どのぐらい効果がある?フラッシュセールの事例とメリット・デメリットを解説

更新日: 2018年01月31日

短期間で特定の条件を満たしたブランド商品などを50~80％OFFなど大幅な値引きを行って販売する「フラッシュセール」という販売手法があります。フラッシュセール専門のネットショップも存在し、5~6年前に「GROUPON」や「GILT」といった海外サービスが日本にも上陸しました。

一時期ブームになったことから「フラッシュセール」といえば「ブランド品の安売り」というイメージがついてしまいがちです。しかし、ネットショップを運営するにあたってフラッシュセールは、余剰在庫の処理ができるなど、メリットが大きい手法でもあるのです。

ネットショップを運営していると、「売れ筋」と「定番」など在庫管理が必要になってくるでしょう。そこで今回、フラッシュセールの具体的な手法とメリット・デメリットをご紹介します。
主要なフラッシュセールサイトの事例もまとめましたので参考にしてみてください。

フラッシュセールとは

フラッシュセールとは、*「短い期間で大幅な割引きを行ったり、期間限定で人数などの条件を満たした際に割引クーポンを展開するマーケティング手法」*を指します。「フラッシュマーケティング」とも呼ばれています。

「期間限定×割引（クーポン配布）」というシンプルな手法ながら、ファッションから飲食店まで幅広い業態で活用されているのが特徴です。
大幅な割引をしながらも、限られた人のみしか利用できないという特性を活かして、メゾンブランドなど一般的には値引きしにくい商品が販売されることもあります。

会員登録をした顧客に向けてメールやホームページで告知されるため、「特別なセール」という印象を醸成できるのもフラッシュセールの特徴です。

フラッシュセールのメリット・デメリット

次に、フラッシュセールを活用するメリット・デメリットについて解説します。

メリット

フラッシュセールを行う場合、短期間であることから非常に大幅な値引きを行います。例えば、50％OFF〜90％OFFといった値引率のセールも存在します。一定以上の割引を行うことで「値引率」そのものが価値になるため、短期間での「集客」が実現し、「余剰在庫」を処理できます。
「売れ筋」をあえてセールに盛り込み、「抱き合わせ販売」を狙うこともできるでしょう。

フラッシュセールは「会員限定」「登録者限定」で行う場合が多く、顧客のセールへの満足度が高ければリピーター獲得へと繋がります。

デメリット

デメリットは、フラッシュセール自体が「薄利多売」なことです。短時間で集客できたとしても、定価販売にくらべると利益率は低くなります。また、フラッシュセールを頻発することで「安売りの店」という印象が付くため、セールを行っている時期以外に顧客が訪れなくなる恐れもあります。
ブランド価値を落とす可能性もあるため、必要なときに行う手段の1つとして活用しましょう。

フラッシュセールの主要な販売形式

先にも少し触れましたが、フラッシュセールは様々な業態で展開されています。それらを簡単にジャンル分けすると次の2タイプに分類できます。

モール型ネットショップ形式

フラッシュセールの代表的な販売形式が「モール型ネットショップ形式」です。
「GILT」をはじめとしたアパレル系のショップで活用されることが多いという特徴があります。

一定の時間（例：毎週月曜日の夜21時から48時間限定）に、会員だけに割引特化で商品を販売するといった販売形式を採用することが多いです。一般的なネットショップのように顧客が欲しいものを自由に購入できるのが特徴です。ブランド価値を落としたくないメゾンブランドの商品をセール販売するときにも活用されています。

クーポン共同購入形式

一時期大きなブームになった「GROUPON」などに該当するのが「クーポン共同購入形式」です。これは、一定の時間内に、一定の人数の希望（例：24時間以内に100人集まればetc.）があれば、顧客にクーポンが提供されるというサービスです。一定の人数を達成する必要がありますが、通常ではありえない大幅な割引クーポンが手に入ることから人気がでました。

このクーポン共同購入形式は、飲食店、宿泊施設、レジャー施設などの割引などに活用されています。
特に、平日の午前中など、顧客が明らかに減少する時間に合わせて割引される手法がメジャーなようです。
小売販売系では、先に紹介したモール型ネットショップ形式でのフラッシュセールが多い傾向にあります。