厚生労働省が8月末に発表した今年4月の有効求人倍率が1.48倍に達し、バブル期の最高値（1.46倍）を超えたことでニュースとなりました。さらに新卒採用の領域では、少子化等に伴い、有名な大手企業を除き、学生数の確保が年々難しくなっていると言われています。

このように、優秀な人材の獲得が年々難しくなっている中、企業側から積極的に求職者にアプローチするダイレクトリクルーティングも活況を見せていますが、本記事では、マーケティング発想の採用、いわゆる「採用マーケティング」に動画を組み合わせた最新の採用手法についてご紹介していきます。
　　

マーケティングファネルを応用した採用戦略

マーケティングの世界でお馴染みの"ファネル"は、一般消費者やターゲット企業が、ある商品を認知してから理解・検討のプロセスを経て購入・購買するまでの流れの中で、徐々に対象が絞り込まれていく様子を漏斗（ろうと）の形で表現したものです。この考え方を採用フローに応用し、各フェーズにおける主な施策を整理したのが下の図です。

このように整理すると、それぞれの採用施策の役割が明確となり、各種コンテンツで訴求すべきメッセージや伝えるべき情報を設計しやすくなります。それぞれの具体的な動画コンテンツ例は後ほどご紹介します。

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また、内定者数の確保が課題となっている企業の場合、母集団の形成が重要となりますが、上図にも記しているように、母集団、すなわちファネルの幅を広げるための施策として昨今注目を集めているのが「動画広告」の活用です。

続いてはこの新しい動画広告について詳しく解説していきます。
　　

採用目的の動画広告の価値とは

従来の採用活動では、ナビサイトや就職イベント、人材紹介会社を通じて学生や求職者に自社を知ってもらい、企業サイト等で興味を持ってもらうという流れが一般的でした。しかし、上述したように採用市場の競争が厳しくなっている昨今、有名な大手企業でもない限り、応募を待っているだけの受け身の姿勢では十分な母集団を形成することさえ難しくなっているのが現実です。

そこで、自社の存在を知ってもらう機会を増やすために取り組みたいのが、学生や求職者に対して配信する動画広告です。

採用目的の動画広告のメリットとしては主に以下の5つが挙げられます。
　　

1. 新しい認知を獲得でき、母集団形成につながる

母集団形成の最初の一歩は、認知の獲得です。有名企業や同業他社が多く名を連ねるナビサイト等では埋もれがちになってしまう中小企業でも、求職者に向けて積極的に動画広告を配信することで、認知を獲得しやすくなります。

動画広告を通して認知・興味を持ってもらい、そのまま企業サイトにアクセスしてもらえればベストですが、まずは認知を獲得しておくだけでも、後日ダイレクトリクルーティング等でスカウトした際のレスポンス（返信）率の向上が期待できるでしょう。
　　

2. 転職潜在層にアプローチできる

動画広告を活用することで、すでに転職を検討している顕在層だけではなく、潜在層にまで自社の存在を知ってもらえるというメリットもあります。

顕在層は能動的にナビサイトや採用サイト等をチェックして情報収集を進めるため、求人票を公開しておけば一定の認知を獲得できますが、潜在層との接点創出は期待できません。しかし動画広告を活用して潜在層にもアプローチしておけば、潜在層がいざ顕在層に変化した時点ですでに認知を獲得しているため、他社より一歩アドバンテージをとっていることになります。

新卒採用においても、就職活動が本格化する前に学生向けに動画広告を配信しておくことで記憶に残り、検討対象企業として挙がる可能性が高まるでしょう。
　　

3. 20〜30代にアプローチしやすい

総務省の平成28年情報通信白書によると、20代におけるYouTube等の動画共有サービスの利用率は約9割に達しており、30代でも80％を超えています。またSNS上に流通する動画も年々増加しており、動画広告市場も順調に拡大しています。すなわち、20〜30代にとって動画はますます身近な存在になっており、この世代の求職者へのアプローチとして動画という形のコミュニケーションが有効であると考えることができます。

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参考：
ネット動画視聴の広がり｜総務省 情報通信白書 平成28年版
　　

4. ターゲティングやリマーケティングができる

オンライン広告なら、年齢や性別はもちろんのこと、地域や興味関心ジャンルなどでもターゲティングして配信できるため、求める人材層に効率的にアプローチすることができます。

さらに、企業サイトや採用サイトにタグを埋め込んでおけば、過去にサイトに訪れた人に再度広告を配信する（リマーケティング／リターゲティング）こともできるため、すでに興味を持っている人に対してリマインドすることも可能になります。
　　

5. 企業ブランディングに適している

これは採用目的に限ったことではありませんが、動画広告には見る人の心を動かしたり、ストーリー訴求力が高いという特徴があるため、企業の認知を獲得したりイメージを向上させる上で非常に有効です。

企業のビジョンや働きがい、求める人物像などを動画という形でしっかり表現することで、それらに共感する顕在層／潜在層の関心を引くことが可能になります。