、様々な最新データや資料をまとめてご紹介します。

今年度の計画や予算組みの参考に、ぜひ一読ください。
  

ますます盛り上がりを見せる動画市場

1. 動画トラフィックは年平均26%の速さで増加

Ciscoが2016年6月に公開したレポートによると、動画のトラフィック(流通量)は2015年から2020年にかけて年平均26%のスピードで成長し、3倍にまで増加すると見込まれています。さらに全データトラフィックにおける動画の割合も、2015年の70%から、2020年には82%まで拡大するとのことです。

そして、2020年には全世界で毎月500万年分の動画が視聴されると予想されています。これは、毎秒100万分(minutes)もの動画が再生されるという計算になります。もはや想像のつかないレベルですが、私たちの日常生活の中の動画が数年のうちに2〜3倍に増えていくことは間違いなさそうです。

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参考:
Cisco Visual Networking Index:Forecast and Methodology, 2015–2020
  

2. YouTubeでは1日あたり10億時間分の動画が視聴されている

世界最大の動画共有サイトであるYouTubeでは昨年末、1日あたりの動画視聴時間の合計が10億時間を超えました。2012年当時の総視聴時間からわずか4年ほどで10倍にまで伸びたとのことです。アメリカ国内でのテレビ視聴時間は12.5億時間ほどと言われおり、それに並ぶのも時間の問題かもしれません。
  
参考:
YouTube Tops 1 Billion Hours of Video a Day, on Pace to Eclipse TV
  

3. Facebookでも1日あたり1億時間分の動画が視聴されている

動画に力を入れるFacebookでは2016年2月に動画の総視聴時間が1日1億時間を突破。特に最近はFacebookのフィードを流れる動画の数が、日に日に増えていると感じる読者の方も多いのではないでしょうか。

日本ではインスタグラムのユーザー数も順調に伸びており、動画や写真といったビジュアルをベースとするSNSの成長も、動画トラフィックの増加を後押ししていると考えられます。
  

4. 国内での動画アプリの利用者数は前年比23%増

ニールセンが2016年末に発表したデータによると、日本国内での動画アプリユーザー数も大きな伸びを見せています。YouTube、AbemaTV、GYAO!などの無料動画アプリは前年比23%、Hulu、Netflix、dTVなどの有料動画アプリも前年の1.5倍に増えています。

テレビだけではなく、スマートフォン上でオンライン動画を視聴する生活スタイルが日本でも着実に浸透してきていると言えそうです。

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参考:
ニールセン 動画アプリの利用状況を発表 ~ 無料動画アプリの利用者数は1年間で23%増え3,338万人に ~
  

5. オンライン動画を週1回以上視聴する人が40%超

スイッチ・メディア・ラボの調査によると、週1日以上動画を視聴している人は全年代平均で、パソコンで41%、スマートフォンで30%に上りました。「ほぼ毎日」と回答した人もパソコンでは約2割に達しています。なお、10代〜20代においてはPCよりもスマホで動画を視聴する割合の方が高く、若年層を中心にモバイルシフトが加速していることもうかがえます。

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参考:
オンライン動画の視聴実態に関する調査
  

6. 55歳以上の世代におけるYouTube滞在時間が1年で3倍に増加

オンライン動画=若者”というイメージが強いかもしれませんが、YouTubeによると55歳以上のYouTubeユーザーの滞在時間が2015年から2016年にかけて3倍に増えたとのことです。これは全年代の平均値よりも80%も高い伸び率です。

本データはアメリカで発表されたものですが、日本でもシニア世代のスマートフォン所有率が確実の増えており、世代を問わずオンライン動画を視聴しやすい環境になっていることは間違いありません。
  
参考:
The Latest YouTube Stats on Audience Demographics: Who’s Tuning In
  

マーケティングでも大きな力を発揮する動画

7. 最も好まれているコンテンツの種類は「動画」

HubSpotが昨年行ったコンテンツ消費トレンドに関する調査によると、人々が最もじっくり視聴・閲覧するコンテンツとして、動画が1位に挙げられました。SNS投稿、ニュース記事がそれに続いています。日々、大量のコンテンツが消費される今の時代、人々の注意を引き付けることが年々難しくなっていますが、動画にはその点においても優位性があると捉えることができそうです。

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参考:
The Future of Content Marketing: How People Are Changing the Way They Read, Interact, and Engage With Content
  

8. Facebook動画へのエンゲージメント率が1年で2倍以上に増加

NewsWhip社がFacebook上に投稿されているニュース系・情報系メディアからのコンテンツについて分析。その結果、Webページ上の記事へと誘導するリンク投稿型のコンテンツに対するエンゲージメント(いいね、シェア、コメント等)が減少する一方で、動画コンテンツに対するエンゲージメント獲得数は増加傾向にあることが明らかになりました。近年は分散型動画メディアも活況を見せていますが、SNS上のコミュニケーションにおいて動画が有効であることが改めて示されたデータと言えるでしょう。

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参考:
Three Charts That Show How Big Facebook Video Is Getting
  

9. Twitterでは静止画よりも動画の方が6倍リツイートされやすい

Twitterによると、2013年以来、モバイルデバイスでのTwitter動画消費量が170%も増加しています。さらに、静止画付きの投稿よりも、動画付きの投稿の方が6倍も多くリツイートされていることも明らかになっています。
  
参考:
Leaning into video trends on Twitter
  

10. SNS上で商品の動画を視聴後、実際に購入した人が46%も

Brightcoveの昨年のレポートによると、5,500人のアンケート回答者のうち74%が、SNS上での動画視聴が、その後の商品購買の意思決定に影響していると回答しました。さらに動画視聴後に実際に購買行動を起こした人は46%にのぼり、「購入を検討した」と回答した人も32%いました。

動画というコンテンツが、商品の購入意欲を高める有力なツールであることがわかります。
  
参考:
The Science of Social Video
  

11. 動画広告をスキップされても一定程度のブランドリフト効果が期待できる

動画広告を初めて実施する際、多くの企業がまず検討対象とするのがYouTubeのTrueView広告でしょう。TrueView広告は“スキップできる”プレロール動画広告として有名です。もちろんスキップされずに動画広告を最後まで視聴されるのが理想的ですが、スキップされてしまったとしても5秒間の視聴で一定のブランドリフト効果が期待できることも、MagnaとIPGの研究から明らかになっています。

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参考:
Media Trial Report: MAGNA and IPG Media Lab Turbocharge Skippable Pre-Roll Campaign
  

12. ライブ配信動画に対するエンゲージメント率が高い

昨年から徐々に話題に上がることが増えている「ライブ配信動画」。マーケティング活動にライブ動画を本格的に取り入れている企業はまだそれほど多くありませんが、ユーザーの間では確実に浸透してきているようです。

Facebookはフィード上に流れる動画コンテンツの1/5をライブ配信が占め、ライブ動画の視聴時間もこの1年で4倍以上増加したことをつい先日公表。さらに昨年4月の発表では、通常の動画よりもライブ動画の方が平均で10倍も多くコメントを獲得していることも明らかにしています。

リアルタイム性、コメント機能を介した視聴者との直接対話など、通常の動画にはないライブ動画のメリットを活かしたマーケティング施策が今後国内でも増えていくことが期待されています。
  
参考:
Facebookアカウント|fidji.simo
Introducing New Ways to Create, Share and Discover Live Video on Facebook
  

マーケターも動画の効果を実感し、投資意向が高まる

13. 動画へのマーケティング予算配分を増やす意向高まる

アメリカ国内のマーケター300名を対象としたTrusted Media Brandの調査では、現時点でのデジタル動画への予算配分は平均25%ほどでしたが、代理店所属のマーケターの65%、企業のマーケティング担当者の42%が、動画への予算配分を今後増やす予定と回答しました。他方、予算が減ると回答したのはわずか1%で、動画への投資意向が確実に高まっていることがうかがえます。

また、同調査では、ライブ動画配信を半年以内に必ず実施する / 実施の可能性があると回答した人も8割ほどいました。
  
参考:
THE FUTURE OF DIGITAL VIDEO

なお、調査規模は小さいですが、コムエクスポジアム・ジャパンが国内で行った調査でも、2017年度に新たに取り組みたい手法として「インターネット動画広告によるブランドリフト」が47.4%で一番に挙げられています。

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参考:
2017年、28.1%の企業が広告予算を増加予定。注力するのは「インターネット動画広告」や「オウンドメディア」。「マーケターアンケート2017」集計結果を発表
  

14. もっと多く制作したいコンテンツの1位が「動画」

Bufferが1,200名以上のマーケターを対象に行った調査では、時間やリソース、予算などの制限がなければもっと制作したいコンテンツとして、83%の回答者が動画を1位に挙げています。

それだけ動画というコンテンツの可能性を評価し、もっと活用したいと考えているということでしょう。

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参考:
The Future of Social Media (And How to Prepare For It): The State of Social Media 2016 Report
  

15. マーケターの76.5%が、ビジネスに対する動画マーケティングの影響を実感

2,000名を対象としたAnimotoの調査によると、これまで動画マーケティングを実施したことのあるマーケティング担当者および代理店等のプロのマーケターのうち76.5%が、売上が向上したなどビジネスへの直接的なインパクトを実感しているとのことです。また、回答者の60%以上が来年度(2017年度)に動画への投資を増やす計画であると答えています。

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参考:
The 2016 Social Video Forecast [Infographic]
  

まとめ

「動画を制作するほど予算がない」「難しそう」「手間がかかりそう」などの理由で、これまで動画施策を検討する機会がなかったマーケティング担当者の方も多いかもしれません。しかし、今回ご紹介した数々のデータが示すとおり、マーケティングを成功させる上で動画がますます重要なファクトになってきていることは紛れもない事実です。

以前よりもずいぶん手軽に動画を制作でき、YouTubeやソーシャルメディアなどからも動画を簡単に配信できる今、動画マーケティングを低予算で実施できる環境が整ってきています。

今こそマーケティングに動画を取り入れて、これまでよりも高い成果を目指してみてはいかでしょうか。