オンライン上でのキャンペーン施策は、今や顧客との接点づくりで欠かせないものとなっています。広告を出稿し、顧客の行動を分析しながら、効果を測定して改善していくプロセスは大切です。

そして、Web上でのデータを用いた分析は、リアル店舗などのオフライン中心のビジネスでも活用が進んでいます。そうした活用例の1つが、位置情報データの活用です。このデータを活用することで、オンラインとオフラインでの顧客体験をシームレスにつなぐことが可能になります。

本記事では、近年の位置情報データ活用例を紹介しながら、リアルとWebの垣根を越えたマーケティングの可能性をお伝えします。

オフラインとオンラインの連動が進んだ背景

近年、「O2O」の考え方が注目されています。O2Oとは、Online 2 Offlineの略で、オンラインからオフラインへとユーザーを送客する施策です。

オフライン中心のビジネスにおいても、オンラインを意識した対応が求められています。なぜ、O2Oの施策が注目されているのでしょうか？

オンライン上での集客施策の一般化

現在、リスティング広告やFacebook、Twitter広告など、オンラインでの集客施策が一般的に用いられるようになってきました。

こうしたオンライン上でのキャンペーン施策の特長として、効果測定のしやすさがあります。オフライン上のキャンペーン（チラシの配布や看板広告）では、その施策がどれだけの効果を生んだのかを測定することが難しいですが、オンラインでは、データの収集・改善を正確に、かつ効率的に行うことができます。

このようなメリットは、Webサービスのみならず、リアル店舗集客などのオフラインビジネスでも無視できないものとなってきました。

インターネットの日常化に伴う、来店ハードルの上昇

また、O2Oが必要となった背景には、インターネットが日常的に使われるようになった影響も考えられます。

スマートフォンの所持が当たり前になった現代において、店舗を訪れる前に商品を比較・検討さらには購入することも増えています。来店しなくても購入が容易になりました。
オフラインの商品・サービス販売においても、オンラインを意識した取り組みが重要になっています。

参考：オンラインとオフラインを分けて考えるのはナンセンス！O2Oの基本を解説

顧客行動の可視化の糸口となる位置情報データ

リアル店舗がO2Oの施策を行う際に抱える課題として、「顧客行動を可視化する難しさ」が挙げられます。オンライン上で、広告から商品の購入まで完結する場合は、行動履歴が追いやすいため、効果測定は比較的容易に可能です。得られたデータを活用することによって、より効率的なアプローチに結びつきます。

しかし、店舗ビジネスにおいては測定と活用の難しさがあります。オンライン上で広告を出稿しても、それがオフライン上でコンバージョン（以下、CV）につながっているのかどうかを確かめることが難しかったのです。

また、ユーザーのオフラインでの生活行動も把握がしづらく、消費者1人ひとりに合わせたアプローチが重要になる今の時代においては、キャンペーンを最適化するうえでのネックになっています。

そこで注目すべきが、位置情報データです。スマートフォンなどを通じて位置情報データを取得することによって、オンライン上での施策が結果につながったかどうかの測定が可能になります。

また、ユーザーのオフライン上の行動データをとり、オンラインと連動する形で戦略を立てることができるのです。

活用方法の広がり

位置情報データの活用方法は、年々広がっています。1990年代後半から2000年代後半にかけて、GPS技術を利用したカーナビなどが登場し、普及しました。

やがて、スマートフォンが一般的になってくると、位置情報とアプリの連携が進みました。地図上でより高度な検索が可能になったGoogle Mapや、位置情報を活用したゲームアプリの「Pokémon GO」など、ユーザーが位置情報サービスに触れる機会は高まっています。

また、現在は無線技術などを活用した、近距離での位置情報測定技術も発展しています。それによって、店舗やフロアなど、GPSでは測れなかった階層ごとの位置情報取得が可能になりました。

位置情報技術の進化によって、企業のマーケティング活用の可能性は広がっています。

参考：大前研一「市場規模62兆円。位置情報ビジネスの可能性」

来店者CVを測定

Googleの提供する広告サービス「Google AdWords」には、オフラインでの効果測定を可能にする機能が提供されています。飲食店など、来店を重視するビジネスにおいて、広告施策が来店につながったかどうか、どのようなキーワードで来店したのか、などを測定することが可能です。

この機能を利用するためには細かな条件がありますので、予め確認する必要がありますが、オンラインとオフラインをリンクさせながら広告施策の最適化を行っていくために有効な機能であると言えます。

先程述べたように、オンライン上での施策がオフラインでの来店につながったかどうかの測定は、店舗ビジネスにおける効果測定の1つの課題でした。

位置情報を利用することによって、Webでの施策と来店の因果関係を明らかにすることができるようになってきています。

参考：来店コンバージョンについて - リニューアル版 - AdWords ヘルプ

位置情報を活用したキャンペーン配信

位置情報を活用して、キャンペーン配信のターゲットを決めるといった施策も実施することが可能です。

例えば、ヤフー株式会社が提供する「Yahoo!チェックインポイント」は、こうした位置情報を利用したキャンペーンを行えるサービスです。

このサービスに登録することによって、店舗を訪れたユーザーに対するTポイントの付与や、クーポン、キャンペーン配信を行うことができます。決められた範囲内にいるユーザーにキャンペーンの配信が可能です。

このようなサービスを可能にするのは、Beaconという無線技術です。スマートフォンに搭載されたBeaconと、店舗などに配置したBeacon端末の通信によって、正確な位置情報が取得可能です。LINEもBeaconを用いたクーポンや情報配信を可能にする機能を搭載するなど、普及が進んでいます。

近くを通ったユーザーに対してキャンペーン配信ができるため、来店可能性の高い潜在顧客へのアプローチが可能だといえるでしょう。

参考：アプリを活用した店舗集客サービスを渋谷区、新宿区の約600店舗で開始
Beaconとは

位置情報でライフスタイルを分析

取得した位置情報をもとにした分析と、施策への反映も可能になってきています。株式会社ブログウォッチャー(リクルートと電通のジョイントベンチャー)が提供する「Profile Passport」というサービスでは、位置情報を用いた分析が可能です。

このサービスには、顧客の位置情報を蓄積した行動ログから、ユーザーが頻繁に滞在するエリアを推定して、広告配信を行える機能が存在しています。

1人ひとりのライフスタイルや行動範囲に合わせた情報を配信することで、通常よりも的確な配信が可能です。同社のソリューションページでは、同じ情報にもかかわらず、開封率が6倍になったという結果も出ており、個別化したアプローチによる効果の高さをうかがい知ることができます。

これらのように、Web上だけでは知ることができなかったユーザーの行動を可視化し、最適なタイミングで、適切なターゲットにキャンペーンを配信することが位置情報の利用で可能になります。

参考：ジオフェンス・通知機能のSDKの活用イメージ｜Profile Passport（プロファイルパスポート）

リアル店舗でも、個別化したマーケティングが重要

インターネットが私たちの日常に欠かせない存在になるにつれて、消費者行動のスタンダードも大きく変わりました。消費者が様々な情報をオンライン上で探索・受信し、それらを比較検討する中で、自社のサービスを選んでもらうためには個別化した施策が重要です。

しかし、オフライン上での行動喚起が重要な店舗ビジネスにおいては、1人ひとりに合わせたアプローチの難しさがありました。そんな中で、現在は位置情報技術の進展が見られます。消費者の行動を可視化・把握したり、それに合わせたキャンペーンが可能です。

オンラインとオフラインの壁は、これから更に取り払われていくでしょう。リアル店舗中心のビジネスにおいても、Webマーケティングへの注力が非常に大切になってきています。